素晴らしい実践者を知らずして、「教師」と括って批判してはいけない。：教育に生きる人間から、社会を創る皆さんへ：オルタナティブ・ブログ
「教育」に関心のない人はほとんどいません。一方、いま「教育」において、どんなことが起きていて、どんな方向に向かっているか、メディアを通しての情報だけでは捉えることも難しいです。このブログでは、教育の今をなるべく分かりやすくお届けするとともに、一教育産業人として考えてることもお届けできれば、と思います。 ５月２日、有田和正さんがお亡くなりになったことを知りました。 僕のFacebookの友人の投稿には、追悼文が溢れかえっていました。 それくらい著名な先生です。 つれづれなるままに～有田和正先生が亡くなった～（←野中信行さんのブログ「風にふかれて」） 彼がどれくらい著名だったか、は 時代を拓いた教師を評価する（１）―有田和正氏のユーモア教育の分析(１)（←京都弁証法認識論研究会のブログ） のタッチでだいたいお分かりになると思います。 「授業は布石の連続である。」（「教える」ことの継続・連続がい
菊池省三（2012年7月16日放送）| これまでの放送 | ＮＨＫ プロフェッショナル 仕事の流儀
この２０年で、崩壊したクラスを次々と立て直してきた小学校教師・菊池省三。クラスを再生させるとき、菊池が大事にしているのが、「自信が人を伸ばす」という流儀だ。 「自信がないから、友達をいじめたり、教師に反抗的になる」と言う菊池。「自信」を持たせることこそが、学級崩壊やいじめをなくす秘けつだと考えている。 そのため、菊池は子どもたちを褒めることにこだわる。何気ない仕草やちょっとした表情など、ささいな事までも、きちんと褒める。また、教師が褒めるだけではなく、子ども同士でも褒め合う機会を毎日設け、自分の良さや友達の良さに気づかせる工夫を重ねている。 啐（そつ）とは、ひな鳥が卵から出ようとして殻を破る音。啄（たく）とは、親鳥が助けようと外側から殻をつつく音。卵が無事にかえるには、両者のタイミングが合わなければならない、という意味だ。子どもの中に“変わりたい”“伸びたい”という気持ちが芽生えた時に、背
住民を“チーム”に！「ポストコンパクトシティ」に挑む益田市 (1/2)
11月8日、9日に開催されたCybozu Days 2017のテーマは「壁を超える」だった。超えなければならない壁は、まだ世の中にいっぱいある。その中のひとつが、“限界集落”や“消滅可能性都市”と呼ばれる地域を、どのようにして持続可能な地域に変えていくかというものだ。都市のサイズ自体を小さくして効率化する「コンパクトシティ構想」が提唱されているなかで、島根県にはまた別のアプローチで、限界集落の持続可能性を高めるチャレンジを行い、壁を超えようとしている自治体がある。 人口減少に歯止めがかからない地方自治体の新たなチャレンジ 「持続可能性を追求する島根県益田市の地方創生 ～クラウドが支援するポストコンパクトシティ～」と題したセッションで、島根県益田市の取り組みを紹介したのは、サイボウズ 社長室 フェローの野水克也氏だ。このセッションのテーマは「持続するためのチームワーク」である。 野水氏はまず
マーケティングの理想は販売を不要にすることである
実践するドラッカー【事業編】 ドラッカー教授のすべての著作を翻訳し、「日本における分身」と言われた上田惇生氏と、読書会を主宰し、ドラッカー学会監事を務める佐藤等氏。最強の二人による『実践するドラッカー』シリーズに最新刊【事業編】が加わった。100万部を突破した『マネジメント【エッセンシャル版】』、『現代の経営』『創造する経営者』などの著作群から、事業の本質を突く名文を選び解説している。本連載では同書の読み所、使い方を紹介する。 バックナンバー一覧 ドラッカー教授の主要著作のすべてを翻訳し、「日本における分身」と言われた上田惇生氏と、『経営者の条件』を40回読み、読書会を主宰し、ドラッカー学会監事を務める佐藤等氏。最強のタッグによる『実践するドラッカー【事業編】』。連載第3回は、マーケティングを取り上げる。どのように理解を深めていくかを佐藤等氏に聞く。 自然に「売れてしまう」状態を つくるの
新たな顧客体験を生み出すデジタルの力
