大手メディアの間で長年タブーとされてきた新聞社各社による”押し紙”問題。6月に「週刊新潮」が報じたのを皮切りに、そのタブーが破られ始めた。広告収入も減る一方の新聞社にはまさに泣きっ面に蜂のこの事態、新聞総倒れの契機となるかもしれず──。 いま、こういう噂が流れている──新聞に全面広告を頻繁に出している大手メーカーが、広告代理店に強硬な質問状を送りつけてきた。それはこういう内容だった。 「本当に押し紙というのは存在するのか。もし本当に存在するのであれば、これまで我々が支払ってきた広告料金は、過剰請求ということになるのではないか。これは詐欺と呼んでも差し支えない事態であり、場合によっては訴訟も辞さない」 「プレミアサイゾー」で続きを読む

プロレスリング「NOAH」の社長であり、エースだった三沢光晴がリング上の事故で亡くなった。対戦相手のバックドロップを受け、ほぼ即死の状態だったという。 まったく信じられない、三沢だけは、リングで死ぬはずがない。 第一報を受けたファンの多くは、そう感じたに違いない。”受身の天才”、”不屈のゾンビ”……三沢光晴の代名詞は、常に「リング禍」からもっとも遠いところにあった。三沢の死は、単にひとりのレスラーの不幸な事故では片付けられない、プロレスという世界のイメージを根底から覆してしまうような出来事だった。 今回の件、あの男はどんな風に受け止めているのだろう。プロレスの中も外も知り尽くした男、前田日明に話を聞きに行った。三沢が死んで、それでもプロレスは続いてゆく。これから私たちは、どんな気持ちでリングを見上げればいいのか──そのヒントを、前田なら与えてくれそうな気がした。 ──まずは、前田さんが今回

新聞社が販売店に対し、新聞の部数を割り増しして強制的に売りつける──。それが「押し紙」である。この問題は新聞社やその系列メディアでは一切取り上げられることなく、一般的にはほとんど知られていない。この”新聞業界の闇”を追及してきたフリージャーナリストの黒薮哲哉氏に、問題をとりまく現状と今後について聞いた。 ──まず最初に、新聞各社が販売店に対して「押し紙」を行う理由とは？ 黒薮（以下、黒）　大きく2つの理由が挙げられます。まずは、新聞各社は販売店に強制的に新聞を売り付けることによって収益を確保できるということ。さらに、部数が上がれば広告媒体としての価値も高まるため、広告営業を有利に行えるということです。私が把握している限り、販売店に搬入される新聞の半分が押し紙だったというケースもあります。おおよその数字ですが各社3～4割程度が一般的。これから「押し紙」による販売収入を導き出すと、店舗平均は1

ネット上での有料コンテンツ販売というビジネスモデルに未来が見えない。つい先日、解散が明らかになった講談社ポータルサイト「MouRa」（記事参照）に続き、今度は『内村さまぁ～ず』などで知られる動画配信サイト「ミランカ」＜http://miranca.com/＞が6月30日の15時をもってサービスを停止することがわかった。 2006年10月にサービスを開始した「ミランカ」は、インターネットを通じてコンテンツを有料配信していた動画サイト。映画やドラマ、アニメなどの充実したラインナップに加えて『内村さまぁ～ず』『博士も知らないニッポンのウラ』といった人気コンテンツを擁し、有料コンテンツの販売や無料動画へのCM差込、DVDパッケージ販売などを行っていた。 今回の「ミランカ」サービス停止について、運営元の株式会社ネオは「経営上の判断です」とのみコメント。具体的な停止理由やサイトの収支状況などについては

