元朝日記者、長谷川煕著「崩壊朝日新聞」。 朝日の宿痾ともいえる捏造、機関紙体質はどこから来るのか。ミステリー小説１０冊分の読み応え。単なる批判本ではない長谷川氏渾身の書です。 https://t.co/C40NZl7pRe

25歳OL。彼女とは付き合ってもう4年目。 彼女が公務員試験を目指していて、受かったら同棲しよう、と話していた。 私は実家住まいで、母と2人暮らし（父親はちゃらんぽらんで私が小2くらいのときに離婚したが、喧嘩別れとかではないのでたまに会っている）。 犬も飼っているので、早めに言わなくちゃなと思い、昨日の夕飯時に「あと１～２年で家を出たい」と伝えた。困るとか言われるかと思いきや、あっさり「いいよ」と言ってくれた。 ホッとしたのもつかの間、「2人で暮らすの？」と懐疑的な口調で問われる。 母は私の彼女を知っている。大学時代からよく家に泊めていたからだ。 「そうだよ」というと、「否定はしないけど、認めてはいない」と冷たく言われる。冷や汗が出た。 その後も「こどもはほしいの？」と聞かれるので考えてないというと、「孫を抱くのが夢だった」「残念だ」といわれる。食べ物がのどを通らなくなった。 「結婚式に出

地獄のような求人。現実問題、オリンピックまともにできないと思うよ https://t.co/l2qUvWs2Uz

東京都内では28日、新たに614人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されました。 1週間前の金曜日より35人減りましたが、都の担当者は「前の週と比べた減少幅はほぼ横ばいで高い値で推移している。週末に友人と会う約束をしている人もいるかもしれないが、自分と家族を守るためにもステイホームをお願いしたい」と話しています。 東京都は28日、都内で新たに10歳未満から90代までの男女合わせて614人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 1週間前の金曜日より35人減り、前の週の同じ曜日を下回るのは15日連続です。 また、28日までの7日間平均は580.0人で、前の週の86.0％です。 都の担当者は「前の週と比べた減少幅は、ほぼ横ばいで高い値で推移していて、第3波と比べても、あまり減らない状況が続いている」と分析しています。 そのうえで「週末に友人と会う約束をしている

ブックマークしました ここにツイート内容が記載されます https://b.hatena.ne.jp/URLはspanで囲んでください Twitterで共有

上坂真人（うえさか・まこと） / マグアス代表：1957年9月2日、東京生まれ。 早稲田大学政経学部卒業後、朝日新聞社出版局（現：朝日新聞出版）入社。日経マグロウヒル社（現：日経BP社）やマガジンハウス、日経コンデナスト（現：コンデナスト・ジャパン）、アシェット婦人画報社（現：ハースト婦人画報社）などで、営業としてメディアビジネスを支える。「ギンザ」や「ブルータス」「GQ」「エルガール」などの創刊やリニューアルを手掛けた。2011年アマナに入社しアートプロジェクト「IMA」のプロデュースを手掛け、執行役員に就任。21年3月から現職。武蔵野美術大学デザイン情報学科の客員教授も務める PHOTO：KOHEI KANNO 3月に設立されたマグアス（MAGUS）は、現代アートに特化したプラットフォームを提供する合弁企業だ。出資企業は、寺田倉庫、三菱地所、TSIホールディングス、東急の4社。これら錚

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無意識な性差別なんじゃないかなって アニメ化にあたって青切符のくだりやナンパ男を蹴るなどの毒成分が抜き取られさわやか路線で展開しているのに、ニケツのストーリーをそのままに違法性を排除しきれなかったのは制作としての落ち度だろうし、そもそも原作そういうハートフルストーリーじゃねーよなーと思うのでぶっちゃけアニメは知らん、まあ商業成功も重要、そういう解釈で作るのも悪くないし、アニメ化での腕の見せ所なんだろう。終わり。 んで、元々の原作でのシン・主人公の子熊だが、そこらで言われてる通りのマイルドヤンキー、アウトローを進むキャラで、ジメジメした青春を描くものだと解釈している。そもそも後ろ盾のない、無目的で生きる少女が原付選ぶあたりからぶっとびの片鱗はある。学園祭でクラスメイトの困りごとへの無関心、一方で原付をバカにされたときの苛立ちと行動などがあったので、ナンパ男を蹴るという行為も他者への無関心、気

