寝不足を知らせる6つのサイン - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2009年01月24日 12:00 毎日欠かさず経験しているにも関わらず、食事と比べて軽視されがちなのが「睡眠」。最近の日本では不眠症(メンタル面や無呼吸症候群などの身体上の問題など原因は多種多様)の悩みを抱える人が増加しており、注目を集めつつあるが、それでもやはり全般的にはあまり重点を置かれていないのが現状。大抵の人は身体に負担をかけるのは分かっていても、ついつい睡眠をおろそかにし、夜更かしをしてしまう。【Men's Health.com】では人の体内からの「寝不足だから寝ましょうネ」というシグナル・症状について6つの事例を挙げ、無理な寝不足や慢性的な寝不足状態に対する警告を発している。 1.昼食時でもお腹が減らない 寝不足は「いつでもお腹がすいた状態」、あるいは「いくら食べても満腹にならない状態」を引き起こす。主に体内時計が変調をきたしているのが原因。頻繁に食べ物を口にしているので、昼
アメリカ合衆国が6つに分割される日 - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2009年01月01日 12:00 アメリカの経済紙Wall Street Journalでちょっとした記事が話題を呼んでいる。その記事曰く「アメリカ合衆国は2010年に6つの国に分割する」というものだ。その予想を立てたのが、単なるSF小説家やアナーキストではなく、ロシアの重鎮的なアナリストであることも注目を集めている要素の一つとなっている(【As if Things Weren't Bad Enough, Russian Professor Predicts End of U.S.】)。 この予想を発表したのは、ロシアの元KGBのアナリストで、今はロシアの外交官を育成する外務省付の大学で学部長の座についているIgor Panarin氏。アメリカとロシア両国間についてはスペシャリストの一人である(いくつもの書籍を発刊しているし、クレムリンにもレセプションに、専門家として招待された経歴も持つ
電通最新データから広告売上の変化をグラフ化してみる - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2008年12月10日 19:40 日本国内における広告代理店最大手の[電通(4324)]は12月5日、11月単月度の売上高を発表した。それによると全社売上は1210億9000万円となり、前年同月比で86.2％の値にとどまったことが明らかになった。急速な景気後退が後押しする形で既存四大メディアとされる新聞・雑誌・ラジオ・テレビいずれも－5～－20％強ほどの規模縮小を見せる一方で、新メディア媒体の売上高はかろうじて伸びるなど、「時代の流れ」を感じさせるデータとなっている(【発表リリース、PDF】)。 11月単月度の売上高総計は1210億9000万円。テレビの売上がもっとも大きく616億7700万円を占め、テレビという媒体が(既存四大メディアの中でも)いかに大きなメディアであるか、そして多くの広告費を展開しているかが分かる。特に今月はテレビの割合が目立つ。
モスバーガーの「迷走」とテレビコマーシャルの打ち切り検討と:Garbagenews.com
2008年11月11日 08:00 ハンバーガーチェーン店「モスバーガー」などを展開する【モスフードサービス(8153)】は11月10日、2008年3月期第2四半期(中間)決算短信を発表した(【発表リリース、PDF】)。それによると原材料価格や人件費、運賃コストの高騰などで経費がかさみ、さらに各種減損処理を行ったために四半期純利益は1億7900万円の赤字となった。通期の業績予想は6億円の赤字でこれまでと変わりはないが、状況の厳しさがうかがえる。また、この短信の発表時に行われた記者会見で桜田厚社長が販売戦略の転換を打ち出した・検討していることを表明したが、この言及を見ると同社の戦略にぶれが生じていることがうかがえる。 ・原材料費や人件費などの高騰で経費が増加している ・ミスタードーナツとの共同事業を開始、各種新製品の展開、携帯サイトの大幅リニューアルや店舗指導の強化など販促部門の注力を行った
「この1年で日本が失ったもの」をグラフ化してみる - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2008年09月21日 12:00 先に【1年の間にアメリカが失ったもの】でNewYorkTimes掲載による、1年間でアメリカの主要金融系29企業の時価総額の変遷を描いた画像(【A Year of Heavy Losses(アメリカにおける一年間の巨大な損失)】)を紹介し、その棒グラフ化したものを【「1年の間にアメリカが失ったもの」をグラフ化してみる】で掲載した。しかしこれだけでは何となくしっくりこないので、今度は同じ期間における日本の市場動向を同様にグラフ化してみることにした。 当初は「この1年でアメリカが失ったもの(※「1年の間にアメリカが失ったもの」からタイトル変更)」で取り上げたのと同じ業種、金融・証券セクターの銘柄を対象にしようとリストアップしてみたが、100を軽く突破してしまったので当方の処理能力を超えてしまい、あえなく断念。そこで「コア30」こと「TOPIX Core30」
