田路 貴浩 https://www.t.kyoto-u.ac.jp/publicity/no51/introduction/m7zyd9 https://www.t.kyoto-u.ac.jp/publicity/@@site-logo/logo.png 私の専門は建築論と建築設計です。建築論は森田慶一先生にはじまり、増田友也先生、田中喬先生と加藤邦男先生、前田忠直先生と継承されてきました。森田先生が述べられたとおり、建築論は建築の本質を考える建築哲学と言えます。建築は人間の日常生活の環境を創造する技術です。しかし、人間の生活は多様な意味に満ちているので、人間のための「良い」環境を一義的に定めることはできません。そこに建築技術のもどかしさがあります。つねに「良い建築とは何か」と立ち止まらざるをえないのです。 20世紀前半、建築の本質は「空間」として、後半では「場所」として論じられてきました
1 2004年 3月 12日 京都大学経済研究所応用金融工学(野村証券グループ) 寄付研究部門シンポジウム 2004 グローバリゼーションの意味を問い直す 佐和隆光(京都大学経済研究所) Ⅰ.9.11同時多発テロからイラク戦争・占領へ 1. 2001 年 9月 11日、同時多発テロがアメリカ東海岸で勃発した。ワールド・トレード・セン ターとペンタゴンという米国を象徴する建物に、乗っ取られた米国籍の旅客機が激突した。 2. かつてフランシス・フクヤマは東西冷戦の終結を「歴史の終わり」といったが、9.11 の出来事 は「新しい歴史の始まり」を意味するのではないか。サムエル・ハンティントンは米ソ冷戦 の終結後の世界では、イデオロギーの衝突ではなくして、「文明の衝突」の絶え間がないであ ろうといったが、少なくとも私自身は、同時多発テロを「文明の衝突」とは見ない。 3. この事件がきっかけとなって
ジゼル・ベルクマン(国際哲学コレージュ)招聘 カタストロフィの思想(首都大学東京)バートルビーと現代哲学(東京大学)被災地訪問カタストロフィの思想(東北大学)私たちの思考を妨げるもの(一橋大学)ジャック・デリダ/ジャン=リュック・ナンシー 脱構築は単数か、複数か(立命館大学) カタストロフィの思想(首都大学東京) 2012年7月、国際哲学コレージュのプログラム・ディレクターであるジゼル・ベルクマン氏が、日本学術振興会・外国人招聘研究者事業として来日され連続講演をおこなった。 ベルクマン氏は18世紀啓蒙期のフランス文学・思想を専門とし、ルソーやディドロなど啓蒙期の作家に関する多数の論考を発表している。 博士論文「父子関係、起源、幻像――レチフ・ド・ラ・ブルトンヌの『ムシュー・ニコラ』における個体化の方途」(Filiation, origine, fantasme, les voies de
喪のエクリチュール――フランス現代詩のいくつかの場面 縁起でもない問いから始めるが,もしもあなたが最愛の人を亡くしたらどうするか。だれしも悲嘆に暮れるだろう。老齢に達してからの自然死であっても十分につらいだろうが,とくに不慮の事故や不治の病によって最愛のパートナーを奪われた場合には,なぜ彼女あるいは彼だけが,と神も仏もないことを嘆き,あるいは呪うだろう。それから魂を抜かれたような状態になり,仕事にも何も手が付かず,最悪の場合は彼女あるいは彼の後を追おうとさえするかもしれない。だがしかし,同時に,時間がその悲しみを運び去ってくれることもたしかだ。西洋ではそれを鳥のイメージになぞらえて,「時の翼が悲しみを連れて行ってくれる」というような言い方をするらしい。視点はちがうが,日本の諺にも,「去る者は日々に疎し」とある。それが世のことわりというものであり,忘却することができるというのは,ある意味で,
ジャン=リュック・ナンシー(Jean-Luc Nancy、1940年7月26日 - 2021年8月23日[1])は、フランスの哲学者[2]。1973年に出版されたナンシーの最初の著書は、フランスの精神分析学者ジャック・ラカンの作品を読み解いた『文字の資格』(Le titre de la lettre)で、フィリップ・ラクー=ラバルトとの共著である。ヘーゲルに関する1973年の『思弁的注解』(La remarque spéculative)など、多くの思想家に関する著作がある。カントについては『失神のディスクール』(Le discours de la syncope, 1976年)、L'Impératif catégorique(1983年)、デカルトについては 『エゴ・スム』(Ego sum, 1979年)、ハイデガーについては『声の分割』(Le partage des voix, 198
2012年7月20日、東京大学駒場キャンパスにて、ジゼル・ベルクマン氏(国際哲学コレージュ)の講演会「バートルビーと現代哲学」が開催された。関東学院大学の郷原佳以氏をコメンテーターに迎え、UTCPの小林康夫の司会によって進行した同講演会は、日本学術振興会・外国人招へい研究者事業によって来日したベルクマン氏の連続講演の一環である。 ベルクマン氏はルソーやディドロをはじめとする18世紀のフランス文学・思想を専門としているが、同時にデリダ、ナンシー、ドゥギーについての論文を数多く発表するなど、現代の文学や哲学にも深く通じている。今回の来日講演では、首都大学東京および東北大学で行われた「カタストロフィの思想」というテーマの講演に加え、デリダ、ナンシー、ルソーなどをめぐる講演を全国各地で計6回にわたり行なった。その一環として開催されたUTCPでの講演会は、ベルクマン氏の近著『バートルビー効果——読者
In Visual Studio 2022 17.10 Preview 2, we’ve introduced some UX updates and usability improvements to the Connection Manager. With these updates we provide a more seamless experience when connecting to remote systems and/or debugging failed connections. Please install the latest Preview to try it out. Read on to learn what the Connection ...