テレビで見たい映画を視聴者からリクエストを募る企画「金曜リクエストロードショー」で注目を集めている、日本テレビ系の「金曜ロードショー」（午後9時）。4月からは、番組タイトルを「金曜ロードSHOW！」から「金曜ロードショー」へ戻したこともあり、映画ファンの間で「原点回帰」「本気を出してきた」と話題になっている。映画のサブスクリプションサービス（サブスク）が盛んな時代に、地上波で名作を放送する理由や、リクエスト企画立ち上げの経緯などを、番組の北條伸樹プロデューサーに聞いた。

悪質なマルチ商法が問題視された「ジャパンライフ」を巡り、消費者庁が２０１３年に預託法の政令改正の際に行ったパブリックコメント（意見公募、パブコメ）への提出意見を廃棄していた。提出意見は、政令の制定に影響を与える重要な行政文書として、政府のガイドラインで３０年保存が求められている。専門家は「極めて異例の事態だ」と批判する。（皆川剛、桐山純平） 消費者庁は１３年の政令改正で、事業者がいったん販売した物品を預かり、第三者に貸し出すことで配当を得られるとうたう預託商法の規制対象を拡大。ジャパンライフが扱っていた磁気治療器などを対象に追加した。改正の際に必要なパブコメには、３１件の意見が寄せられた。 パブコメへの意見は、原本を保存していつでも閲覧できるようにすることが行政手続法で義務付けられている。行政文書の管理に関するガイドラインで保存期間は「３０年」となっており、消費者庁は１３年当時から同様の運

東京都や大阪府などで始まった大規模接種会場での高齢者へのワクチン接種について、政府は、予約がキャンセルされるなどして余ったワクチンを、一般への接種に回す方向で検討していることが、FNNの取材でわかった。 政府高官は、「余ったワクチンを無駄にしないため」と説明している。 複数の政府関係者によると、24日から始まった大規模接種会場での高齢者のワクチン接種について、会場ごとに余ったワクチンを、同じ会場で、一般への接種に回す方向で調整している。 政府高官は、「余ったワクチンを無駄にしないため、一般の人も打てるようにする」と説明している。 大規模接種会場で余ったワクチンの一般への接種は、インターネットでの予約を中心に、先着順での受付を想定しているという。 関係省庁が現在、開始時期や予約方法など、国民に混乱を起こさないための対応策を検討している。 【関連記事はこちら】 ＞＞＞【データでみる新型コロナ

いきなり何言ってんだ？と思うのも仕方ない、俺もそう思う。 まあ少しだけ話を聞いてくれ。 例を挙げるとするとチャンピオンに連載していたA先生の作品にかなり衝撃を受けた。 絵柄からしてまだ若いというのにこんな内面をエグってくる作品が描けるのかと思わずのけぞった。 一体どんな人が描いているんだろう、本人も病んでないとこれは描けないんじゃないかと、やっぱり日頃幻聴なども聞いているんだろうか？と 勝手に自分の中で作者像を作り上げていたのだ。 それからTwitterがじわっと流行り始めて、自分も始めた。 漫画家を中心にフォローしたフォロー返しはしてこないけれどリアルタイムで生の発言が見れるのはワクワクした。 するとあのA先生もTwitterやっていた。すぐざまフォローした。そしてフォローを取り消した。 自分が作り上げた作者像とかけ離れすぎていたからだ。作者のTwitterを覗くと自著の絶賛の呟きばかり

