バブル＆氷河期社長が語る「震災後のゆとりちゃん」なぜ震災による動揺は各世代で異なるのか
ロスジェネ世代(1981年生)の編集・ライター。フリーライター、編集プロダクション勤務を経て2008年より株式会社プレスラボを起ち上げる。著書に『エレベスト』（戎光祥出版）。web上のニュースサイト「下北沢経済新聞」編集長。「GetNavi」（学研）誌上で『コンビニ研究室』連載中。他に「日経トレンディネット」「COBS ONLINE」「R25」「サイゾー」など主にネット媒体で執筆中。起業したのは旺盛な独立心と言うよりも、むしろサラリーマンの職場における煩わしい人間関係から逃げるため。 ツイッター：@umeda_kazuhiko バブルさんとゆとりちゃん 職場は世代間ギャップの宝庫だが、そのなかでも他の世代から槍玉に挙げられやすいのが「バブル世代」と「ゆとり世代」。そんな2つ世代の職場での生態を解き明かすとともに、彼らとの上手な付き合い方を探っていく。 バックナンバー一覧 周囲から見て「困っ
/ WSJ日本版 - jp.WSJ.com - Wsj.com
アパラチコラで過ごす優雅な時間 メキシコ湾沿いの入り江に面した米フロリダ州の小さな町アパラチコラ。こじんまりした海辺のホテルに宿泊し、バーで新鮮なシーフードを味わえるほか、地ビールの醸造所もある。綿花や漁業で栄えたこの町には、グリークリバイバル（ギリシャ建築への回帰）様式の優雅な住宅が散見される。数キロの沖合に浮かぶセントジョージ島には白い砂浜が広がる。
スラム街を、希望溢れるキャンバスに
Hundreds of houses painted in bright colors in what organizers claim is Mexico's largest mural, in the Palmitas neighborhood, in Pachuca, Mexico, Thursday, July 30, 2015. German Crew is the artist collective responsible for the mural project. Director Enrique Gomez, who goes by MYBE, said the crew has painted 1,500 square meters with 20,000 liters of paint. The project aims to bring the community
やる気がない人を巻き込む方法
リーダー層に加え、スタッフの皆さんでも、職場の雰囲気や環境、人間関係を改善し「自分にとって働きやすい職場」を作っていくために、すぐに実践できるヒントを記したのが、『「職場がツライ」を変える会話のチカラ』（竹内義晴 著）です。本連載では、同著の一部を加筆・修正し、掲載しています。 相手にとってのメリットを伝える 「働きやすい職場」を作るには、スタッフみんなで「思い」を共有し、やる気を持って仕事に取り組めることが必要です。でも実際は、やる気がある人もいれば、やる気がない人もいます。 やる気がない人に、いくら「やる気を出せ」と言っても、やる気を出してくれることはまずありません。なぜなら、そういう人は「やる気がない」わけではなく、「やる気を出すことのメリットが分からない」ことが多いのです。 わたしがシステム開発の仕事をしていたときのことです。問題や課題をチームで共有するために、月に一度時間外に集ま
働きがいも中国に在り：日経ビジネスオンライン
中国に食ならぬ職を求めるビジネスパーソンが増えている。厳しい競争に身を置き、自らを鍛えたいというのがその動機。社員が自らの成長を重ねにくくなった日本企業の現実がある。 人材紹介事業を手がけるパソナグループは、子会社のパソナグローバルとともに「JOB博 CHINA」を9月11日に東京で開催した。休日にもかかわらず、会場は「中国で働きたい」と考えるビジネスパーソンであふれかえった。 産業能率大学が今年行った調査によると、20～50代のビジネスパーソン400人のうち、実に66.7％が「海外で働きたくない」と回答したという。内向き志向が強まる時流に逆行し、中国で働きたいと考えるのはなぜか。 「日本にいるよりも、自分を鍛えられると考えるから」と答えたのは、JOB博に参加した製造業で働く20代後半の男性だ。中国での現地採用者としてみっちりと働き、グローバル人材の基礎を築きたいという。 中国に現地法人を
