購入者数ではパソコン、スマホが圧倒的だが…電子書籍購入者状況(2016年)(最新) : ガベージニュース
アマゾンによる電子書籍リーダーも兼ねたタブレット型端末「キンドル」の日本国内販売の開始と普及、回線の高速化とインターネットへのアクセス環境を提供する端末の高性能化、スマートフォンやタブレット型端末のような機動力の高い端末の普及、そして漫画や書籍のビデネスモデルの多様化など、多種多様な要因、環境の変化に伴い、電子書籍は急速に普及しつつある。今回はその実情を探るため、総務省が2016年8月18日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」の公開値を基に、有料で購入された電子書籍の購入者率を確認していくことにする(【発表ページ：通信利用動向調査】)。 パソコンやスマホ以上に端末利用者比率で高い値を示すのは… 今調査の調査要項は先行する解説記事【自宅パソコンのネット接続回線の種類】で解説済み。必要な場合はそちらを参考のこと。 「通信利用動向調査」では電子書籍に関して、対価を支払って購入した人の割合・人数
子供の書籍離れなど無い…小中高校生の平均読書冊数など(最新) : ガベージニュース
携帯ゲーム機やスマートフォンなどのデジタル機器の普及、地方の個人経営の本屋の相次ぐ閉店、出版業界の不振など、子供の本離れを想起させる環境変化が相次いでいる。その実態はどのようなものなのだろうか。本当に子供達は本離れを起こしているのか。今回は全国学校図書館協議会が公開している【「図書に役立つ資料」】の中から、同協議会が毎日新聞社と共同で毎年実施している「学校読書調査」の公開データをもとに、小中高校生の児童生徒における読書状況を確認していくことにする。 次以降に示すのは全国学校図書館協議会と毎日新聞社が毎年6月に全国小中高校で実施している、読書に関する調査結果「学校読書調査」の公開データを元にしたもの。直近2023年分は選定基準により全国から求めた調査対象校に在学する児童・生徒のうち、各学年につき1学級を選定し、6月の第1・2週にクラス毎に集団質問紙法で、先生が説明をしながら生徒が回答を記入す
70年近くにわたる雑誌の販売間隔別出版点数動向(最新) : ガベージニュース
総務省統計局が独自調査や他省庁、民間などによる調査結果をもとに収集した数々の統計データのうち、年単位で更新される【日本統計年鑑】内で提供されている出版関連データ(「出版・マスコミュニケーション」の項目)を基に、出版業界などの中期的な動向を推し量り、今後の状況推測を行っている。今回は戦後における雑誌の販売間隔(月刊、週刊、季刊など)別出版点数の、中期的な動向を見ていくことにする。 雑誌の出版点数(部数ではないことに注意)は直近では、2005年をピークに低迷を続けている。この時期以降の動向は、「日本統計年鑑」同様に年ベースでデータ更新が行われ出版されている、日本出版販売の「出版物販売額の実態」をベースにした記事(【定期更新記事:出版物販売額の実態(日販)】)でも分析している。 それでは雑誌の発売間隔(月刊や季刊、隔週刊など、定期発刊雑誌の発売時期)別に区分した場合、どのペースで発売している雑誌
70年近くにわたる書籍のジャンル別出版点数動向(最新) : ガベージニュース
書籍の出版点数はおおよそ増加の一途をたどっていたが、2005年以降一時的な落ち込みを示す。その後再び増加の兆しを見せたが、2013年をピークに再度下落に転じている。 それでは書籍のジャンル別の出版点数動向はどのような動きを見せているのだろうか。「総記」「哲学」「歴史・地理」「社会科学」「自然科学」「工学・工業」「産業」「芸術・生活」「語学」「文学」「児童書」「学習参考書」と大別した上で、積み上げ式、そして個別要素ごとに折れ線グラフに作成したのが次の図。なお先行記事【戦後の雑誌と書籍の発行点数(「出版年鑑」など編)(最新)】で解説の通り、日本統計年鑑では2020年版(2019年発行)以降該当データの参照資料が従来の出版ニュース社「出版年鑑」から、公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所の「出版指標年報」に変わってしまった。これは出版ニュース社発行の「出版年鑑」が2018年版で休刊になったこと
雑誌2482点・書籍6万6885点、いずれも漸減中…戦後の雑誌と書籍の発行点数(「出版年鑑」など編)(最新) : ガベージニュース
雑誌2482点・書籍6万6885点、いずれも漸減中…戦後の雑誌と書籍の発行点数(「出版年鑑」など編)(最新) 当サイトでは出版業界の動向に関して、毎年日本出版販売が発行している「出版物販売額の実態」をベースに継続分析を行っている。それとは別に総務省統計局の「日本の長期統計系列」「日本統計年鑑」でも、日本の出版事情を推し量れる公開値を得ることができた。そこで何回かに分け、その値を基に日本の出版業界動向を見ていくことにする。今回は「戦後における雑誌と書籍の発行点数の推移」の確認を行う。 掲載場所は総務省統計局。まずは過去の長期時系列データだが、これは【日本の長期統計系列】内の「第26章 文化・レジャー」内に、出版ニュース社「出版年鑑」から取得した値として、1945-2005年までの書籍・雑誌の発行点数や平均単価、総発行部数、実発行部数、実売上などが掲載されている(金額など一部は2000年まで)
大型書店の権威健在・本の調達場所の実情を探る - ガベージニュース
紙を用いた印刷物の販売動向は大きな時代の流れにもまれつつある。全体的な販売額は漸減を続ける一方で、販売ルートのシェアも少しずつ、そして確実に変化を遂げている。そのような状況下において、本(今件では雑誌、コミック、電子書籍などは除く)を読む人達はどこで調達しているのだろうか。ライフメディアのリサーチバンクが2014年10月29日に発表した読書に関する調査結果から、確認していくことにする(【発表リリース:読書に関する調査】)。 大型書店強し 今調査は2014年10月17日から22日にかけてインターネット経由で10代から60代の男女に対して行われたもので、有効回答数は1200件。男女比、世代構成比は均等割り当て。 今調査対象母集団では71.6％の人が年に1冊以上本を読むと答えている。その人たちに普段読む本の調達ルートを聞いた結果が次のグラフ。各ルートの購入頻度や冊数までは尋ねていないことに注意。
紙媒体の本離れは進んでいるのか否か : ガベージニュース
先行記事【本を選ぶポイントは「好きなジャンル」と「好きな作家」】などにもある通り、ライフメディアのリサーチバンクが2014年10月29日に発表した読書に関する調査結果を元に、読書の現状と過去5年間の推移に関していくつかの面から実情を確認している。今回は電子書籍の浸透や趣味趣向の多様化など共に語られるようになった、「紙媒体による本離れ」が本当なのか否かを、公開データを元に検証していくことにする(【発表リリース:読書に関する調査】)。 今調査の最新部分は2014年10月17日から22日にかけてインターネット経由で10代から60代の男女に対して行われたもので、有効回答数は1200件。男女比、世代構成比は均等割り当て。リサーチバンクでは2010年以降毎年1回同様の主旨の調査を実施しており、調査要件はほぼ変わらない。 そこで調査項目のうち「普段平均でどれほど本を読むか(雑誌やコミック、電子書籍などは
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