脳みそ夫「勉強不足を痛感」アイヌ民族巡る表現謝罪 - 芸能 : 日刊スポーツ
お笑い芸人の脳みそ夫（41）が14日、ツイッターで、12日の日本テレビ系情報番組「スッキリ」（月～金曜午前8時）内のコーナーでアイヌ民族の女性を取り上げたドキュメンタリー作品を紹介した際のアイヌ民族を傷つける不適切な表現を謝罪した。 ツイッターに、直筆の文書を掲載する形で「この度は、ドキュメンタリー作品の出演者ならびにアイヌ民族のすべての皆さまにお詫び申し上げます。今回の件で僕の勉強不足を痛感しました。知らなかったとはいえ、長い年月にわたりアイヌの皆さまが苦しまれてきた表現をすることになってしまいました。大変申し訳ございませんでした」と謝罪した。 所属事務所タイタンの太田光代社長の知人の力添えで、同作品の出演者に会う機会を得たといい「誠心誠意謝罪の気持ちを伝えて参ります」と報告。さらに「許されるなら、これを機にアイヌの皆さんの歴史や伝統、文化の勉強をしていきたいです」とし、「今後は僕なりの
福島第一原発「10年目の真実」…じつは「吉田所長の“英断”海水注入」は、ほぼ“抜け道”に漏れていた（現代ビジネス） - Yahoo!ニュース
吉田昌郎所長の事故対応をめぐって、繰り返し語られるのが、1号機海水注入をめぐる判断である。3月12日の1号機水素爆発後、放射線が上昇する困難な状況の中、ようやく始めることができた海水注入。そこに「海水注水による再臨界」を懸念する官邸サイドの意向を忖度した元東京電力副社長、武黒一郎フェローから中止の指示が入る。しかし、武黒から海水注入中止の指示を受けながらも、吉田所長はそれを無視し、注水を継続した。 【写真】1号機の「抜け道」の構造…注水はここから漏れていた その判断は“英断”と評されてきた。しかしこの“英断”は原子炉の冷却にはまったく貢献しなかったことが、その後の検証で明らかになってきた。吉田所長や東電運転員たちが決死の覚悟で行った消防注水は、注水ルートの「抜け道」に流れて、1号機原子炉にはほとんど届かなかったのある。この情報をいち早くスクープしたのが、NHKスペシャル取材班だった。このほ
ＮＨＫドラマ１本７９００万円、紅白は非公表…問われる改革・公共性（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
受信料値下げなど業態改革がこれまでになく迫られるＮＨＫ。今後３年間でのスリム化を宣言しているが、テレビを持っていれば受信料の契約締結を余儀なくされる側からすれば、大河ドラマから紅白歌合戦まで各番組にどのくらいの費用が投じられているかは気になるところ。この先、番組がどう変わるのかも含め、公表資料を基に聞いてみた。（読売新聞オンライン 旗本浩二） ＜写真特集＞被災記者が撮った気仙沼の大津波～救出まで43時間 スリム化目指すＮＨＫ、制作総量を削減 ＮＨＫが１月に公表した２１～２３年度の経営計画は、剰余金が１２００億円超にまで膨らんでいることから受信料の値下げばかりが注目された。しかし、そもそも受信料はＮＨＫが事業を行う上での原資。事業の中で最もウェートを占めるのが番組制作費だ。つまり、“改革”というなら、番組一つひとつを精査する必要があるはずだ。 この点、同計画では「スリムで強靭(きょうじん)な
〈独自〉政府、２１日で緊急事態宣言解除へ １都３県（産経新聞） - Yahoo!ニュース
日米豪印オンライン首脳会議を終え、ぶら下がり取材に応じる菅義偉首相＝１３日午前、首相官邸（納冨康撮影） 政府は新型コロナウイルス特別措置法に基づき首都圏１都３県に発令中の緊急事態宣言について、延長後の期限通り、２１日までで解除する方向だ。再延長した理由だった病床の指標が改善傾向にあるため。週明け以降の感染状況を見極めたうえで、１８日にもコロナ対策本部を開いて決定する。 【グラフ】コロナで亡くなった著名人と国内累計死者数推移 内閣官房の集計で延長前後（４日、１１日）の病床使用率を比較すると、東京３０％→２６％▽埼玉４１％→４０％▽千葉４６％→４２％▽神奈川２８％→２６％－と、いずれも緩やかながら改善傾向にあり、解除の目安である「ステージ３」の上限５０％を切り、下限の２０％に近づいている。こうした状況を踏まえ政府高官は「今のままなら大丈夫だ」として、３度目の宣言延長は見送る考えを示す。 一方、
スッキリ！にアイヌの人たちから批判 協会は対応協議 ：朝日新聞デジタル
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「もう打つ手がない」から２１日に緊急事態宣言解除 舛添要一氏「呆れるほど無責任」 ｜ 東スポWEB
Published 2021/03/13 23:59 (JST) Updated 2021/03/14 00:14 (JST) １都３県に発令中の緊急事態宣言を２１日に解除する方向で調整していると「産経新聞」が報じた。週明け以降の感染状況を見極めた上で、１８日にコロナ対策本部を開いて決定するという。 ただし、その理由は〝うしろ向き〟だ。１３日の東京都の新規感染数は３３０人で、４日連続で３００人超え。感染力が強いとされる変異株は全国的に広がりをみせている。宣言解除まで待てず、主要駅周辺や繁華街では若者の姿も多く目にするようになった。 産経新聞は、政府や専門家の間で「現在の対策ではこれ以上の改善は見込めない」との見方が強いと報道。厚生労働省に助言する専門家組織が１１日に行った非公式の会合では、主要メンバーから「もう打つ手がない」との意見が出たという。 これに前東京都知事の舛添要一氏は１３日、ツ
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