ヤハちゃん @_tsu2ura2 @LunLundehanai 2018年あたりのサマソニでアーティストがステージ上からばら撒いてたのが衝撃的でした。身内と行ってたのですっごく気まずかったです😂 2026-04-06 01:30:32
「6発分ない？」フェスに行ったらおねえさんに「5発分」と言われ避妊具を渡される...文化として理解はできる一方、下品という意見もあり賛否分かれる
ヤハちゃん @_tsu2ura2 @LunLundehanai 2018年あたりのサマソニでアーティストがステージ上からばら撒いてたのが衝撃的でした。身内と行ってたのですっごく気まずかったです😂 2026-04-06 01:30:32
高市総理、自民党内で孤立か…「反高市」結成の動きも
順風満帆に見える高市政権。だが、多くの自民議員が永田町へ帰還し、党内力学が変化した。新たな権力闘争が幕を開ける―。 国民と自民党内の激しい温度差「いったいどうなってるの！」 高市早苗総理は、内閣情報調査室から上がってきたメモを読み、激昂した。そこに記されていたのは、石井準一参議院幹事長が党内で新たなグループを作るという内容だった。総理は疑心暗鬼に陥った。 「石井が反高市グループを作ろうとしている……」 石井氏は「参院のドン」と呼ばれた故・青木幹雄氏の愛弟子で、その政治手法を色濃く受け継いでいる。旧茂木派（平成研）の実力者として野党側にも太いパイプを持ち、一部では新たな「ドン」と呼ぶ向きもある。そんな石井氏は、ことあるごとに高市総理の前に立ちはだかってきた。 Photo by gettyimages 総理が、旧安倍派で裏ガネ問題に関与した佐藤啓氏を官房副長官に起用した際には、「多少疑問視して
【分析】トランプ氏に投票した有権者の「後悔」、今になって顕著に
ミシガン州での最後の選挙集会に登場したドナルド・トランプ氏＝2024年11月5日/Jeff Kowalsky/AFP/Getty Images （CNN） イランとの戦争のさなかにトランプ米大統領の支持率が過去最低水準まで落ち込む中、長らく予想されていた現象の裏付けとなる確たる証拠が示されている。トランプ氏に投票したことを後悔する有権者の存在だ。 かなりの数のトランプ氏支持者はしばらくの間、懸念を抱いてはいたが、ここ数週間での一連の世論調査は、その懸念がより深刻なものへと傾きつつあることを示している。 マサチューセッツ大学アマースト校とユーガブの調査は、その最も強力な証拠となっている。 調査は、自分の投票を後悔しているかどうかを単刀直入に尋ねるのではなく、「多少の懸念」「複雑な思い」「多少の後悔」など、全面的な後悔だけではない、段階的でよりニュアンスを含む選択肢を提示している。 2025年
高市首相、国会出席時間は石破時代の6割 批判への反論はX活用 - 日本経済新聞
高市早苗首相は2026年度予算の国会審議に出席した時間が短かった。前年度の石破茂前首相のおよそ6割にとどまり、厳しい質問に答える機会が減った。X（旧ツイッター）で自身への批判に一方的に反論する場面が目立つ。与野党は国会論戦の質を向上させる責務を負う。7日で首相が衆参両院の予算委員会に70時間出席した計算になる。石破氏は少数与党下だった25年度予算の審議に118時間臨んでいた。今回、首相の出席
辺野古事故で中核派「元凶こそ沖縄の基地」と主張 「右翼マスコミや極右勢力が誹謗中傷」
過激派の中核派は6日付の機関紙「前進」で「辺野古新基地絶対阻止を 事故を利用した沖縄圧殺許すな」と題した記事を掲載し、2人が死亡した沖縄県名護市辺野古沖の船転覆事故について「沖縄で起こる事件・事故、その元凶こそ、沖縄の基地」と主張した。 記事は「辺野古での『平和学習』が『教育に求められる中立を逸脱』とか『危険な抗議活動を放置』などと右翼マスコミや極右勢力らが辺野古新基地反対闘争への口汚い誹謗中傷を噴出させている」と指摘。 「辺野古で続く不屈の闘いに合流し、『全基地撤去、日米安保粉砕・日帝打倒』を掲げ、5・15沖縄闘争に総決起しよう！」と、復帰記念日の闘争参加を呼び掛けている。 沖縄の基地反対運動については、警察庁が平成29年3月の参院内閣委員会で「反対運動を行っている者の一部には極左暴力集団（過激派）も確認されていると承知している」と答弁している。 事故の認識を巡っては、社民党の服部良一幹
「やはり検察がメンバーを選んでいた」再審見直しに批判相次ぐ法制審、開示文書から浮かぶ“出来レース”の構図 - 弁護士ドットコムニュース
刑事裁判をやり直す「再審」制度の見直しを議論した「法制審議会・刑事法部会」の委員らについて、検察官である法務省刑事局長が候補として示した有識者が、そのまま選ばれていたことが、法務省への開示請求で入手した文書からわかった。（弁護士ドットコムニュース・一宮俊介） 法制審がまとめた見直し案には、検察官による不服申し立て禁止などが盛り込まれず、「冤罪被害者を救えない」などの批判が集まっているが、刑事局長が指定した委員は全員がこの見直し案に賛成していた。 検察官の人事に詳しい熊本大学の岡本洋一准教授は「うわさでは聞いたことがあったが、実際の文書を見ると、やはり検察官である刑事局長が法制審の委員・幹事を事実上選んでいたのかということがわかる」と話す。 ●昨年12月「委員の選定経緯がわかる文書」を開示請求 弁護士ドットコムニュースは2025年12月、再審制度の見直しを議論している「法制審・刑事法部会」の
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社民党党首選後の記者会見、怒号や途中退出など歴史的大混乱に。その反響
