他人を信用するのは、実はラクだからである：日経ビジネスオンライン
ヤマザキマリ 1967年東京都生まれ。1984年、高校2年の時にイタリアへ渡り、フィレンツェのイタリア国立美術学院で油絵と美術史を学ぶ。96年に帰国し、大学のイタリア語講師、札幌テレビ放送の温泉レポーター、日伊協会の事務局及び美術展のキュレーターなどを務める。2002年、イタリア人の比較文学者、ベッピ・キウッパーニとの結婚を機に、エジプト・シリア・ポルトガル・アメリカなどに暮らす。04年、婚家のユニークな家族を描いた『モーレツ！ イタリア家族』から漫画執筆を本格化。10年『テルマエ・ロマエ』が「マンガ大賞2010」「第14回手塚治虫文化賞短編賞」を受賞。単行本は累計900万部以上の売り上げを記録。同作を原作にした邦画「テルマエ・ロマエ」「テルマエ・ロマエII」も大ヒット。その他の作品に「ルミとマヤとその周辺」「スティーブ・ジョブズ」「プリニウス」（とり・みき氏と合作）等、エッセイでは「テル
映画「テルマエII」、納得いきましたか、ヤマザキさん？：日経ビジネスオンライン
超ベストセラーとなった『テルマエ・ロマエ』の後も、スティーブ・ジョブズの評伝や、とり・みき氏との合作『プリニウス』など、次々と新しいテーマに取り組み、作品世界を開拓中の漫画家、ヤマザキマリさん。10代でイタリアに渡り、フィレンツェ、札幌、カイロ、ダマスカス、リスボン、シカゴ、そしてベネツィアと、まさしく地球を縦横に移動しながら生きてきた。女、男を言う前に、そこにあるのは、まず「人間」。特大のスケール感あふれる人生を聞いていきましょう。 ヤマザキマリ 1967年東京都生まれ。1984年、高校2年の時にイタリアへ渡り、フィレンツェのイタリア国立美術学院で油絵と美術史を学ぶ。96年に帰国し、大学のイタリア語講師、札幌テレビ放送の温泉レポーター、日伊協会の事務局及び美術展のキュレーターなどを務める。2002年、イタリア人の比較文学者、ベッピ・キウッパーニとの結婚を機に、エジプト・シリア・ポルトガル
W杯優勝国ドイツに見る次世代サッカーの本質：日経ビジネスオンライン
永野 智久 スポーツアナリスト/アンドスポーツ代表 「巧みなワザやコツの可視化」をテーマにスポーツ選手のパフォーマンスを定量的に評価する研究に取り組んでいる。 この著者の記事を見る
逆風やまぬ、うなぎ業界：日経ビジネスオンライン
「ニホンウナギがワシントン条約の規制対象になることを一番恐れている」 日本養鰻漁業協同組合連合会の白石嘉男会長はこう話す。2013年2月、既に環境省がニホンウナギを絶命危惧種に指定しており、白石会長はその頃から危機感を持ち始めたという。 稚魚が輸入規制されれば死活問題に IUCNのレッドリストには法的拘束力はなく、うなぎが禁漁になるなどただちに業界に大きな影響が及ぶものではない。だが、ワシントン条約はこのレッドリストを保護対象の野生動物を決める際に参考としており、今後、ニホンウナギが規制の対象になる可能性がある。 ワシントン条約では絶滅の可能性がある野生動植物を保護するため、対象となる動植物の輸出入を規制している。ワシントン条約と聞けば、アフリカゾウの取引を想起する読者も多いだろう。高値で取引される象牙目当てに乱獲が続いたため、1989年にワシントン条約でアフリカゾウの国際取引を禁止した。
大学進学はペイする投資なのか：日経ビジネスオンライン
太田 智之 みずほ総研ニューヨーク事務所長 1969年京都府生まれ。95年京都大学大学院農学研究科修了。富士総合研究所（当時）入社。2012年7月より現職。テレビ東京ワールド・ビジネス・サテライトのワールド・マーケットに出演中。 この著者の記事を見る
アマゾンが獲得した“ゾンビ免許”：日経ビジネスオンライン