2012年10月05日17:12 カテゴリ本 日中のガバナンスと経済発展 『「日本史」の終わり』に青木昌彦氏からメールでくわしいコメントをいただいて気づいたことがあるので、少し補足(テクニカル)。 彼の新著は日中韓の経済発展の比較で、その要旨を述べた国際経済学会の会長講演の訳が『経済セミナー』8月号に掲載されている。それによれば、日中の経済発展パターンの違いの原因は、日本ではイエやムラによる地縁的結合が中心だったのに対して、中国では宗族と呼ばれる擬似血縁集団が中心だったことに求められるという。これは最近では関係(guanxi)と呼ばれるが、宗族は親族集団ではなく機能的な社団(corporation)だ、というのが青木氏の主張のコアである。 これはわれわれの本でも重要な論点で、両者の違いがその後の近代化の経路をわけた。中国では国家の経済インフラが弱いため、宗族によって契約の履行を担保しなけれ
http://codefromthe70s.org/desktopearth.aspx そのときの世界の雲の状態が反映されます。簡単に見ていますが、これを実現するには世界中を網羅する気象衛星が必要なわけです。見えないところで大変な技術が使われていますね。 タグ :#インターネット 選挙結果の感想も書かないといけないと思って。小選挙区というのは過酷な制度ですね。大阪を除いて日本国中全部自民でした。民主党の人は失業して、4年間浪人暮らしです。大人になっての浪人ですから大変ですね。前回は自民党の人が同じ目に遭ったわけです。こういう職業を選ぶ人ってよほどの変人ですよね。まともな人はきっとならないと思いますよ。小選挙区ってアングロサクソンの国、イギリスやアメリカで行われているのですよね。どういう風にねずいているのでしょうかね。きっと社会的に存在できる環境が整っているのだと思います。そういうのなしに突
作家の村上春樹さん(63)が、東アジアの領土をめぐる問題について、文化交流に影響を及ぼすことを憂慮するエッセーを朝日新聞に寄せた。村上さんは「国境を越えて魂が行き来する道筋」を塞いではならないと書いている。 日本政府の尖閣諸島国有化で日中の対立が深刻化する中、北京市出版当局は今月17日、日本人作家の作品など日本関係書籍の出版について口頭で規制を指示。北京市内の大手書店で、日本関係書籍が売り場から姿を消す事態になっていた。 エッセーはまず、この報道に触れ、ショックを感じていると明かす。この20年ほどで、東アジアの文化交流は豊かになっている。そうした文化圏の成熟が、尖閣や竹島をめぐる日中韓のあつれきで破壊されてしまうことを恐れている。 村上作品の人気は中国、韓国、台湾でも高く、東アジア文化圏の地道な交流を担ってきた当事者の一人。中国と台湾で作品はほぼ全てが訳されており、簡体字と繁体字、両
9月26日、日銀の佐藤健裕審議委員はロイターとのインタビューに応じ、日銀による外債購入は「期待インフレ率を引き上げる有効策」と述べた。都内で撮影(2012年 ロイター/Yuriko Nakao) [東京 26日 ロイター] 日銀の佐藤健裕審議委員は26日、ロイターとのインタビューに応じ、日銀による外債購入は「期待インフレ率を引き上げる有効策」と述べた。ただ、法律上の制約や海外当局との関係など実現に向けた課題の多さもあらためて指摘した。 消費者物価(CPI)の前年比上昇率1%の「2014年度以降、遠からず」の到達については、「不確実性が強まっている」と後ずれを示唆。経済・物価が見通しから下振れるがい然性が高まる場合には追加金融緩和を「躊躇(ちゅうちょ)しない」と語った。 佐藤氏は、モルガン・スタンレーMUFG証券で経済調査部チーフエコノミスト兼債券調査本部長を務めるなど民間エコノミストとして
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