デジタルを駆使し、顧客に対してより価値の高いサービスを提供することが企業に求められている。これからの企業と顧客の関係性はどうあるべきか？ ITやAIなどの技術をどう活用するのか？ 最先端のデジタルマーケティングの現場から、カスタマードリブンマーケティングを議論する。 菅：このセッションでは「顧客を中心とするカスタマードリブンマーケティング」について先進的な取り組みをされている各社の皆さまと議論を深めていきます。Google Trendsによると、「ユーザーエクスペリエンス（UX）」という言葉に代わって、最近では「カスタマーエクスペリエンス（CX）」「カスタマージャーニー（CJ）」という言葉が上昇してきていることがわかります。 これまでは、企業がお客さまとの関係を構築する上で、特定のタッチポイントにおけるユーザー体験が重視されてきました。今はそれだけではなく、体験の起点から完了までのプロセス
「リカレント教育」とは？生涯学習の重要性を徹底解説 | BizHint（ビズヒント）- クラウド活用と生産性向上の専門サイト
リカレント教育とは、生涯にわたって教育と就労を交互に行うことを勧める教育システムです。個人が変化し続ける社会に適応するためには、生涯学び続けることが必要であると考えます。近年働き方が多様化する日本でも注目を集めています。ここでは、リカレント教育の概念と人事面における課題、そしてリカレント教育の具体的事例をご紹介します。 リカレント教育とはリカレント教育とは、義務教育や基礎教育を終えて労働に従事するようになってからも、個人が必要とすれば教育機関に戻って学ぶことができる教育システムを指します。スウェーデンの経済学者であるレーンが初めに提唱し、1970年代に経済協力開発機構（OECD）で取り上げられ、国際的に知られるようになった 生涯教育構想 です。 リカレント（recurrent）は、反復、循環、回帰を意味する言葉であり、日本では回帰教育や循環教育と訳されることもあります。急速に変化する社会に
あスコラ Vol.6『「遊び」と「不便」が学びを深める』
「あスコラ」とは さまざまな領域の専門家が一堂に会し、熱い議論を繰り広げる “一期一会の小さな学校”、あスコラ。 それぞれの知見や経験、思いを語り合い、納得したり、刺激を受けたり、新しい発想が浮かんだり――。 教育に本気で向き合う大人の議論によって生まれる学びの場の様子をお届けします。 登壇者（五十音順） 川上浩司氏「効率化」や「自動化」の逆に位置付けられる「不便」という観点から、人工物のデザインについて考える、京都大学デザイン学ユニット特定教授。関戸博樹氏「すべての人が元気になれる地域」をモットーとして、冒険遊び場づくりを行うプレイワーカー。佐藤昭宏氏「青年期の社会化」に関心を持ち、中等・高等教育領域を中心に調査・実践研究を行う、ベネッセ教育総合研究所高等教育研究室研究員。 コメンテーター 林信行氏最新テクノロジーが暮らしにもたらす変化を伝えるITジャーナリスト。（「あスコラ」ボードメン
なぜ地方は撤退戦略を持たず事業をするのか
このコラムでは、「地方を活性化する際のヒント」になるようなトピックをとりあげ、読者の皆さんとともに考えていくことを一つの基本スタイルにしています。 さて、今回も地方を考えるうえで、ぜひ読者の皆さんにお伝えしたい重要なことがあります。それは撤退戦略についてです。地方活性化事業の基本計画などを見ると、もし失敗したときの撤退戦略について書かれているものは皆無といっていいほどです。本当にまったくないのです。 計画の初期段階から責任の所在が不明確 これはどういうことでしょうか。撤退戦略とは、「ある事業がこういう条件を満たさなかったら中止、当初の計画である、この水準を下回ったので撤退する」という要件を入れることなのですが、これがまったくないということです。 地方自治体などの事業をウォッチしていると、「最初は活性化を目的に始まった事業が途中からうまくいかないことが判明し、事実上計画は失敗している」という
【BERD】専門学校生の学習と生活に関する実態調査
