Android狙うフィッシングキットとAI、攻撃者がセット販売
Group-IBは7月25日(現地時間)、「GXC Team Unmasked｜Group-IB Blog」において、新しいサイバー攻撃グループ「GXC Team」に関する調査結果を公開した。GXC Teamの攻撃ツールの革新的な機能は銀行セキュリティにとって深刻な脅威だという。 GXC Team Unmasked｜Group-IB Blog 「GXC Team」の詳細 Group-IBの調査によると、GXC Teamは2023年1月に活動を開始したスペイン語を話す犯罪組織とされる。主にAI(Artificial Intelligence)を悪用したサイバー攻撃ツールを開発し、プライベートのTelegramチャンネルやアンダーグラウンドフォーラムを通じてこれらを販売する。 攻撃ツールの主な標的はスペインの銀行顧客とされるが、他にも米国、英国、スロバキア、ブラジルの税務、政府サービス、電子商
Androidスマホを無断でプロキシサーバにするアプリに注意、対策とは
Malwarebytesは4月1日(米国時間)、「Free VPN apps turn Android phones into criminal proxies｜Malwarebytes」において、他人のAndroidデバイスをプロキシーサーバとして悪用するVPNアプリに関する3月26日(米国時間)のHUMANの報道を受けて、そうした脅威からデバイスを保護する方法を伝えた(参考：「Androidスマホを無断でプロキシサーバにするVPNアプリに注意 | TECH+（テックプラス）」)。 Free VPN apps turn Android phones into criminal proxies｜Malwarebytes 悪意のあるVPNアプリの正体 HUMANにより発見された悪意のある仮想プライベートネットワーク(VPN: Virtual Private Network)アプリは、Goog
Google Playストアへマルウェアを侵入させる手口、Googleが認めて解説
Bleeping Computerは8月4日(米国時間)、「Google explains how Android malware slips onto Google Play Store」において、GoogleがGoogle PlayストアにAndroidマルウェアを侵入させる方法について説明したと伝えた。 Bleeping Computerは、Google Cloudセキュリティチームは脅威者がGoogle Playストアの審査プロセスやセキュリティ制御を回避してAndroid端末にマルウェアを侵入させるために使用する、「バージョニング」と呼ばれる手法の存在を認めたと説明している。 Googleによるとバージョニングと呼ばれるこの手法は、すでにインストールされている正常なアプリのアップデートを通じて悪意のあるペイロードを導入するか、またはダイナミックコードローディング(DCL: Dyn
工場出荷前に数百万台のスマホがすでにマルウェアに感染 Trend Microが発表 安価なAndroid端末が対象
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 「舞台裏：犯罪企業が数百万台のモバイル機器を事前に感染させる方法」（Behind the Scenes: How Criminal Enterprises Pre-infect Millions of Mobile Devices）と題した講演を、Trend Microの研究者らが5月に開催したセキュリティイベント「Black Hat Asia 2023」で発表した。 スマートフォンの製造業界では、多くの企業が別の企業に委託してOEM（Original Equipment Manufacturer）で端末を製造している。メリットも多いが、リスクもある。
Androidアプリにマルウェア「DawDropper」が混入、確認を
Trend Microは7月29日（米国時間）、「Examining New DawDropper Banking Dropper and DaaS on the Dark Web」において、Google Playストアにマルウェアをドロップするアプリが複数混入していたと伝えた。「DawDropper」と名付けられた、新たなドロッパーの亜種を使用するキャンペーンがGoogle Playストアで展開されていたことが判明した。 Examining New DawDropper Banking Dropper and DaaS on the Dark Web バンキング型トロイの木馬をドロップする4つの亜種が複数のAndroidアプリに仕込まれていたことが明らかとなった。これら亜種はすべて、データを保存するためにクラウドホスティング型NoSQLデータベースであるFirebase Realtime
第9回 スマートフォン・サイバー攻撃対策ガイド「サイドローディングの危険性」 | JSSEC
JSSEC技術部会 スマートフォン・サイバー攻撃対策ガイド 第9回 サイドローディングの危険性 JSSEC技術部会マルウェア対策WG 宮崎力（株式会社ラック） 昨今、サイドローディングの危険性についての議論が改めて活発化しています。 ご存知の通り、スマートフォンのOSは、AppleのiOSとGoogleがリードするAndroidがシェアのほぼ全てを占めており、この状況は世界的にも変わりありません。 アプリのインストールは、iOSはApp Store経由で、またAndroidはGoogle Playを経由して行います。ただし、Androidでは設定次第で、Google Playを介さないインストール、いわゆるサイドローディングによるインストールが可能になっています。 いずれにしても、両者ともサイドローディングによるアプリのインストールを推奨していないことが伺えます。今回は、サイドローディング
