イヴァンナ・カルデナス-グティレズと夫デイビット・グティレズはイヴァンナが妊娠していると知ったときからこの驚くべき物語は始まります。医師が超音波検査を行ったところ、4つ子を妊娠していることが分かりました。 4つ子を妊娠する確率は80万分の1であり、イヴァンナは医師たちが冗談を言っていると思ったそうです。 しかし、妊娠期間の3分の2を経過したとき、うきうきした気持ちが真っ逆さまになりました。イヴァンナが定期検査に病院に行った際、医師に胎児のうち一人に十分な酸素が届いていないと告げられました。 両親たちは非常に難しい選択に迫られました。このままの状態で妊娠し続けたら胎児の一人は死ぬ、だったら全員を取り出すかという選択です。 他の三人の子を健全な妊娠期間で過ごさせるために1人の胎児を犠牲にするか、それとも全員をかなり危険な早産で出産するか。でも早産する場合、酸素不足の子はもちろん全員生き残れない

琉球大学と検査技術企業マイテックは、新型コロナウイルスを2分で可視化する新規検査法を共同開発した。リリースによると、患者検体を用いた臨床性能評価で、PCR法との陽性一致率は72～94%と高い診断性能が示されたという。これまでの検査法より簡単で、早期診断と迅速な感染対策が期待される。 マイテックは、特殊なチップを使い1分で抗体の量子結晶を作り検査を行う特許技術を持つ。エボラウイルスやインフルエンザなど、あらゆる病原体のウイルス感染症の検査に応用できる世界初の技術だ。この技術を応用して、同社は、琉球大学大学院 医学研究科感染症・呼吸器・消化器内科学の研究チームとともに、COVID-19の診断技術を開発。2分で可視化できる検査法の技術を確立した。 研究チームは、沖縄県のCOVID-19患者から採取した臨床検体を用いた検討で、高い診断性能を示すことができたという。チームは、この新しい検査手法をCV

黒人市民の死により米全土および世界に広がった人種差別反対運動「黒人の命を大切に（Black Lives Matter、BLM）」グローバルネットワークの共同創設者であるパトリッセ・カラーズ（Patrisse Cullors）氏は19日、ドナルド・トランプ氏は大統領職にふさわしくないと主張し、「私たちの目標はトランプ氏を退陣させることだ」と述べた。カラーズ氏がCNNの報道番組「The Lead with Jake Tapper」に出演した時に発言した。 カラーズ氏は、「トランプ大統領は11月に再任しないだけでなく、今すぐ辞任すべきだ」「トランプ氏は退陣しなければならない。大統領職には向いていない」と強調した。 司会のタッパー氏は、警察官による黒人市民ジョージ・フロイドさんの死をきっかけに、米社会がどう変化しているのか、カラーズ氏に聞いた。「私たちは文化的な変化の中にいる。心や態度の変化だけで

目次 2. 気候変動の「共通認識」という神話（続き） a. 「共通認識」に反論する科学者たち b. なぜ環境主義科学主義者たちは大災難のシナリオを主張するのか 3. 環境主義：形を変えた共産主義 a. 政治的な浸透：世界政府の樹立 b. 資本主義を批判する c. 反論意見を抑圧するメディア d. 路上革命のために操られた「市民」グループ e. 反人間主義という新宗教 結論：環境危機を回避するために、神を敬い伝統を復活させる 参考文献 2．気候変動の「共通認識」という神話（続き） a. 「共通認識」に反論する科学者たち 既述したように、気候変動の主な原因が人類の活動なのか、また気候変動が将来どのような影響を与えるのかについて、科学者たちはさまざまな見解を持つ。見解にばらつきがあるのは理由がある。第一に、気候変動に関わる分野は非常に多くて幅広く、かつ複雑である。天文学、気象学、エコロジー（生態

2020年米大統領選挙の重要州の1つだったペンシルベニア州は、今年の総選挙前に有権者名簿から死者の名前を削除する。州政府は選挙完全性を求める監視団体が州地方裁判所で起こした訴訟について、双方は和解と合意に達したと発表した。 合意文書によれば、州政府は公益法務財団（PILF）との合意に基づき、有権者登録のデータベースを社会保険死亡登録簿（SSDI）と照合して、死者の名前を削除するようすべての郡の選挙管理委員会に指示する。 PILFは2020年11月、米国大統領選挙では死亡した約2万1000人の登録者が州の有権者名簿に残っているとして申し立てていた。 「今回の判決は、ペンシルベニア州における選挙の完全性にとって重要な勝利だ」と、PILFの代表兼法務顧問であるJ・クリスチャン・アダムス氏は声明で述べた。「連邦政府が死亡した登録者を削除できなかったことで、有権者の不正行為や乱用の機会が生まれてしま

