乾電池で10年駆動、日本発の無線規格「Wi-SUN」とは？
地上アナログ放送の停波で空いた920MHz帯を利用する日本発の無線「Wi-SUN」。乾電池で10年間駆動も夢じゃない、驚きの規格を解説する。 今回のテーマは、日本発の世界標準無線通信規格「Wi-SUN」（ワイサン）だ。2013年に東京電力などのスマートメーター（次世代電力量計）への採用が決まった他、2015年1月には家庭内の家電などの電力消費管理を行うHEMS（Home Energy Management System）における家電とHEMSコントローラーの相互通信ネットワークHAN（Home Area Network）の実用化を前進させる世界初の準拠無線機の動作実証が成功した。われわれの生活に一番身近な無線通信規格になりそうなWi-SUNとはどんなものか。 「Wi-SUN」とは？ Wi-SUNは、Wireless Smart Utility Networkの略語で、最大1キロ弱程度の距離
Amazon Dash Buttonは何がヤバイのか
Amazon Dash Buttonについて、人と話す機会が何度かあったので、 いかにAmazon Dash Buttonがヤバイかを毎度説明するのだが、 「あんな電池が一年で切れるデバイスは使えない」 「商品がドラッグストアよりも高いのに買うやつはいない」 といった的外れな答えが割と帰ってきて、もんにょりすることが多いので、私が思うヤバさを解説してみようと思う。 エンジニアリング的なヤバさ Amazon Dash Buttonは、どう考えてもビジネスモデルから逆算してハードウェアを設計しているので、ハードウェアから設計して、ビジネスモデルを作ろうとしている連中は絶対に勝てない。 ビジネスモデルによってハードウェアに対する要求は大幅に変わる。 IoTデバイスはコスト、大きさの面でリソースが限られているため、限られたリソースをどこに割り振るかで、要求を満たせるかどうかが決まる。 Amazon
ゼロワンオンカジチャンネル
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大事なはずの「特権ID管理」が、なぜ後回しにされ続けるのか？ (1/2)
関連キーワード セキュリティ | ID管理 | 認証 過去3回の連載では、パスワード認証が抱える問題を整理した上で、それを解決する技術である「フェデレーション」（認証連携）、そのフェデレーションを手軽に実現する「IDaaS」（Identity and Access Management as a Service）について取り上げた。最終回である今回は、情報システム部門が向き合うべき大きな課題であり、扱い方を間違えると大きな問題を引き起こしかねない「特権ID管理」について取り上げる。 併せて読みたいお薦め記事 クラウド時代の「認証」再考論 “パスワードがない世界”が目前でも「パスワード使い回し」が大問題になる理由 ”パスワード認証の悪夢”から解放する「フェデレーション」の底力 「IDaaS」は“パスワード認証の悪夢”から逃れるための救世主となるか？ “パスワードがない世界”が現実に 「パスワ
LinuxとIoTデバイス狙うマルウェア「Rakos」登場 - Miraiと類似
ESETが運営するセキュリティ情報サイト「WeLiveSecurity.com 」はこのほど、ボットネットを構築することを目的とした「Rakos」と呼ばれるマルウェアについて伝えた。以前、似たような手口のマルウェアとしてMiraiが流行したことがあるが、似たような結果が生まれる可能性が指摘されている。 「Rakos」はSSHポートに対してよく知られたアカウント名およびパスワードを使って進入を試みるマルウェア。侵入されたシステムはボットネットの構築のために悪用されるとしている。同様の手口はMiraiも行っているが、Miraiは攻撃の対象がSSHではなくTelnetとなっている。 RakosやMiraiによるシステムへの侵入とボットネットの構築は、管理者やユーザーが考えているよりも巨大な規模で発生している。こうした背景には、LinuxサーバのみならずLinuxを搭載したIoTデバイスが対象とな
機械学習が「セキュリティ人材不足」解消の“特効薬”になる？ (1/2)
関連キーワード セキュリティ | セキュリティ対策 前回「セキュリティ対策を“対症療法”で済ませるのは、もう終わりにしよう」では、国内企業で構築の動きが活発化しているサイバーセキュリティ対策組織「CSIRT」「SOC」とその役割、企業が対処すべきサイバーリスクについて解説してきた。 CSIRT／SOCを機能させるには、質的にも量的にも一定の人的リソースが必要になる。だがセキュリティ人材が潤沢な企業はそれほど多くない。こうした中、CSIRT／SOCにおける運用負荷を軽減するためにはどうすればよいのか。今回は、その有力な解決策となり得る「セキュリティインテリジェンス」（スレットインテリジェンス、脅威インテリジェンスとも）について、最新の取り組みも含めて紹介していく。 併せて読みたいお薦め記事 「エンドポイントセキュリティ」再浮上のなぜ 枯れたはずの「エンドポイントセキュリティ」が再び“熱い技術
「Mirai」ボットネットがルータ90万台の奪取に失敗、Rapid7が解説