トランスジェンダー女性のトイレ使用問題や、同じくトランス女性の陸上競技の参加問題などを見ていて思った事を書きたい。 基本的にリベラルは、昔からＬＧＢＴの問題についてはとても関心を持っていたのだと思う。 でも当時はトイレや女子競技の問題については、それほど可視化はされていなかった。 可視化されてきたのは、ここ１年ほどの間ではないか。 女子トイレや女子競技は、リベラルやフェミニズム、とりわけ女性たちにとっては他人事ではなく自分たちの利害に直結する問題である。 今までリベラルを名乗っていた女性たちが、自分達の利害に関わる問題だと知った瞬間に「保守化」して、トランス女性を女子トイレや女子競技から排除し始めている。 表題にも書いたが、これがあるから私はリベラルは信頼できない。 ＬＧＢＴの人たちを守りたいと思うのならば、例え自分達に悪い影響が出てこようが、最後まで守り通してみろよ。 ＬＧＢＴだけではな

東京五輪・パラリンピックの開催について国内外で悲観論がやまない。そんな中、国際オリンピック委員会（IOC）と日本側が結んだ「開催都市契約」に注目が集まっている。大会中止に関する権利や手続きなどが定められており、その中身は圧倒的にIOCに有利なものだ。日本側が中止を要望した場合、IOCが多額の賠償金を請求してもおかしくないと専門家は指摘する。開催都市契約は五輪の日本開催が決まった2013年9月7

お笑いや歌の動画コメントとか、脱力ニュース記事のコメントとかに「最近ちょっと嫌なことあって落ち込んでたけど元気出た。ありがとう」みたいなのあるけど、元気が落ち込んでた時に瞬間的に湧いた元気って持続しなくない？ 元気がやや復活してるあいだに、そのあとショッピングでも行くの？ ちょっと元気出た時ってどうしたらいいの？

サラリーマン家庭の間でも増えている相続税の節税策が、近々封じられる可能性があるという。 相続税は、一定額以上の財産を持つ富裕層に課せられてきたものだが、2015年の課税ライン引き下げにより課税対象者が増えたことで世の関心が高まり、サラリーマン家庭または定年退職者でも生前の節税策に着手する人が増えている。 その代表は、親の課税対象財産を減らして将来の相続税を軽減するために、親が子供に財産の一部を生前贈与することだ。 節税策である生前贈与が税制改正によって封じられる？ 国は、財産の移転に関しては人が亡くなった時の相続税で課税することを基本としている。課税されることが分かれば人は生前に財産を贈与して課税を回避しようとするため、相続税を補完するものとして贈与税を作り、1年毎に、贈与額に応じて累進で10％～55％の贈与税を課している。この贈与税の税率は相続税の税率より高く設定され、相続を待たずに生前

コロナ抑え込みに失敗し、ワクチンが遅々として行き渡らない日本。国民も世界の人々も、このまま五輪なんて到底ムリだと言っている。それなのになぜ、権力者たちは暴走を止めようとしないのか。発売中の『週刊現代』が特集する。 日本の評価は地に落ちた 「ドイツをはじめとした欧米各国では、国民の半数近くがコロナワクチンの接種を1度は受けています。接種が完了した人には外出制限を緩めたり、マスクを外しても構わないという動きも出ている。 しかし翻って日本は、ワクチンに関して信じがたいほど遅れをとっています。きわめて困難な状況に陥っているにもかかわらず、東京五輪を強行しようとしているのは、日本人の高いプライドのなせる業なのでしょうか」 こう語るのは、ドイツ・ボン大学国際哲学センター所長のマルクス・ガブリエル氏だ。 世界的ベストセラー『なぜ世界は存在しないのか』などで著名なガブリエル氏が住むドイツでは、昨年12月2

東京都が、警察と消防の職員に行うワクチン接種は、会場の築地市場の跡地がオリンピック・パラリンピックの輸送車両の拠点となっていることから、大会の準備が本格化する前までしか使えず、1回目の接種を受けた全員が、この場所で2回目を受けられないことが分かりました。 東京都は、築地市場の跡地に都独自の接種会場を設けて、警視庁と東京消防庁の職員に来月上旬から新型コロナウイルスのワクチン接種を行う準備を進めています。 しかし、この場所は東京オリンピック・パラリンピックの輸送車両の拠点となっていて、関係者によりますと、大会の準備が本格化する前にはあけなければならないということです。 このため、現時点ではこの場所が使えるのは来月末までの見通しで、その期間内だと、1回目の接種を受けた全員が、少なくとも3週間程度空けなければならない2回目を受けられないことが分かりました。 都もこうした状況を把握していて、2回目の

