一般に広めたい5つの経済学用語 - himaginary’s diary
をノアピニオン氏がブルームバーグ論説で挙げている。 内生性 相関関係と因果関係は違う、ということは誰もが知っているが、なぜか忘れがちである。この言葉はそれを覚えておくのに役立つ。 あることが原因か結果か（もしくはその両方か）分からない時には内生的である。 例：大卒の人が収入が高いのは学歴のお蔭か、それともそもそも賢くて勤勉でコミュニケーション能力のある人が大学にいくのか？ 結婚を長続きさせる人々や健康に良い食品などのメディアの伝える話に対して、内生性はどうか、と考える習慣をつけるべき。 限界 対 平均 経済学者は「限界的には」という言葉を良く使う。これは全体的な大きな効果ではなく小さな変化を指す。 例：金融業界は大きすぎる、という議論において、擁護者は同業界は多大な価値を生み出していると言い、批判者は経済を損なうことなく同業界を縮小することは可能、と言うが、両者が共に正しいこともあり得る。
なぜ資本主義は無意味な職を創出するのか - himaginary’s diary
David GraeberというLSEの人類学者が、9/27付の表題のEvonomics記事（原題は「Why Capitalism Creates Pointless Jobs」）で、ケインズの「わが孫たちの経済的可能性」*1の労働時間の予言が間違った理由について、ややマルクス主義的な仮説を立てている（初出はストライク誌の2013/8/17付記事「On the Phenomenon of Bullshit Jobs」；H/T Mostly Economics）。 以下はその冒頭。 In the year 1930, John Maynard Keynes predicted that technology would have advanced sufficiently by century’s end that countries like Great Britain or the Un
p値の価値 - himaginary’s diary
今月初めに米統計学会がp値の使用に関する6つの原則を公表した。その責任者である同学会Executive DirectorのRonald L. Wassersteinは、Retraction Watchという論文撤回監視ブログ*1のインタビューに応じ、最近の再現性危機問題が今回の声明の背景にあることを説明している（H/T Mostly Economics）。日本でもこの6原則は各所で取り上げられており、Naverまとめがその辺りに詳しい。 米統計学会のサイトでは、この6原則を提示した声明文書と共に、同文書のp値の議論に関する21人の統計学者の反応も併せて公開している。そのうちUCバークレー教授のPhilip B. Starkが、表題の小論（原題は「The Value of p-Values」）で、今回の声明の精神は買うが、内容には若干の違和感がある、として以下の点を指摘している。 The i
対称性と歪度 - himaginary’s diary
Dave Gilesが、歪度がゼロであることは確率分布が対称的であることの必要条件であるが、十分条件ではない、として、以下の例を示している。 これは、N(-2,1)とN(1,2)の2つの正規分布を1:2のウエイトで加重した混合分布である。この時、上図の通り分布は非対称的だが、平均も歪度もゼロとなる。 この結果を示した元論文*1では、k個の正規分布N(μk,σk2)をウエイトπkで合成した分布の3次のモーメントは、μを1次のモーメント（＝平均）として、 Σπk[3σk2(μk-μ)+(μk-μ)3] になることが示されている。 これに上の数値を当てはめると、平均はゼロなので、 (1/3)×[3×1×(-2-0)+(-2-0)3] + (2/3)×[3×2×(1-0)+(1-0)3] =(1/3)×(-14) + (2/3)×(7) となり、確かにゼロとなる。 Gilesはその他、離散的なスチ
失業者の就労が増えているのは需要不足説と整合的なのか？ - himaginary’s diary
とDavid Andolfattoがブログで問い掛けた。 そこで彼は、以下の2つの図を示している。 最初の図は、失業と就労の間を遷移した労働者の数である*1。就労状態から失業状態に移行した人数（赤線）が景気後退期に増えているのは、経済が需要不足に陥っているという説が予想する通りだが、意外にも、失業状態から就労状態に移行した人数（青線）も同時に増えている。 2番目の図は、失業と労働市場からの撤退との間を遷移した労働者の数である。ここでも、失業状態から撤退状態に移行した人数（青線）が景気後退期に増えているのは予想通りだが、意外にも、撤退状態から失業状態に移行した人数（赤線）も同時に増えている。 この撤退状態→失業状態、および、失業状態→就労状態への遷移フローが増えているのは需要不足説と整合的なのか、というのがAndolfattoの問い掛けである。 これに対しコメント欄では、複数のコメンターが、
CPIとPCEの違い - himaginary’s diary
HicksianさんがRTされたMiles Kimballのツイートで、WSJコラムニストのJo Craven McGintyが書いた3/20付けNUMBERS記事が「The best explanation I have ever seen of why PCE (Personal Consumption Expenditure Price Index) is better than CPI」として紹介されていた。 以下は記事の概要。 PCE（personal consumption expenditures price index）はCPI（consumer-price index）に比べると一般には馴染みが薄いかもしれないが、インフレ率の指標としてはより包括的。そのためFRBはPCEの方をインフレ率の指標として好む。 PCEがカバーする支出範囲はCPIよりも広い。 PCEのウエイトに
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