往年の青春ドラマ『おれは男だ！』（日本テレビ／1971～72）の主役を地でいくような、”剣道一筋””男尊女卑丸出し”といったノウテンキなキャラクターでは、知事はつとまらないということなのだろう。千葉県のタレント知事、森田健作氏へのバッシングは、新聞・テレビから週刊誌まで参戦し、もはやとどまるところを知らないようだ。 発端は、3月の知事選。無党派層を取り込もうと、自民党支部長を務めているにもかかわらず「完全無所属」をうたったのは公職選挙法に触れる──こう反発した市民団体によって、知事就任の10日後には千葉地検に刑事告発されてしまう。森田氏は前回の知事選に落ちて以降、浪人時代の4年間に1億5,000万円もの献金を集め、ほとんどが企業、団体献金だったことからあの知事選は”金権選挙”ではなかったかとの批判も浴びた。 ごく最近でも、福岡県の高校の講演料50万円に税金がかからないよう、政治団体への寄付

21日、『日刊スポーツ』が報じた日本テレビ・宮崎宣子アナの退社報道。同紙によれば、6月以降のレギュラー番組を降板。有給休暇を消化した夏には正式に退社するという。その後は芸能事務所に所属し、フリーアナとして活動すると伝えているのだ。 日テレの情報番組『ラジかるッ!!』でのおバカ発言がウケてブレイクした宮崎アナだが、4月に『ラジかるッ!!』を受け継いだ番組『おもいッきりDON！』ではその座を同局のアイドルアナ・夏目三久に奪われ、仕事量が激減。「腐っていた」（日テレ関係者）のは事実だという。だが、どうやら今回の報道は『日刊』の勇み足のようだ。 「『ラジかるッ!!』終了後、宮崎がいろいろな芸能関係者に愚痴をこぼして、相談していたのは事実。だが、彼女は周囲に今回の騒動について『（退社は）誤報なんですよ』と話しているそうです。だから、今すぐのフリー転身はないのでは？」（芸能プロ関係者） 確かに日本テレ

首都圏で100万人規模の政令指定都市といえば、ちょっとした県知事クラスをもしのぐ影響力を持っているものだ。そんな主要都市のひとつに数えられる千葉市で、8年間トップだった鶴岡啓一市長が100万円のわいろをもらった収賄容疑で再逮捕されたのは、今月14日のこと。摘発したのは、東京地検特捜部と並んで政治家の捜査に強い警視庁捜査2課だ。 「どうしてあの官僚出身の堅物が」「よりにもよって警視庁に逮捕されるなんて」 地元では、そんな意外な受け止め方が多いようだが、一皮むくとこの事件、マスコミもからんだかなりやばいスキャンダルをはらんでいることがわかってきたので、報告しておこう。 逮捕容疑を見ておくと、千葉市発注の街路工事などをめぐり、2005年5月に、土木建築会社「東起業」（東京都江東区）から現金100万円を受け取ったという。これとは別に100万円を受け取った容疑で逮捕されており、わいろ額は計200万円

今年4月から、首都圏のJR各駅のホームが全面禁 煙に。約200駅のホーム上にある計約370カ所の喫 煙所から灰皿が撤去された。 4月から始まった首都圏のJR各駅での全面禁煙など、ここ数年のタバコをめぐる規制の数々に、喫煙者はますます肩身が狭くなるばかり。しかし、「タバコ＝絶対悪」といった社会を覆う極端な空気のほうがなんだか澱んでいるような……。 03年に施行された「健康増進法」によって、喫煙者への攻勢は加速度的に増し、タバコを擁護する言論や表現をメディアでめっきり見かけなくなった。ヒステリックにタバコ規制へ突き進む、このような社会状況を「禁煙ファシズム」として厳しく批判してきた小谷野敦氏に話を聞いた。 ──小谷野さん編著の『禁煙ファシズムと戦う』（ベスト新書）が発刊されてから4年近くたちます。嫌煙運動を批判することが、もはや一種のタブーと化しつつありますね。 「プレミアサイゾー」で続きを読