4月、インターネット通販最大手のアマゾンジャパンが酒類の直接販売を始めた。販売ページには、「アサヒスーパードライ」、「キリン一番搾り」、「サントリープレミアムモルツ」など、大手ビールメーカー各社の看板商品のほかに、日本酒、焼酎、ウイスキー、ワインなど様々な酒が並ぶ。 銘柄が非常に多様でかつ、持ち運ぶには重い酒類は、ネット通販が比較的強みを発揮しやすい分野とされる。小売り店舗に比べて郊外の倉庫で豊富な品揃えができ、配送を希望する購入者も多いからだ。ネット通販で圧倒的な存在感を持つアマゾンの直販は、少なからず業界関係者に衝撃を与えた。 「アマゾンは免許をどうしたのか」 だがそのニュースが駆け巡ったのと同時に、酒類販売の業界関係者には1つの疑問も浮かんだ。それは、「アマゾンは免許をどうしたのか」というものだ。 日本国内で酒類を販売するためには、免許が必要なことは多くの方がご存じかと思う。 もう少
いずれは、目玉の形状をした情報端末と本物の目を入れ替える人が現れるかもしれない。：日経ビジネスオンライン
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中国でなぜ「カルト」がはびこるのか：日経ビジネスオンライン
5月28日。その惨劇は山東省招遠市のマクドナルド店内でおきていた。一人の女性が禿げ頭のいかつい男にモップの柄のようなもので滅多打ちにされている。「この悪魔め！」「永遠に生まれ変われないぞ！」という罵倒と、断末魔のような悲鳴が店内に響き渡る。だが、他の客たちは誰も男を止めることはできない。「お前ら、誰が死のうと気にしないんだろう！」という男のあざけりに、ただ身を固くするだけだ。床に広がる鮮血の海の中に横たわる女性は虫の息となった。やがて警察が駆けつけ男を制圧、彼女が病院に搬送された時にはすでにこと切れていたという。 「悪魔め！」と罵倒、滅多打ちする「全能神教」信者 この様子を誰かが震える手で携帯電話のビデオに収め、動画サイトにアップしていた。不鮮明なビデオの最後は、撮影者がつれの女性とともに外の駐車場らしいところまで逃げたあと、女性が恐怖のあまり泣き出すところで終わっている。衆人環視の中で堂
本店焼き討ち、「買占め」の汚名：日経ビジネスオンライン
戦火が拡がる欧州に向けて、軍需品を中心に物資を送り出す。生産体制が崩れたイギリスに代わって、アジアに綿製品をどんどん輸出する。砂糖や小麦、豆類を三国貿易で欧州に運びこむ。国際収支は黒字が続き、外貨保有高は一挙に6倍となった。 しかし、戦争終結の気配が漂ってくるにつれ、輸出頼みの日本は厳しい現実に直面する。その衝撃の第一波が、参戦を表明したアメリカからの「鉄材輸出禁止令」だった。鉄鋼供給を米国に依存していた造船・海運界は、たちまち「鉄飢饉」に見舞われた。政府間交渉ではラチがあかず、ついに金子直吉が立った。 金子は、対米交渉の前面に立って禁輸を解かせ、供給された鉄材で一定量の船を造って米国に納め、残った鉄材を新造船に向ける「日米船鉄交換契約」をまとめた。日本側の船舶45隻25万トンと米国鉄材28万5千トンが交換される。日本は余った鉄で33万トンの船を新規に保有した。 金子直吉、おそるべし。その
鼻血とヤクと自作自演の底に：日経ビジネスオンライン
この数日間のタイムラインは風雲急を告げていた。 グルメマンガの福島篇が終了し、編集部の見解も掲載され、さらにそのことに対する賛否両論のツイートがTLにも並んだ。 と、思っていたら著名ミュージシャンが逮捕され、CDが回収された。 そしてPC遠隔操作事件の容疑者の人が、自作自演メールをきっかけに一連の犯行を認めるに至った。 チェーンリアクションという言葉もあるように、大きいニュースというのは続けて起きることがある。録画する者の身にもなってほしい（と書くと「いまは24時間録画機がありますよ」とよけいな親切のリプライがくるのだが、自慢ではないが常時録画機のレポートは誰よりも早くやっている。そこにも書いたが、ニュース録画というのは個人の「娯楽」であり、ときには「勝負」なので、機械任せにすると、その醍醐味がなくなってしまうのだ）。 ひとつひとつの案件が、重大かつデリケートな問題を含んでいて、がっぷり四