12日未明、ハンマーなどの凶器を持った4人組の男らが香港大紀元の印刷工場に侵入し、印刷機械を破壊した。一部の機械には砕いたコンクリート片が撒かれ、使用不能となった。大紀元香港は、犯行の様子を記録した監視カメラの映像をSNSで報じた。これを見て、オンラインでは多くの日本人が義憤をあらわにした。事件に関して、民衆の声を代弁する議員に意見を伺った。 鈴木議員「言論に対する弾圧は容認され得ない」 「私は怒っている」。鈴木正人・埼玉県議会議員は取材に対し、直感的に答えた。 「トンカチを持って（暴力行為に及ぶ）なんて、ヤクザの抗争でもなかなか見られない。大紀元の言論が気に入らない、言論をつぶしたい人たちの仕業でしょう」と話した。 報道機関は民衆の「知る権利」を保障する要である。暴力的な手段で報道機関を攻撃するのは独裁政権の常とう手段だ。「暴力を使い、自分たちの気に入らない言論をつぶすという行為は世界中

米下院の共和党議員は12日、香港大紀元の印刷工場で起きた破壊事件を非難した。議員は、批判的な報道を黙らせようとする中国共産党が事件の黒幕であるなら、「これには驚かない」と示した。 同日早朝、マスクを付けた男4人（うち2人がハンマーを所持）が印刷工場に侵入し、機材やパソコンを壊した後、パソコン1台を持ち出した。 この事件で負傷したスタッフはいない。しかし、印刷機械が大きなダメージを受け、香港大紀元は当面、新聞の印刷と発行を中止することにした。 これは、2006年に香港大紀元が設立以来、受けた5回目の攻撃となる。前回の襲撃は香港民主化運動が勃発する2019年11月19日に起きた。 デビン・ヌネス（Devin Nunes）米下院議員は、大紀元英語版に宛てた電子メールの中で、「大紀元時報への度重なる暴力的な攻撃は、私の良心に衝撃を与えた」と述べた。「明らかに、中国共産党と香港のならず者らは、党の暴

香港大紀元の印刷工場では12日未明、4人の男が侵入し、鉄棒などを使って印刷用の機械やパソコンなどを破壊した後、車で現場から逃走しました。 工場責任者からの通報を受けて、地元警察は現場調査などを行いました。警察担当者は大紀元の取材に対して、現在、犯罪捜査担当の「重案組」が捜査を行っていると話しました。 香港大紀元の印刷工場はこれまで5回の破壊行為を受けました。前回は2019年11月19日に、工場で男らによる放火事件が起きました。当時、香港では、犯罪容疑者の身柄を中国本土に引き渡すことを可能とする「逃亡犯条例」の改正をめぐって、市民らによる抗議活動が拡大していました。放火事件が起きた日に男らが工場に侵入し火をつけました。その時、工場に従業員がいたため、火は直ちに消され、被害は広がりませんでした。 昨年7月、中国当局は香港で「国家安全法」を導入しました。これ以来、香港における自由・民主主義の環境

12日、中国の人権問題を非難する国会決議の早期成立を求める記者会見が衆議院議員会館で行われた。中国共産党によって弾圧されている民族や団体の代表が多数参加し、詰めかけた報道陣に対し現状を訴えた。そして一日も早く国会決議を全会一致で成立することを求める声明文を発表した。 今なお続く中国共産党による人権弾圧 中国における臓器移植を考える会（SMGネットワーク）の根本敬夫氏は、中国の違法な臓器移植の最大の犠牲者は法輪功学習者であると述べた。「（臓器狩りについては）昔から証言もある。2013年の欧州議会、2016年米下院で343決議が全会一致で可決した。民主国家が証拠を認めて決議を行い、中国に対し臓器狩りの停止を求めた。証拠がないのにアメリカ下院議員が満場一致で認めることはあり得ないのではないか」。 また、法輪功学習者に対する臓器狩りは過去のものだ、という意見についても、「2019年、ロンドンの民衆

香港で8日、中国製ワクチンを接種した市民が死亡した。現在、香港でワクチン接種後に死亡するケースは計16人に上っており、うち14人は中国のシノバック製ワクチンを接種していた。 香港政府衛生署によると、死亡したのは58歳の男性で、今月8日に職場で意識を失い、病院搬送後に死亡したと報じた。同男性は先月16日に中国製薬大手、科興控股生物技術（シノバック・バイオテック）製の新型コロナウイルス（中共ウイルス）ワクチンを接種していたことが判明。 香港保健当局によると、死亡した男性は喫煙歴があり、3月16日に接種を受けた後、異常はなかった。今月8日、職場で突然呼吸困難を起こし、すぐに意識不明となり、救急隊員が現場に到着した時には心肺停止の状態に陥っていた。同日夜、死亡が確認された。 中国のシノバック製ワクチンは、高齢者に関する第3相臨床試験の研究が不足しているため、高齢者への接種を推奨していない。しかし、

