直近3回のすべての調査年の指標と女性人口社会増減が強い関係を持った指標は、以下の2つである。 ●高卒有効求人倍率 ●他市区町村からの通勤者比率 ●(強相関1)高卒有効求人倍率について 注意したいのは、以前からよく見かける女性の東京都への流入理由の議論として「都会には地方にはない高学歴対応職種が多いので、高学歴系職種を求めて、社会進出をめざした女性が移動する」というものである。 この議論は、4大進学率が男女とも5割となり、人口減少下で定員割れしかねない大学が学生集めに奔走する今においては、必然的に「高卒と大卒のレベル境界が緩やか」になってきている中で、古い女性移動理由感覚である可能性が高いのではないか、と東京に半世紀近く暮らす筆者は現場感覚として感じていた。 本分析結果を見ると、やはり他ならぬ「高卒新卒」(いわゆる高学歴や熟練者を対象者としない)職での有効求人倍率の高さが高いエリアほど、女性