11月27日、ドイツのISPであるドイツテレコム（Deutsche Telekom）において、同社顧客が設置するDSLモデム／ルータ「Speedport」約90万台がネット接続不能になる事件が発生した。この事件は、IoTデバイスの脆弱性を狙う「Mirai」ボットネットによる攻撃が引き起こしたもの、という説が有力だ。 もっとも、この攻撃は結果的に「失敗」に終わったようだ。Miraiを操る攻撃者は何を狙っていたのか、われわれは今後どんな脅威に注意すべきなのか。11月30日、脆弱性管理製品などを扱うセキュリティベンダーのRapid7が記者説明会を開催した。 Miraiはルータの脆弱性を突き、ボットネットへの取り込みを狙った Miraiボットネットは、脆弱なIoT機器に感染するマルウェア「Mirai」によってボット化（攻撃者の手先として操られるマシン）された、数十万台規模のデバイス群のことだ。9月
東京新聞:ネット接続したＩｏＴ機器 世界１３０万台ウイルス感染:社会(TOKYO Web)
インターネットに接続した世界中の防犯カメラやビデオ録画機といった「ＩｏＴ機器」百三十万台以上がウイルスに感染していることが分かった。感染した機器はサイバー犯罪者に操られ、企業などに大量のデータを送り付ける大規模サイバー攻撃に悪用されているとみられる。 横浜国立大大学院の吉岡克成准教授（情報システムセキュリティー）の研究室が調べた。ＩｏＴ機器は、サイバー攻撃を想定しておらずセキュリティー対策が不十分な例が多いという。日本国内のＩｏＴ機器も約千台の感染を確認した。吉岡氏は「メーカーが出荷前にセキュリティーをきちんとチェックすべきだ」と指摘している。 吉岡氏は、横浜国立大の通信ネットワークに対するサイバー攻撃（不正通信）を昨年春から観測している。発信元のＩＰアドレス（ネット上の住所）を集計しており、今年一月には一カ月間で世界各国のＩｏＴ機器三万台から攻撃があったことを確認した。夏ごろから急増して
「ドローンジャック」 警戒すべき新たなサイバー攻撃
小型無人機（ドローン）。米カリフォルニア州オリンピック・バレーで（2016年9月19日撮影、資料写真）。(c)AFP/JOSH EDELSON 【11月30日 AFP】小型無人機（ドローン）の活用機会が急増していることに伴い、これをハッキングして乗っ取る「ドローンジャック」の脅威が迫っていると、インターネット・セキュリティーの専門家が29日、警告した。 米ITセキュリティー会社インテルセキュリティー（Intel Security）の研究機関であるマカフィーラボ（McAfee Labs）の年次報告書によると、配達会社や警察当局、映画の撮影班などが使用するドローンが、ハッカーらの標的になることが予想されるという。 同社のブルース・スネル（Bruce Snell）氏は、昨年開催されたセキュリティーに関する会合で既に、おもちゃのドローンを乗っ取るデモンストレーションが行われ、いかにドローンジャック
日本にも「Mirai」ウイルス感染のIoT機器、Rapid7がハニーポットで観測
セキュリティベンダーの米Rapid7は2016年11月30日、同社がクラウドサービス上に設置したハニーポット「Heisenberg Cloud（ハイゼンバーグ クラウド）」の観測結果を紹介した。IoT機器に感染するウイルス「Mirai」の攻撃が多数観測されており、日本にも感染機器が存在するという（関連記事：監視カメラから“史上最大級”のサイバー攻撃、IoTの危険な現状）。 Heisenberg Cloudでは、大手クラウドベンダーの協力により、6種類のクラウドサービスのネットワーク上に観測用のセンサーを設置している。同社共同創業者兼CTO（最高技術責任者）のTas Giakouminakis氏によると、「センサーの数は変動があるが、260ノード程度」だという。
ITエンジニアが投票した「ITエンジニア本大賞2017」ベスト10が発表。機械学習理論入門／SQLアンチパターン／達人プログラマー／ルビィのぼうけん、などランクイン
翔泳社は「ITエンジニアに読んで欲しい！技術書・ビジネス書 大賞2017」（ITエンジニア本大賞）を開催。ITエンジニアの投票を集計した結果選ばれた技術書、ビジネス書の各ベスト10を発表しました。 ITエンジニア本大賞の主催は翔泳社ですが、投票の対象となったのは出版社や刊行年を問わず、この1年を振り返っておすすめしたい技術書、ビジネス書全般です。 実際にベスト10に入った書籍の出版社は技術評論社、オライリー、日経BP、インプレス、オーム社、NHK出版、ダイヤモンド社など多岐にわたり、主催の翔泳社の本は1冊にとどまっています。 ベスト10の上位6冊については、同社が2月16日に都内で開催する「Developers Summit 2017（デブサミ2017）」において書籍の著者、編集者、翻訳者などによるプレゼン大会が開催され、そこで行われる最終投票によって大賞が決定されます。 技術書部門ベスト
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国内タブレット出荷、2016年第3四半期は前年割れ
部屋をのぞき見 狙われるスマート家電の脆弱性 トレンドマイクロとニフティが保護装置 - 日本経済新聞
総務省、「IoTサイバーセキュリティアクションプログラム2017」を公表 
キヤノンITS、在宅勤務者をカメラで監視 - 日本経済新聞