専門学校は、高卒者の2割（過年度含む）の進学先でありながら、その教育の「中身」について十分に明らかにされないまま、「職業に直結する資格やスキル習得の場」といったイメージで語られてきました。そこで本調査では、専門学校生がどのように学び、生活しているのか、その意識や行動の実態を現役生の視点から把握することを試みました。 ■調査テーマ 専門学校の在学生の学習と生活に関する意識と行動の実態把握 ■調査方法 学校通しの質問紙による自記式調査 ■調査対象、サンプルサイズ 一般社団法人全国専門学校教育研究会に加盟する専門学校48校に所属する1年生～4年生9,484名。 ■サンプル抽出の方法 専門学校の「地域タイプ」を考慮した有意抽出法 ※調査対象者が生活する地域の特徴によって回答に偏りが生じないようにするため、あらかじめ各都道府県の専門学校進学率と県内GDP（各都道府県内にどれくらい仕事があるかの代理指
第108回 「一生学び続ける」を科学する⑦ 職業教育を通じて「伸びた」専門学校生の教育経験の特徴とは？
2016年5月30日、中央教育審議会は、実践的な職業教育に特化した新しい大学の創設に向けて「個人の能力と可能性を開花させ、全員参加による課題解決社会を実現するための教育の多様化と質保証の在り方について」（答申）【以下、「専門職業大学」答申】を文部科学省に提出した。この「専門職業大学」答申が実際に法制化されるとなると、実に55年ぶりに新たな学校種が誕生することになる。 高等教育の多様化・高度化は、グローバル化や少子高齢化による生産年齢人口の減少、技術革新など、さらなる社会変化が予想される中、我々の働き方も多様化していく上で必要だ。実際に、近年は大企業でもスキルと仕事の結びつきが緩い「メンバーシップ型」雇用から、より仕事内容とスキルの結びつきが強い「ジョブ型」雇用への転換を図る動きがあり、大学の学術教育とは異なる職業教育を経由した社会への移行ルートの社会的重要性はますます高まっている。 しかし
地方が抱える課題をITで解決！「ICT地域活性化大賞」受賞事例を紹介
多くの中小企業にとって、自社を置いている地域との関係は気にかかるところなのではないでしょうか。 地域との関係によって企業の印象も左右しかねません。 今回は、情報通信技術を活用して地方の問題を解決した取り組みを表彰した*「ICT地域活性化大賞」*の受賞事例をご紹介します。 地方活性化に貢献した事例を参考にして、自社にもできることを知っておきましょう。 ICT地域活性化大賞とは 情報通信技術（ICT）で地域の問題を解決した取り組みを表彰する制度が、ICT地域活性化大賞です。 総務省ではICT地域活性化大賞をおこなう目的を以下のように記載しています。 地方が抱える様々な課題（人口減少、少子高齢化、地域経済の衰退、医師不足、災害対応等）を解決するため、それぞれの地域において自律的な創意・工夫に基づいて、ICT（情報通信技術）を活用した様々な優れた取組がなされています。 これら取組の中で、横展開が見
『Society5.0に向けた人材育成に係る大臣懇談会』を開催、初回から白熱議論｜今日の出来事：文部科学省
Society5.0という新たな社会で、かつて「読み」「書き」「そろばん」と言われたような最低限身につけておかなくてはいけない知識、能力は何なのか。 この度、様々な分野の専門家にお越しいただきSociety5.0の社会像を具体的に描きながら議論する懇談会を設置し、12月1日、第1回を開催しました。 私たちの社会は、これまで狩猟社会（Society1.0）、農耕社会（Society2.0）、工業社会（Society3.0）、情報社会（Society4.0）という段階を経て発展してきましたが、人工知能やＩｏＴ（Internet of Things：モノのインターネット）等の情報科学技術による次の大きな変革を経て、新たな社会であるSociety5.0を迎えつつあります。
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Ryusuke Kawai | Descubra a los Nikkei
ICTで伸ばす真のスキル＿新地町教育委員会【前編】｜教育ICT総合サイト
NTTデータ経営研究所、北海道田舎活性化協議会とタッグを組み「北海道Society5.0研究会」を設立 - 日本経済新聞
スペイン人に学ぶ、充実した人生を送るための「5つの鍵」