「フライデー」08年8月8日号によって報じ られた、みずほコーポレート銀行斎藤宏頭 取の”路チュウ”醜聞。 前編はこちらから。 B　しかも、大使館に行ったはいいものの、なんとビザをもらいに来ている一般人の列に並ばされた揚げ句、数時間たってやっと職員に取材をかけたら、「そんなことは知らない。そんな用件でここに来られても困る」って、まったくの不審者扱いをされたんだそう。 A　悲惨ですね～。でも、ほかにもうちょっとマシな方法を考えられなかったのかな。 C　確かに、そこまでいくと、『進め！電波少年』（日本テレビ）ばりの体当たり取材ですね。 B　そうそう、体当たり取材っていえばさ、テレビ東京の女性記者が去年の7月に、みずほコーポレート銀行の斎藤宏頭取と、六本木の路上で”路チュウ”していたのを”フライデー”されたな。 A　あれって取材の一環だったんですか？（笑）　でも、斎藤頭取の女好きは、金融業界では

昨年9月15日、あっけなく経営破綻した リーマン･ブラザーズ。しかしこれは、さ らなる景気悪化の”序章”にすぎなかった。 未曾有の不況の最前線で取材をし、記事を書いている新聞・雑誌各社の経済記者たち。大企業を苦境に陥れる不景気という名の黒い影は、それを報じる側のマスコミ各社にも及びつつあるようで──。 ［座談会出席者］ A……全国紙経済部記者 B……全国紙経済部デスク C……経済誌記者 A　昨年は経済記者にとっては、ホントに忙しい1年でしたね。 B　昨年9月末に米証券大手のリーマン・ブラザーズが破綻してからは、アメリカ系を中心とした外資系金融機関の経営状況が一気に厳しくなった。 A　でもこれまでは、好景気をいいことに、どこの外資系金融機関も結構あくどい商売をやっていましたからね。10月末にソフトバンクが、保有するCDO【註:債務担保証券。社債などで構成される資産を担保にした証券で、企業の資

「世界同時大不況」の嵐が日本でも吹き荒れるなか、大手企業の相次ぐ派遣切りや内定取り消し、正社員のリストラ事情などを日々、新聞が生々しく伝えている。だが、その新聞メディア自身が、この不況のあおりでさまざまな経営見直し策を迫られている。 たとえば、高学歴、高収入で知られる朝日新聞。その取材費も他社の追随を許さないほどふんだんに使えると羨ましがられたものだが、先ごろ赤字転落が明らかになり、社内で経費削減策を練った結果、2月から取材用の「タクシーチケット」が廃止になったという。 「本社記者はハイヤーを使い放題だが、地方の職場ではタクシーチケットをもらって朝駆け、夜回りをするのが常。チケットも、いったんもらってしまえば乗り放題。ところが、チケットを廃止して現金払いにし、後から領収書清算する方式に変わった。いつも5万円、10万円と現金を所持していないといけないし、経理のチェックも厳しくなるので自ずと倹

”編集者のバイブル”として出版業界・Web業界に多くの読者を持つ月刊誌「編集会議」（宣伝会議）が1月31日発売の3月号をもって休刊することが明らかになった。 「編集会議」は、出版業界にもIT化の波が押し寄せていた2000年の3月に創刊。「Web＆Publishing」のサブタイトルが示す通り、出版編集者のWebへの対応やWeb技術者に求められる編集ノウハウなどを特集し、マスコミ業界を中心に読者を獲得、高い評価を得ていた。 今回の休刊について発行元の宣伝会議は「大幅なリニューアルを図るための休刊であり、早ければ6月くらいに『Media&Contents』という新たなコンセプトで再刊する予定です」（宣伝会議編集室長・田中氏）とコメント。新雑誌は、これまでの出版・Web編集に特化した内容に加えて、テレビなども含めた多極的なメディアマーケティングを取り扱う雑誌になる予定だという。 ”編集”という、