3月11日、中国の立法府である全国人民代表大会で、香港の選挙制度を変更することが決定した。民主派を排除するために導入された「愛国者による統治」は、中国共産党による香港支配を強めるとして、国際世論の批判が集まっている。日本の議員連盟は16日、会合で全人代の決定を非難する声明文を発表した。また、米国のブリンケン国務長官も同日、非難声明を発表した。 全人代での改悪 全人代の決定で、香港政府のトップである行政長官と議会に当たる立法会の選挙に関する規定が変更される。注目すべき点は「愛国者による統治」という点だ。 香港の行政長官選挙は1人1票の直接選挙ではなく、各種職能団体や社会団体から選出された1200人の選挙委員会によって選出される。今回の法律変更では、選挙委員会の人数を1500人に増やすことや、立法会議員の定数を現在の70人から90人に増加することが定められた。 さらに、選挙委員や行政長官、立法

8日、ユニクロやGUを運営するファーストリテイリングの柳井正・会長兼社長は決算発表の記者会見で、強制労働の疑いがもたれている新疆ウイグル自治区産の綿花を使用しているかとの記者質問に対し、「ノーコメントだ」と回答した。中国共産党政権による弾圧政策が大きく取り上げられるようになってからは、アパレル大手、スポーツ用品大手各社が新疆綿の使用停止を発表するなど、姿勢を明らかにした。なお、20年9月～21年2月期の同社の連結業績は日本国内事業および中華圏（グレーターチャイナ）事業の増益により5.4%増の1058億円となった。 国内で人権問題への関心の高まりもあり、会見では新疆綿に関する質問が複数回飛び出した。柳井氏は使用について明言を避け、「全ての工場、全ての綿花を監視している。問題があれば取引は停止している。これは人権問題というよりも政治問題であり、われわれは常に政治的に中立だ。政治問題にはノーコメ

トルコの首都アンカラ市政府の職員は7日、同市当局が中国大使館の外に大きな穴を掘ったことを示す写真を公開した。トルコでは最近、新疆問題をめぐる中国大使館の発言が現地住民の反感を買い、同国外務省が6日、中国大使を呼び出して抗議する事態となった。 トルコのネットユーザーは、中国大使館の外にできた穴が政府による反撃だとみている。 アンカラの政府管理職員Cuneyt Ozturk氏の投稿によると、同市は7日、「同地域の住民が水道水を盗んでいないか確認するため」に中国大使館前に大きな穴を掘ったという。 同氏は別のツイートでまた、「中国大使館は今月、水道料金を支払う必要がないかもしれない」と書き込んだ。 トルコ市民は、これを中国大使の言動に対する地元政府の「反撃」とみている。 同国の有力政治家2人は先日、ツイッターに1990年に起きた中国当局による新疆ウイグル人への大虐殺を追悼する文章を投稿した。 これ

ニューヨーク証券取引所は、中国の長期賃貸アパート仲介プラットフォーム、蛋殻公寓（エッグシェル・アパートメンツ、Eggshell Apartments）の上場廃止の手続きを開始した。同社は米規制当局の要求を無視し、財務状況の報告を拒否したためだ。 4月7日付のサウスチャイナ・モーニング・ポストおよび中国メディア「財新網」の報道によれば、ニューヨーク証券取引所（NYSE）は、エッグシェルアパートメンツ社が長期にわたり義務づけられていた財務報告を開示しないため、3月15日から同社株式の取引を停止した。 エッグシェルアパートメンツは2015年に設立され、わずか数年で業界最大手にまで上り詰めた。最盛期、全国に数十万件のアパートを経営していた。2020年1月、ニューヨーク証券取引所に上場した。2020年の第1四半期には約1.88億ドルの純利益損失を計上していたが、それ以降、決算報告を行っていない。 米

4日午後、日本人の有志が『無印良品』を展開する良品計画の本社前（東京・池袋）で抗議活動を行い、同社が製品に「新疆綿」を使用するのを停止するよう求めた。新疆ウイグル自治区で生産される新疆綿は、生産プロセスに強制労働の疑いがあるとして、欧米の大手企業は相次ぎ使用をやめている。 「無印良品は新疆綿製品の使用をやめよ」「チャイナマネーよりも人権を優先せよ」。参加者の訴えが良品計画本社前に響き渡った。 米トランプ政権は中国共産党政権によるウイグル人の迫害をジェノサイド（大量虐殺）と認定した。米国はマグニツキー法に基づき、迫害に加担したとされる複数人の中国共産党官僚に対し制裁措置を発動した。カナダやイギリスの議会もジェノサイド認定に向けた動きがある。 世界三大綿花の一つとされる新疆綿にも、中国共産党政権による組織的な強制労働が行われ、少なくとも57万人が動員されている。米シンクタンク「センター・フォー