どのぐらいの頻度でPCR検査をすると、実効再生産数を1未満にして、コロナウイルスの拡大を防止できるかを検証しました。他国のデータを元に、現実的に可能かどうかを考察しました。

hatada52521 @hatada52521 都立高校の男女別定員問題について、高校入試を専門としている人間からの分析がないようなので、専門家として一言。男女別定員の廃止は賛成。ただし、男女別定員の廃止で、女子生徒がエリート教育を受ける機会がますます減って男子優位になります。その視点って皆さんありますか？ 2021-05-28 01:47:01 hatada52521 @hatada52521 「都立は男女別定員のせいで、女子が不当な扱いを受けている。けしからん！」というのは逆の見方ができて、「都立は男女別定員のおかげで、男子優位になりがちなエリート校の男女比率の平等を実現。結果の平等につなげる世界標準の手法を採用し先進的。」とも言えます。 2021-05-28 01:52:35

ちなみに私の話ではなく、私の伯母さんの職場の話だ。 悪習でうちの家族もまるっと困っているので、状況整理がてらここにブン投げておく。 うちの伯母さんは工場のパートをしている。 パート仲間も全員いい年したオバサン達で構成されており、会社員の愚痴を言い合いながら仕事をしているらしい。 （まあ別にこれはどうでもいい） 問題はこのオバサン達による昼休みの慣習だ。 昼は弁当が支給されるらしいのだが、必ず毎日オバサンたちのうち誰かが『お菓子』を持ってこないといけない。 持ってくるタイミングは別に何人かが被ってもいいのだが、 暗黙の了解で『適度なタイミング』で各々がお菓子を持ってくることになっている。 起源は過去に在籍していたパートのオバサンたちによって作られた。 よほど仲が良かったのか…。 お菓子を送り合う習慣が、当時のメンバーがいなくなった今でも受け継がれている。 ただお菓子を適当に配り合うだけならギ

90年代前半、講談社から出版されていた『Mr.マガジン』という漫画雑誌で『ピカイチ』(原作・木内一雅、作画・三山のぼる)という作品が連載されていた。ストーリーの細部は忘れてしまったが、以下のようなエピソードが有った。 ＝　ここから粗筋　＝ 主人公は中間材となる工業部品を製造する工場に勤務しているが、工場の従業員たちは「自分たちの仕事は取るに足りない、価値の無い仕事」と考えて意欲を失っていた。それを見かねた主人公は、彼らを大人の見学旅行へ連れ出す。 主人公が労働者たちを連れて行った先は、彼らが製造した中間材部品が、新幹線を始めとする鉄道車両に使用されて組み立てられる工場であった。 彼らが従事する工業部品製造の仕事は、華々しさとは無縁で地味な仕事かもしれないが、もしも部品の性能に問題が有れば、事故の発生などにも繋がりかねない。 彼らの部品が使われている鉄道だけでなく、我々の社会が滞りなく機能す

リンク Wikipedia ネズミザメ ネズミザメ（鼠鮫、学名：Lamna ditropis、英名：Salmon shark）は、ネズミザメ目ネズミザメ科に属するサメ。地方名でモウカザメ、カドザメなどとも呼ばれる。全長3 m。太平洋北部の亜寒帯海域に生息する大型の捕食者である。 特殊な筋肉系、循環系により体温を海水温よりも高く保ち、高速遊泳を行う。季節回遊を行うことも知られている。 属名 Lamna は「凶暴な魚」。種名 ditropis は、「2つの」を意味する接頭語"di"と「隆起線」を意味する"tropis"が合わさったもので、本種の尾柄 8 users 64