貸し付けに経済効果なく、岐路に立つマイクロファイナンス：日経ビジネスオンライン
2006年にグラミン銀行総裁のムハマド・ユヌス氏がノーベル平和賞を受賞し、マイクロファイナンスは世界的に大きな注目を浴びた。しかしながら、その翌年に非政府組織（NGO）として始まったメキシコのマイクロファイナンス、コンパルタモスバンコが4億6700万ドル規模の株式を上場した際、貧困層に年率100％以上の金利で貸し出しをして55％という高い自己資本利益率を実現したことが明らかになり、マイクロファイナンス組織による高金利での貸し出しが問題として取り上げられ始めた。 2010年4月13日付のニューヨークタイムズの記事では、メキシコのテクレモスという別のマイクロファイナンス機関も年率125％で貸し付けており、メキシコ全体のマイクロファイナンス機関の貸付の平均金利は年率約70％と法外な高さであることが報告されている。 マイクロファイナンスによる高金利な貸し付けはメキシコだけの問題ではない。途上国のマ
【すき家】 ゼンショー小川社長インタビュー - 日経ビジネスオンライン
今期、24兆円の外食市場トップに君臨するゼンショー。牛丼の「すき家」を始め、約20の業態を展開する。そのゼンショーをたった一代で、30年足らずの時間で作り上げ、そのトップに君臨するのが小川賢太郎社長だ。 日経ビジネス9月20日号の特集「外食日本一 ゼンショー」ではその経営の仕組みについて、詳細に報じた。 今回は小川社長の激白、第2弾。9月21日に掲載した前編は、小川社長が港湾労働者を率いた社会主義革命を諦め、吉野家の門を叩いたものの、吉野家倒産という2回目の挫折を味わったところまでを報じた。 そして今回は小川社長が牛丼という“武器”を片手に創業を決意する。その後ナンバーワン外食に上り詰めるまでの、自らの戦線について語ってもらった。 （聞き手は飯泉 梓＝日経ビジネス記者） ―― 1982年、ゼンショーを創業し、弁当の販売を始めました。ゼンショーには全戦全勝するという意味が込められています。
【すき家】ゼンショー小川社長インタビュー(1/2) - 日経ビジネスオンライン
24兆円を誇る外食業界において今期、その勢力図が大きく変わろうとしている。長年トップを走っていた日本マクドナルドホールディングスがその座を追われ、代わりにトップの座に就くのが牛丼「すき家」を中心に約20の業態を展開するゼンショーだ。 ゼンショーはこの10年で売り上げを20倍に伸ばし、今期3686億円の売り上げを達成する見込みだ。その原動力となったのは生産効率への飽くなき執念、そして社員、パート、アルバイトまでをも1つにまとめ上げる統率力。 こうした仕組みを作り上げたのは、革命家出身の経営者、小川賢太郎社長だ。小川社長にとって日本一は通過点に過ぎない。あくまで狙いは“フード業世界一”。 日経ビジネス9月20日号の特集「外食日本一 ゼンショー」では、その経営の仕組みの詳細に報じた。その関連インタビューとして、これまであまりメディアに出ることがなかった小川社長に秘めた思いを聞いた。 （聞き手は飯
東京五輪？あれは悪夢みたいだった：日経ビジネスオンライン
「この前の東京オリンピックはどうでした？」と編集長に聞かれた。 冗談じゃない。あれは悪夢みたいな出来事だ。それ以前に突然のように父を亡くし、その頃は結婚したばかりで、会社では課長になったかならないかの働き盛りだ。ところがそこへ持って来て全く思いもよらない体験の最中で、オリンピックどころではなかった。 オリンピックの開催が決定して、世の中はすっかりはしゃいでいた。東京都の知事はそれに備えるように東龍太郎知事となり、新聞にはオリンピックのニュースが満載だ。 その中にオリンピックのためのインフラとして高速道路網を整備するという記事があって、その地図を見るとどうも僕の家のあたりを通ることになりそうなのだ。 悪い予感がしたが、手を廻して予定線の地図を見せてもらうことが出来た。あろうことかやはり僕の家のあたりが高速道路二号分岐線の予定になっているのに間違いなさそうだ。 それまで僕の家は白金の自然教育園