実は違っていた9つの健康神話:Garbagenews.com
2008年04月14日 08:00 「大量の水を飲むと体に良い」など、健康に関する逸話や語り伝えられている神話は山ほどあれど、それが確かなものであるとする証明はあまり聞いたことが無い。効果は人それぞれだったり、プラセボ(偽薬)効果では、という類のものもある。【9 things to stop worrying about right now(健康に関して気にかけることは無い9つの逸話)】では9項目の「健康神話」の実情を伝えている。 1.一日8杯の水を飲むと健康に良い 1945年のアメリカの健康に関する協議会が「毎日8杯の液体を口にしなさい」と助言したところ、それが拡大解釈され、「通常の飲み水に加えて8杯水を飲むべきだ」という言い伝えが出来上がった。しかし実際には水だけでなくジュースやお茶などでも問題なく、利尿作用を期待できる。のどが乾いたのなら水を飲めばよいのであって、無理に多飲すると体内
動物たちの物語「シルバニアファミリー」が3DCGアニメで登場・6月20日にDVD発売 - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2007年01月19日 06:30 【伊藤忠商事(8001)】は1月18日、『シルバニアファミリー』製作委員会に参画し、女性向けおもちゃキャラクターとして長年にわたって人気を誇っている「シルバニアファミリー」のアニメ化を行うと発表した(【発表リリース】)。6月にも登場の予定。 「シルバニアファミリー」は1985年にエポックが発売して以来、日本だけでなく世界各国で老若男女、特に女性から幅広く愛されているおもちゃシリーズ。今回製作されるのは3D-CGアニメーション「シルバニアファミリー」としてのもの。豊かな自然に囲まれた「シルバニア村」で暮らす動物たちが織りなす、心温まる物語が展開される。今作では原作となるおもちゃが持つ世界観と｢自然・家族・愛｣のテーマを3DCGならではの生き生きとした表現でアニメーション化する。 製作委員会に参画するのは伊藤忠の他にエポック、コロムビアミュージックエンタテイ
「カレーライス」が日本の国民食から外れつつある現実:Garbagenews.com
●家でカレーライスを食べる回数が減った。その理由は…… 参照ページでは「最近自宅でカレーライスを食べる回数はどのように変化したか」というアンケートに対する回答が掲載されている。それによると、 というように、「減った」が「増えた」を大幅に上回っている。その差17ポイント。少なくともこの17％の人の分、カレーライスの消費が減少したことになる。 原因としてはいくつか考えられるが、一つが「家庭の団らんが減ったこと」。親子が揃って食卓を囲んで食事を取る機会が減ったため、皆で食べる料理の代表ともいえるカレー(他に鍋料理なども該当するだろう)の消費量が減ったのだという。 それよりも大きな理由は、「カレーを食べる主力層『団塊世代よりやや上の世代が高齢化した』こと」にあるとのこと。いくらカレーが好きでも、年を取れば味覚が変わり、体が受け付けなくなる。元記事によればカレールーの市場は1997年の710億円から
製造業でもっとも稼いでいるのは任天堂・一人あたり1.8億円を生み出す:Garbagenews.com
2007年11月05日 06:30 1954年の閣議決定に基づいて発足された財団法人を基盤とする非営利団体【社会経済生産性本部】は11月2日、生産性年次報告書2007年版を発表した。それによると東証一部上業企業で2006年度の名目労働生産性がもっとも高かったのは製造業部門では[任天堂(7974)]でその額は1億8000万円あまりであることが明らかになった。輸送機械部門の[トヨタ自動車(7203)]の約3000万円などと比べてもずば抜けて高額であることが分かる(【発表リリース】)。 労働生産性とは従業員一人当たりでどれだけの付加価値を企業が生み出しているかの値を指す。この値が高ければ、人数に対して多くの価値を生み出していることになり、要は「効率よく稼げている」ことになる。例えばある企業(従業員1000人)が1年間に100億円の付加価値を生み出していれば労働生産性は100億円÷1000人で10
「年収300万円以下の低所得者層」と「2000万円以上の超高所得者」の増加……二極化する給与実態:Garbagenews.com
2007年09月29日 19:35 国税庁は9月27日、2006年における民間給与実態統計調査を発表した。その発表内容から、民間企業で働く人が2006年中に得た平均の給与は434万9000円であり、1998年から9年連続で減少していることなどについてはすでに【景気回復はサラリーマンからは遠く……給与は9年連続減少、格差も拡大方向に】でお伝えしたとおり。今回はこのデータについて気になる点に絞り、もう少し詳しく見てみることにしよう(【発表リリース、PDF】)。 今調査は基本的に2006年12月31日現在における給与所得者を対象としている。ただし日雇い労働者、各種公務員、源泉所得税の納税がない事務所の従業員は対象外となっている。調査対象者数は29万2316人、調査対象事業所数は2万0873件。 ●平均給与は毎年減少の一途、ただし減少率は縮小傾向 先の記事でも大きく取り上げた、平均給与について。こ
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