『日本でいちばん大切にしたい会社』を書いた理由
2008年の発売以来、33万部も売れているユニークなビジネス書『日本でいちばん大切にしたい会社』。地域に根ざし本当にまっとうな経営をやっている中小企業の話が粛々と書かれている、そんな本だ。書いたのは坂本光司さん。法政大学大学院の先生だ。 ビジネス書はふつう、数万部売れれば大ヒットといわれる中で、2008年の発売以来、33万部も売れているユニークなビジネス書がある。それは『日本でいちばん大切にしたい会社』（あさ出版）という本だ。 地域に根ざし本当にまっとうな経営をやっている中小企業の話が粛々と書かれている、そんな本だ。書いたのは坂本光司さん。法政大学大学院の先生だ。 その本の中に、社員の8割に当たる比率で障害者を雇用しているある会社の話が出てくる。日本には法定雇用率という制度があり、企業は1.8％以上の比率で障害者を雇用しなくてはならない、と法律で定められている。しかし、実際には雇用率は平均
MBAで磨かれたのはコミュニケーション力だった：日経ビジネスオンライン
父である日本電産社長の永守重信が、今までに褒めてくれたことは「3度しかなかった」と、息子の永守知博は振り返る。 「1度目は大学院時代に学会で賞をもらったこと。2度目はアメリカのMBA（経営学修士）へ入学した時、3度目は卒業した時です。私がやることで父が本当に喜んでくれるのは、『自分ができなかったこと』をやった時だけですから」 永守重信は日本電産を創業して、精密小型モーターの分野で世界トップシェアを握るまでになった。永守も2009年4月に起業、製造業向けポータルサイト「Makers-IN」の運営などを手がけるエルステッドインターナショナル（神奈川県川崎市）の社長を務める。「今の会社をこれからいくら大きくして、日本電産以上の規模にしたとしても、『お前は環境に恵まれていたからだ』と言うかもしれませんし、私もそう思います」。 父には永守重信のような父はいなかったが、自分には永守重信という大きなプロ
糸井重里に訊く！ <br/>おカネと、仕事と、消費と、幸せと―――2010年代の仕事論：日経ビジネスオンライン
今から12年前の1998年6月6日。まだインターネットの常時接続も、iPodもiPadも、ITという言葉も、ケータイメールも一般には存在しないあの頃。 コピーライターとして誰もが知る糸井重里さんは、突然、ウェブ新聞「ほぼ日刊イトイ新聞」を立ち上げました。 「ほぼ日刊」と控えめに言いつつ、それから一日も休まず更新され続けてきた「ほぼ日」は、毎日毎月毎年読者を増やし、いまや個人が立ち上げたサイトとしては日本最大規模の一日140万アクセスを集める、超人気サイトです。 「ほぼ日」は、糸井さんとその仲間たちが「ほんとに欲しいもの」をウェブの中から考案し、商品化する、SPA（製造小売業）でもあります。2010年版は34万部を売り上げる「ほぼ日手帳」をはじめ、Tシャツ、書籍、土鍋からイベントまで、「実はみんな欲しかったのに、まだ誰も思いつかなかったもの」を“発明”して、ちゃんとビジネスにしてきました。
リストラを行っていながら、人事部の人間が増えている理由
著者プロフィール：吉田典史（よしだ・のりふみ） 1967年、岐阜県大垣市生まれ。2005年よりフリー。主に、経営、経済分野で取材・執筆・編集を続ける。雑誌では『人事マネジメント』（ビジネスパブリッシング社）や『週刊ダイヤモンド』（ダイヤモンド社）、インターネットではNBオンライン（日経BP社）やダイヤモンドオンライン（ダイヤモンド社）で執筆中。このほか日本マンパワーや専門学校で文章指導の講師を務める。 著書に『非正社員から正社員になる！』（光文社）、『年収1000万円！稼ぐ「ライター」の仕事術』（同文舘出版）、『あの日、「負け組社員」になった…他人事ではない“会社の落とし穴”の避け方・埋め方・逃れ方』（ダイヤモンド社）、『いますぐ「さすが」と言いなさい!』（ビジネス社）など。ブログ「吉田典史の編集部」 1カ月ほど前、20代後半の会社員数人と人事系の雑誌の取材を兼ねて食事をする機会があった。
離職率70％、嫌ならさっさと辞める 採用活動あっぷあっぷ、人手不足に翻弄される日本企業：日経ビジネスオンライン