業界全体を襲った業績不振。ホンダもご 多分に漏れず。しかも、尋常ならざる広 告費が……。（写真はホンダ福井社長） 著書『マーケティング・リテラシー』が評判の気鋭のマーケティングプランナーが考察する「企業と広告」の今。非正規従業員の大リストラを進めるホンダの広告戦略を分析してみると、ナゾの500億円が浮かび上がった……。 ホンダの広告費が、なぜか非常に大きい。2007年度のホンダの宣伝広告費は913億円で、トヨタと松下電器【※現パナソニック】に次いで国内第3位である（電通広告年鑑’08-’09）。業績に裏打ちされているのなら問題ないが、ホンダの乗用車の販売台数は軽自動車を含めても、トヨタの3分の1にすぎない。しかし、ホンダの広告費は、トヨタの1083億円に対して84％にも達する。 同様に軽自動車の販売を取り扱い、年間の販売台数がほぼ同じの日産と比較してみると、乗用車の販売台数が約60万台のホ

新年早々、産経新聞が誤報を飛ばした。落語家の桂三枝が「桂文枝」を襲名し、弟弟子の桂きん枝が「桂小文枝」を襲名するというもの。東京版の紙面では、第2社会面で2段組みで報じられていたが、大阪版は一面でドーン。当然、反響を巻き起こした。 ところがこれ、正真正銘の誤報。「事実無根です」とまで三枝が所属する吉本興業関係者は呆れる。正月早々、他紙の記者たちの電話がじゃんじゃんなり、広報部もあわてふためいたいという。 「あらかじめストーリーを作って、それにそって都合のいい事実だけをくっつけたというか。サンスポさんが報じるならまだわかりますが、産経新聞ですからね。参りました」（関係者） 弟子が師匠の名前を襲名する際には、兄弟弟子や師匠の遺族、所属事務所など、いろんなところに筋を通して、襲名披露興行のスタイルまで視野に入れて描き、それから発表するという段取りを取る。三枝は「上方落語四天王」と呼ばれた文枝の一

日本は万引天国だ。総被害額は明らかになっていないが、書店業で年間190億円以上、ドラッグストア業で同300億円以上の被害が出ているとみられる。 今年は400億円近い被害が出るだろうと大騒ぎされている「振り込め詐欺」よりも、甚大な被害を及ぼしているのだ。しかも、検挙者数でみると、高齢者による万引が急増。一方で、相対的には目立たなくなっているものの、青少年による犯行も大胆かつ巧妙になっているという。当世万引事情を追った──。 11月に公表された「08年犯罪白書」では、65歳以上の高齢者による犯罪の増加が大きな傾向として浮かび上がった。高齢者の犯罪は、この20年間で5倍に急増。このうち、万引などの窃盗が、約65％を占めるという。特に万引は、かつては少年（未成年の男女）による犯行の比率が半分以上を占めていたため「少年型犯罪」といわれたものだが、今や「高齢者型犯罪」にすっかり様変わりしている。約10

近年、経営危機も叫ばれている毎日新聞社。お金 がないことと、誤報連発に関係性がないとは、言え ないような……。 19日、元厚生事務次官宅が相次いで襲撃された事件について、ネット上の百科事典「Wikipedia」に犯行を示唆する”予告”書き込みがあったとする誤報を伝え、「おわび」を掲載した毎日新聞。UTC（協定世界時）で表示されている「Wikipedia」の編集時刻を日本時間と勘違いし、事件後の書き込みを「事件前」だと思い込んでしまうという、あまりにも初歩的なミスにはネット上でも批判と失笑の声が渦巻いている。 実は最近、毎日新聞によるこうした誤報が相次いでいるのだ。 先日来、毎日新聞の英文サイトのコラム「WaiWai」が、いわゆる「変態ニュース」を無断掲載していて、社会問題になったことはご存じの通り。 「32社の新聞や出版社の記事を勝手に引用していたことも明らかになり、今年6月にようやく閉鎖