「残念なことに、日本も違法性が疑われる渡航移植に加担している」。国内の裁判を通じて、人道的問題を抱えるとされる中国の臓器強制摘出問題に向き合った浜松医科大学の大磯義一郎教授はこのほど、大紀元の取材に対し日本の海外移植ツーリズムの問題について語った。大磯教授は、日本における違法なあっせんの廃止と、渡航移植の透明性を確保した法整備の必要性を説いた。 タブー視されたことが明るみに 大磯氏によれば、同大学の泌尿器科教授は、臓器取引と移植ツーリズムを禁止すべきとしたイスタンブール宣言（2008年）が出される前の2000年初期から、不正が疑われる海外渡航移植の問題を認識していたという。大磯氏は「中国で臓器移植をしてきた、と入ってくる患者さんが出始めた。紹介状なども含め適正な移植手術が行われたとは思えないことは一目瞭然だ」と語った。 いっぽう、イスタンブール宣言以降でさえ、日本における渡航移植問題の認知

4日午後、強制労働による産物の疑いがある「新疆綿」の使用停止を求めるため、『無印良品』を展開する良品計画の本社前（東京・池袋）で抗議活動が行われた。活動に参加したアジア自由民主連帯協議会の古川郁絵常務理事は大紀元の取材に対し、日本企業は人権と自由という普遍的価値観を擁護するべきであり、人権問題に対する意識を高めていく必要があると述べた。 「日本人として、日本企業がこの問題に関わっていることが最初ショックだった」と古川氏は語った。 「中華人民共和国の建国以来、労働改造というものがあった。ウイグル人だけでなく、漢民族の政治犯や、チベット人、南モンゴル人、あらゆる人々がこれまで強制収容所に収容されて、労働力とされてきたことについては知っていた。驚いたのは、世界の工場となった中国にグローバル企業が進出し、かつて本で読んだことがある強制収容所や労働改造に日本企業が加担していたことだった」。 悲惨な現

4日午後、強制労働による産物の疑いがある「新疆綿」の使用停止を求めるため、『無印良品』を展開する良品計画の本社前（東京・池袋）で抗議活動が行われた。活動に参加したアジア自由民主連帯協議会の古川郁絵常務理事は大紀元の取材に対し、日本企業は人権と自由という普遍的価値観を擁護するべきであり、人権問題に対する意識を高めていく必要があると述べた。 「日本人として、日本企業がこの問題に関わっていることが最初ショックだった」と古川氏は語った。 「中華人民共和国の建国以来、労働改造というものがあった。ウイグル人だけでなく、漢民族の政治犯や、チベット人、南モンゴル人、あらゆる人々がこれまで強制収容所に収容されて、労働力とされてきたことについては知っていた。驚いたのは、世界の工場となった中国にグローバル企業が進出し、かつて本で読んだことがある強制収容所や労働改造に日本企業が加担していたことだった」。 悲惨な現

毎年4月4日は中国の伝統行事の清明節（せいめいせつ）である。家族そろって祖先の墓に足を運び、お供えをしたり、お墓の掃除をして、ご先祖様にご加護と平安を祈る日とされている。 しかし、広西のある家族が祖先の墓へ訪れたところ、所有する3つのお墓がなくなっていることに気づいた。墓地はブルドーザーによって平地にされ、サトウキビ畑に変わっていた。中国のニュースサイト「澎湃（ほうはい）新聞」が報じた。 それによると、墓碑もどこかへ捨てられたという。現場では1台のショベルカーが土地をならしており、サトウキビを植えようとしている人たちもいたという。 蘇さんによると、この墓地は村から提供されたもので、法律上他の人に貸すことはできない。しかし村の役人は、お金のために個人的にその土地をサトウキビ栽培用として第三者に貸した。事前の許可を得ることも、連絡もなかったという。 報道によると、蘇さん家族は地元に4つの墓を持

南太平洋のソロモン諸島マライタ州のダニエル・スイダニ（Daniel Suidani）州知事は3日、豪日刊紙「オーストラリアン」に対して、島内の一部の政治家が中国に買収されていることを懸念し、オーストラリアに同島との協力関係を深めるよう呼びかけた。 ソロモン諸島は2年前、36年間外交関係を続けてきた台湾と断交し、中国と国交を樹立した。 記事によると、スイダニ知事はこれまで中国からのいかなる援助をも拒否してきたという。中共ウイルス（新型コロナウイルス）が拡大する中、台湾に医療資源の支援を求めた。 2019年の知事選挙で当選した直後、中国政府の代理人から圧力を受けたという。マライタ州が台湾との外交関係を断つのと引き換えに、100万ソロモン諸島ドル（約12万5200米ドル）を提供するとの申し出があったと暴露。「私は自分を売るためにここにいるのではない。お金をしまっとけ」と知事は当時、こう返事した。