中国人の社員は、生きることに命を賭けている。でも仕事には命賭けてない。中国では一個人の価値が低すぎて生きることに何の保障も無い。安月給で働かされて、会社の都合で退職金もなく微々たる補償金ですぐに辞めさせられる。生活保護はなく、社保も何の役にも立たない。もし病気にでもなったら、数ヶ月で辞めさせられる規則があなた方の現地子会社の社規に書いてある。思い立ったら即辞めるに決まってますよ。日本みたいに社員を一生面倒見るというなら、その代わり無償の忠誠を求めてもいいですけどね。福利厚生を向上させても根本的な解決にはならない。高い離職率を見越して、すぐに使えなくなる部品との意識で余裕を持って管理する必要がある。「人として飛んだりしない（連絡付かなくなること）」とかこのレベルの要求が、すでに中国人社員にしてみれば、割に合わない要求なのですよ。連絡付いて欲しかったら、一生面倒見ろと思ってますよ。日本人は何で
第108回：ギャレス・マローンに学ぶリーダーシップが日本を変える：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
今、会社という組織に求められていることは、上司のリーダーシップと社員のモチベーション。当たり前のことですが、大きな会社ほどここに大きなほころびが表れているような気がしてなりません。 例えば、上司に対してもの言えぬ会社の何と多いことか。あちこちで聞いてがくぜんとしました。クライアントや取引先の会議で上司を差し置いて、部下が勝手に意見を言うと怒られるのです。仕事が分かっていない、常識がないという理由で、です。こうなると、面白い意見だけれど、前例がないから言うのが怖い。企画をするときでも、上司の反応だけが気になって仕方がない。こういうことが日常になってしまうのです。 私は幸い、外資系で多くの仕事をしてきましたから、誰が相手でも、比較的自由に意見が言える環境でした。それどころか、自分らしい意見を言わないと重用されないというプレッシャーまでありましたから。 時代がこういう状況に陥り、とにかく新しいこ
若者に起業を勧める嘘つきな大人たち : ひろゆき＠オープンSNS
【教えてくん】コミュニティーなのです。 なんかニュースとかあったらここに書こうかと思ってますよ。とりあえず、おいらのブログ 若者に起業を勧める嘘つきな大人たち 「不況で就職出来ないなら、起業すればいい。」みたいな文章を見かけることがありますが、こういうことを言う人は嘘つきか、バカか、無責任な人だと思うのですよ。 そもそも、社会人経験も資本金も無い人が、商品を作って、広報をして、売り上げをあげて、、、みたいなことをするのは、かなり難しいのですね。 10年前のIT業界みたいに、需要はあるけど、業者がそこまで多くないという時代であれば、ITの知識はあるけど、商売に関しては、よく知らないという若者でも、仕事が降ってきたので、なんとかなったと思います。 しかし、現在は、ITの知識もあって、商売の知識もあるという会社はごろごろしています。 しかも、知識も経験もある会社でも仕事が無くて困ってたりするので
経験・資金ゼロから農業を始めるにはどうするか(プレジデント) - Yahoo!ニュース
■最低800万円の自己資金が必要 農業はラーメン屋や弁護士、職人と同じ自営業ですから、まずはお金がなければ始められません。さらに農機具も準備しなければならず、土地の確保も難しく、住宅も必要です。自己資金は、例えば1年分の生活費とランニングコストに充てる500万円プラス設備投資300万円として、最低でも計800万円が必要です。それ以下の資金で可能な選択肢となると、せいぜい露地栽培の野菜くらいしかありません。 農業で食えるようになるには3年かかるといわれますから、できれば2年間は自己資金でやっていけるように、2000万円くらいの準備が理想でしょう。簡単ではありませんよ。就農の理由が、今置かれている状況からの逃避であれば、農業の現場はもっとひどい事態を招くかもしれないことを予測しておくべきですね。農業は、逃避先としては不適切です。 だからといって、就農をそれほど恐れる必要もありません。就農
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「育児をすれば市場ができる」：イザ！
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