Androidデバイスを標的にするマルウェア「GriftHorse」--200のアプリに埋め込まれる
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ZimperiumのzLabsチームは米国時間9月29日、少なくとも70カ国で1000万人を超える被害者を生み出している、「Android」デバイスを標的とするトロイの木馬型マルウェア「GriftHorse」についての詳細を明らかにした。 この新たなマルウェアは少なくとも200の悪質なアプリケーションに埋め込まれており、その多くは、Androidアプリの公式なリポジトリーである「Google Play」ストアが提供しているセキュリティ保護機能をかいくぐっているという。 同社のリサーチャーらによると、同マルウェアの背後にいる攻撃者は多くのデバイスを感染させることで、不正なキャッシュフローを安定的に作り出し、「毎月、100万ドル（約1億12
「中国製スマートフォンのアプリには特定の単語を検閲する仕組みがあった」とリトアニア国防省が報告
リトアニアの国防省傘下にある国家サイバーセキュリティセンター(NCSC)が、中国製の5G対応スマートフォンのサイバーセキュリティ評価を実施した結果、高いセキュリティリスクが懸念されると発表しました。特に「特定の言葉を検閲する機能が組み込まれていたことが判明した」として、国民に注意を促しています。 Assessment of cybersecurity of mobile devices supporting 5G technology sold in Lithuania (PDFファイル)https://www.nksc.lt/doc/en/analysis/2021-08-23_5G-CN-analysis_env3.pdf Lithuania says built-in cybersecurity risks found in Chinese-made Xiaomi and Huawe
Google Play Storeの全アプリ、2022年4月からプライバシーポリシーが必須に
Google Play Storeの全アプリ、2022年4月からプライバシーポリシーが必須に2021.08.01 10:0033,867 Sam Rutherford - Gizmodo US ［原文］ （ 塚本直樹 ） 安心なストアのために。 今年の春先にGoogle（グーグル）が来年に向け発表したPlay Storeにおける新しいセーフティセクションの導入。そして米国時間7月27日、プライバシーポリシーなどアプリが表示しなければならない情報の詳細が明かされました。 セーフティセクションは2022年第1四半期（1〜3月）に導入されるのですが、今回のガイドラインはアプリ開発者が対応するための時間を確保できるように発表されました。セーフティセクションのデザインはまだ決定されていませんが、来年に向けていくつかのモックアップが提示されています。 Image: Googleセーフティセクションでは
Androidアプリの誤設定で多数のユーザーのデータが危険にさらされている--CPR調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます サイバーセキュリティ企業のCheck Point Research（CPR）は米国時間5月20日、複数のAndroidアプリを分析したレポートを公開し、アプリ開発者らによるクラウド関連の誤設定によって、1億人を超えるユーザーのデータが危険にさらされていると警告した。 CPRは、広く普及している複数のモバイルアプリを調査したところ、少なくとも23本から「サードパーティーのクラウドサービスに関する（さまざまな）誤設定」が見つかったとレポートに記している。 今日のオンラインサービスやアプリではクラウドサービスが広く利用されており、こうした傾向は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックで加速されたリモートワークの普及によってさ
Androidアプリ、クラウドサービス設定ミスで1億超個人情報流出の危険性
Check Point Software Technologiesは5月20日(米国時間)、「Misconfiguration of third party cloud services exposed data of over 100 million users - Check Point Software」において、Androidアプリ開発者のクラウドサービスに関する設定ミスなどによって、1億人以上の個人情報が流出するおそれがあると指摘した。電子メール、チャットメッセージ、位置情報、パスワード、写真などのデータが漏洩するリスクがあるとされており、犯罪者によって取得された場合は詐欺やサービス不正利用などに悪用される可能性がある。 Misconfiguration of third party cloud services exposed data of over 100 million
【続報】一晩でマルウェアに豹変したバーコードアプリ、攻撃の手口が明らかに
Malwarebytesは2月5日(米国時間)、これまで数年間にわたってバーコードスキャナとして機能していたアプリが、1度のアップデートでマルウェアへ豹変したと伝えた。該当するアプリはすでにGoogle Playストアから削除されているが、1000万人以上のユーザーが使用していると見られており、依然として注意が必要だ。Malwarebytesは、対象のスキャナをインストールしてしまったユーザーは自発的にアンインストールする必要があるとし、アプリを特定するために提供元、アプリ名、MD5、パッケージ名を公表していた。 Malwarebytesがこのサイバーインシデントを発表した段階では詳細はわかっていなかったが、新しい動きがあった。マルウェアをアップロードしたと考えられていた提供元から、マルウェアに豹変したバージョンのアップロードは行っていないという連絡があったという。マルウェアになってしまっ