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【ロンドン共同】国際オリンピック委員会（IOC）で最古参のディック・パウンド委員（カナダ）が、開催に批判的な声が高まっている東京五輪について「予見できないアルマゲドンでもない限り実施できる」と語った。26日までに英紙イブニング・スタンダード（電子版）が伝えた。 アルマゲドンとは世界最終戦争を意味する言葉。79歳のパウンド氏は同紙の取材に対し「何が問題なのか分からない。十分な情報を持つ科学者たちが保健所と連携し、五輪を開催しても日本国民へのリスクは増加しないと言っている」と持論を展開。来日者の大半が「バブル」内にとどまるため安全を確保できると主張した。

2週間の自室待機を強いられている自治医科大生がこの貧相な支給品の中で学生課に牛乳とヨーグルトを要求しただけでこんなメールが飛んでくるの怖すぎでしょ… https://t.co/hGE1ZwNPyi

「呉座勇一事件」の衝撃 2021年2月、ベストセラー『応仁の乱』（中公新書、2016年）の著者・呉座勇一が、シェイクスピアを中心とする文学の研究者で、『お砂糖とスパイスと爆発的な何か』（書肆侃侃房、2019年）などのフェミニズム批評でも知られる北村紗衣をはじめ、多数の女性や「フェミニスト」「リベラル派」と目される学者や知識人への誹謗中傷を、4000人以上のフォロワーを抱えているツイッターの非公開アカウントで大量に行っていたことが、フォロワーから北村への「告発」で発覚しました。 元々は北村が、『観応の擾乱』（中公新書、2017年）の著者である亀田俊和が、高名な歴史学者である網野善彦に対して「日本が嫌いそう」「レフティ」などといった評価を行ったことに対して北村が「冷笑的」と批判したことで一悶着あったことに端を発する議論から、様々な経緯があって発覚したものですが、呉座のツイートには、女性研究者や

総務省の接待問題で、衛星放送関連会社「東北新社」が公表した報告書に総務省の発表にはなかった20件の会食が含まれていたことについて、総務省は、当時の調査では、会社側と職員のどちらからも報告がなかったと説明しました。 東北新社が、今週公表した報告書では、2015年11月以降、総務省の幹部職員ら合わせて14人との間で54件の会食が確認されたとしていて、このうち20件は、ことし2月に総務省が発表した調査結果には含まれていませんでした。 この20件の会食について、総務省の原官房長は、27日の衆議院総務委員会で「当時の調査で、東北新社に、総務省との会食をすべて出すようお願いしたが、報告がなかった。また、職員にも、会社側の報告以外の会食がないか聞いたが、申告はなかった」と述べました。 これに対し、立憲民主党の奥野総一郎氏は「20件の会食のほとんどは、衛星放送事業の認定などが行われていた時期のもので、その

米医学誌に反論　加藤官房長官 2021年05月27日17時44分 記者会見する加藤勝信官房長官＝２７日、首相官邸 加藤勝信官房長官は２７日の記者会見で、東京五輪開催に向けた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の新型コロナウイルス対策に欠陥があると米医学誌が指摘したことに対し、「（対策は）最新の知見を踏まえ、科学的に内容の更新も行われている」と反論した。 政治 社会 スポーツ総合 五輪 総裁選 緊急事態宣言 沖縄基地問題 コメントをする

毎日新聞 @mainichi SNSで飛び交う誹謗中傷の抑止を目指す一般社団法人「この指とめよう」が発足しました。アドバイザーには、ジャーナリストの津田大介さんやブロガーで作家のはあちゅうさんらが参加します。mainichi.jp/articles/20210… 2021-05-25 15:12:20 リンク プレスリリース・ニュースリリース配信シェアNo.1｜PR TIMES SNS誹謗中傷に対して、啓発広告をリアルタイム配信。一般社団法人「この指とめよう」2021年5月25日設立。2025年までに被害半減へ。 一般社団法人 この指とめようのプレスリリース（2021年5月25日 11時00分）SNS誹謗中傷に対して、啓発広告をリアルタイム配信。一般社団法人[この指とめよう]2021年5月25日設立。2025年までに被害半減へ。 17 users 一般社団法人この指とめよう @yubito