大物女性タレントを動員したTSUBAKIのCM戦略 は大きな話題になったが、裏返せば、万人受け する広告を作りづらくなった現状を表している テレビの広告収益低下が止まらない。テレビは本当に「広告メディアの王座」から陥落したのか?　そこに再生の道はあるのか？　気鋭の論客、広告プロデューサー・吉良俊彦氏と、マーケティングプランナー・谷村智康氏が論考する。 谷村　先日、08年3月期で、民放キー局全5社の営業利益が減益だったことが発表されました。主だった理由は、スポットCMの出稿量が減ったことです。一方で、国内の純広告費は4年連続で増加しています。これは、テレビというものへの、クライアントからの評価が下がっている結果だと思うんです。スポンサーは、テレビの広告効果が落ちていることをいろんな調査で把握していて、広告の放送料の値引きを要求してくる。それは合理的な商取引として当然です。 これまでは「ちゃん

プロ野球阪神タイガースの主軸選手・金本知憲がブログでスポーツ紙の記事を痛烈に批判し、話題になっている。 このブログが公開されたのは、6月19日。当日のデイリースポーツに掲載された「外へのスライダーが来ると思ったんや。狙い通りに打てたと思って後でモニターを見たら逆球やないか、ワハハハ」という自らのコメント記事を引き合いに出し、「打ったのはスライダーじゃなく内角シュート気味のストレートです。（中略）コメントでスライダーなんて一言も言ってませんわ」と、その内容を完全否定し、「最近、スポーツ新聞の記事には本当にマイってます」と嘆いている。これに対しネット上ではデイリーに対する批判が噴出。「給料もらってんだからちゃんと仕事してみろ」、「見出しオーバーに書くのは有りだがねつ造は駄目だろう」などの書き込みが相次いでいるのだ。 デイリースポーツといえば阪神タイガースにとっては“地元のお抱え紙”とも言われる

アメリカでは、街角に新聞の自動販売機があるのは見慣れた風景。しかし、首都・ワシントンDCでは、世界的に有名な「ワシントン・ポスト」の自販機横に、同紙が2003年から発行している無料紙「エクスプレス」のラックが並んでいる光景を見かける。有料のワシントン・ポストの部数をむざむざ落としているようにも思われるが、在米経験の長い日本人ジャーナリストは、「ワシントン・ポストの部数に影響はない」と一笑に付す。 というのも、両紙では読者層が異なるのだ。ワシントン・ポストは、政界関係者やビジネスマンが購読層だが、一方のエクスプレスは、一般労働者や主婦、学生など、新聞を積極的に読まない層が中心。内容も、前者は筆力のある専属記者が書いた長文記事が多いのに対し、後者はAP通信が配信した記事を短く掲載しているのみ。 「エクスプレスは、英語が苦手な私でも読みやすい（笑）。しかし、充実した情報を手に入れたい人は、50セ

新聞・テレビにニュース提供する通信社といえば、日本では「共同通信」「時事通信」が二枚看板だ。戦前の国策会社「同盟通信」から、戦後すぐに枝分かれしただけに、いまも表向きは“兄弟関係”にある。 「地震などでどちらかがシステムダウンしたらもう一方がサポートするという契約がいまも生きている。それに、中国の新華社や旧ソ連のタス通信みたいな通信社1社態勢では情報の独占を生むので、2社競合は望ましい」と共同関係者。 ところがそんな建前とは裏腹に、最近では共同による、時事潰しとも取れる動きが目立っている。時事が自治体向けに提供してきた情報紙に対抗し、共同も類似のサービスをスタートしたのだ。「新聞への配信シェアは、共同さんのほうが圧倒的。だからうちは、企業や自治体を狙った情報提供がお家芸だったのに」と時事関係者。 時事は毎週発行の情報紙「地方行政」で、企業経営のノウハウを行政改革に適用する試みなどを紹介して