「全世界に存在する3分の1のAndroidデバイスで一部ウェブサイトが閲覧できなくなる」とLet’s Encryptが警告
無料でウェブサーバー向けのSSL/TLS証明書を発行している認証局Let's Encryptが、「全世界に存在するAndroidデバイスの3分の1で、Let's Encryptの証明書が使えなくなる」と警告しました。 Standing on Our Own Two Feet - Let's Encrypt - Free SSL/TLS Certificates https://letsencrypt.org/2020/11/06/own-two-feet.html Let's Encrypt warns about a third of Android devices will from next year stumble over sites that use its certs • The Register https://www.theregister.com/2020/11/06/
中国製のAndroidアプリが重要なユーザー情報を収集していると研究者が報告、マルウェアによる悪用の危険性も
中国のハイテク大手である百度によって作られた2つのAndroidアプリに、ユーザーに関するセンシティブな情報を収集するコードが含まれていることが、カリフォルニア州サンタクララに本拠を置くサイバーセキュリティ企業・パロアルトネットワークスのグローバル脅威インテリジェンスチームである「Unit 42」のレポートで判明しました。Googleはこの報告を受けて調査を行い、2020年10月28日付で2つのアプリをGoogle Play上から削除しています。 Data Leakage Found From Android Apps on Google Play With Millions of Downloads https://unit42.paloaltonetworks.com/android-apps-data-leakage/ Baidu Mobile Apps in Google Play
高額サブスクに無断で課金するマルウェア「Joker」が感染拡大 - iPhone Mania
このところAndroid端末をターゲットにした「Joker（ジョーカー）」と呼ばれるマルウェアが多数報告されているようです。ユーザーの知らないところでサブスクリプション（月額課金）に登録するなど悪質であるにもかかわらず、Google公式ストアのGoogle Playにも無害なアプリのふりをして紛れ込んでおり、見つけるのは難しいとされています。 高額なサブスクリプションに課金される セキュリティ研究者によると、2016年後半から通称「Joker」と呼ばれるマルウェアがAndroid端末を中心に蔓延しており、2020年7月と9月に多数のユーザーへの感染が確認されたそうです。Jokerに感染したユーザーは、無断で高額なサブスクリプションサービスに課金されていたり、SMSメッセージ、電話帳、個人情報を盗まれたりといった危険に晒されます。 ジョーカーが実際にトランプカードをめくるまでは分からないよう
ヨドバシカメラのAndroidアプリに脆弱性 フィッシングサイトなど任意のURLへのアクセスに使われる恐れ
ヨドバシカメラのショッピングアプリ「ヨドバシ」のAndroid版に、攻撃者によって任意のURLへのアクセスに使われてしまう脆弱性があるとして、JPCERT/CC（JPCERTコーディネーションセンター）が9月7日、注意を呼び掛けた。対策として、最新版へアップデートするよう案内している。 ヨドバシのAndroid版アプリには、Androidの「Intent」という仕組みを利用して、他のアプリから送られてきたURLにアクセスする機能がある。しかし、同アプリにはリクエストの発行元を制限せず、任意のアプリからIntentを受け取って任意のURLへアクセスを行ってしまう、アクセス制限不備の脆弱性があるという。 第三者がスマートフォンに対し遠隔操作を行い、同アプリを経由することで任意のWebサイトにアクセスすることも可能なことから、JPCERT/CCはフィッシングなどの被害にあう可能性があるとしている
Android端末に「削除できないアドウェア」 迷惑広告モジュールのプリインストールも
「Android」端末で迷惑な広告を表示させるアドウェアに関する苦情が増えているという。セキュリティ企業のKaspersky Lab（以下、Kaspersky）は2020年7月6日、同社ブログで削除不可能なアドウェアがプリインストールされているデバイスの存在を指摘した。 Kasperskyによると、こうしたアドウェアはデバイスのシステムパーティションに組み込まれているという。そのため、削除しようとすればデバイスが機能しなくなることもある。さらに、削除できないシステムアプリや中核的なライブラリに広告が組み込まれている場合もあるという。 同社の調査では、過去1年の間にユーザーが遭遇したマルウェアやアドウェアのうち、14.8％はシステムパーティションへの感染だった。 27％のデバイスにアドウェアが仕込まれていた例も 有効な対策は？
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
https://jp.techcrunch.com/2021/10/22/2021-10-21-google-launches-a-bug-bounty-program-for-android-enterprise/
TechCrunch
Androidのシステムコンポーネントに任意コード実行の脆弱性 ～2021年2月セキュリティ更新／メディアフレームワークにも深刻度“Critcal”の問題