デジカメ王国は座して死を待つのか：日経ビジネスオンライン
急激な環境変化に直面した時、新しい環境に適合できない生物は死に絶える。その暴力的な力を前に生物は無力だ。いや、その選択圧を利用して進化してきたのが生物の歴史とも言える。 今から6550万年前に衝突した巨大隕石によって地球の環境は激変し、興隆を極めた恐竜は死に絶えた。そして僅かに生き延びた哺乳類が我々の祖先となった。 いきなり大昔の恐竜の話を持ち出したのにはわけがある。日本メーカーが世界をリードしてきたデジタルカメラが存亡の危機に瀕しているからだ。カメラを愛して止まない1人の日本人として、これは看過できない問題だ。 コンデジ市場は4年で7割も萎む CIPA（カメラ映像機器工業会）は3月3日、デジカメの世界出荷統計を発表した。そのデータを見て、私は暗澹たる気持ちになった。 青い棒グラフが、レンズ一体式のコンパクト型デジカメ（コンデジ）の出荷台数を示している。右肩上がりで伸びてきた市場はリーマン
Bitcoinゴールドラッシュの勝者は誰か？：日経ビジネスオンライン
MtGOXの放漫経営については報道で徐々に実態が明らかとなりつつあるが、Bitcoin自体のアルゴリズムやスキームについては、MtGOX破綻と分けて考える必要があるとする論調が多い。確かに、MtGOXの閉鎖後もBitcoin価格は堅調に推移しているが、Bitcoinネットワークを支えるコスト構造や決済の実需については十分に理解されているとは言い難い。本稿ではBitcoinそのものを支える手数料や運営コストの構造を明らかにしていく中で、この仕組みが本当に持続可能なのか、今後どのような問題が起こり得るかについて検討していく。 決済額ではなくデータ量で決まる手数料 Bitcoinを使っていて分かりにくいことの１つに手数料の考え方がある。 約600円に相当する0.01BTC 以下の少額取引には約6円（0.0001BTC) の手数料がかかる。新しく掘り出された額面の小さなコインでは即座に送金できず、
ウクライナが「破綻の瀬戸際」、その実態は？：日経ビジネスオンライン
昨年末にウクライナで起きた反政府デモは、同国の政権交代につながった。さらに、ロシア政府が軍事介入を承認し、クリミア自治共和国への関与を強めたことで、事態はウクライナを舞台としたロシアと欧米諸国の間の政治危機にまで発展している。ロシアや米国など各国首脳の鞘当てに世界が注目するなか、経済的に破綻寸前ともいわれる危機の当事者であるウクライナは、置き去りにされているようにすらみえる。ウクライナは今、どのような経済状況に置かれているのか。 ウクライナ暫定政権のコボロフ財務相代行は、政権発足直後の2月24日、「ウクライナ政府は今後2年間で350億ドル（約3兆5000億円）の国際支援を必要としている」との声明を発表した。支援要請の理由の1つは、昨年12月にヤヌコビッチ前大統領が取り付けたロシアからの150億ドル（約1兆5000億円）の支援が、ヤヌコビッチ政権の崩壊によって期待できなくなったためだ。 この
増税後の日本人の生活はどのぐらい「悲惨」になるか？：日経ビジネスオンライン
上野 泰也 みずほ証券チーフＭエコノミスト 会計検査院、富士銀行（現みずほ銀行）、富士証券を経て、2000年10月からみずほ証券チーフマーケットエコノミスト。迅速で的確な経済・マーケットの分析・予測で、市場のプロから高い評価を得ている。 この著者の記事を見る
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LINEも見捨てたソーシャルゲーム：日経ビジネスオンライン
イオンを拒んだ町：日経ビジネスオンライン