デジモノに埋もれる日々: 「予告」は未来の自分を縛る？ モチベーションのコントロールの難しさ
日曜コラムです、こんばんは。 はてなブックマークで「あとで書く」というタグをよく見かけます。 これは文字通り、対象の記事に何かひと言言いたいことがあって、 「これに関する記事をあとで何か書きますよ～」という意思表示です。 私の記事でも、ブクマして頂いた際にときどき、この「あとで書く」タグを 付けていただくことがあります。そんなとき私は、 あとで書くキター！ ｗｋｔｋ ということで、「あとで実際に何が書かれるのか」を楽しみに待っていたり します。ところが、ところが、この「あとで書く」タグは、結構な確率で あとで何も書かれなかったりします。 えー、放置プレイですか ｡･ﾟ･(ﾉД`)･ﾟ･｡ 「あとで書く」という宣言に拘束力なんてあるハズがありませんし、 そもそもこの「あとで書く」という意思がどの程度の強い気持ちを持って 書かれているのかはわかりませんが、少なくとも、私が自分で確認したもの を
ITmedia News：新聞に生き残りの道はあるか 新聞社サイト、アクセス伸びず
新聞社（全国紙）サイトのユニークユーザー（UU）数はここ5年間、ゆるやかに伸びているが、「ネット人口が5年で4～5倍になったことを考えると、もっと伸びてしかるべき」（萩原社長）で、成長は鈍い。 その一方で、新聞社などから配信を受けた記事をピックアップして掲載する「Yahoo！トピックス」のUU数は急激に伸びている。「若い人はみんな、世の中の情報をYahoo！トピックスから得ていると考えていいだろう。ニュースへの需要はある」 ニュースの需要が減っていないのに、新聞を読む人が減り、新聞社サイトが伸びないのはなぜか――萩原社長は、新聞社が編集するニュースパッケージの需要が落ちているためと分析する。ユーザーはむしろ、Yahoo！トピックスやmixiニュース、RSSリーダー、ブログ、SNS日記、Googleニュースなど、新聞とは別の視点でパッケージ化されたニュースを好んでいる。 「ネット上では、新聞
九尾のネコ鞭 - VIP系まとめサイトよりも悪質なサイトを見つけたぞ！！
VIP系まとめサイトが昨今炎上しているという事実は、みなも知っておろう！ 彼らは、2ちゃんねるVIP板で生まれたスレッドを、ただコピペしているだけなのにも関わらず、アフェリエイトというアサマシイ小細工を弄することで、不当に収益を上げていた。よって、炎上は自業自得であるっ！むしろ、何故もっと早く天誅を下さなかったのか、自分の不甲斐なさに呆れるばかりであるっ！ そんな風に私が怒りに燃え、せっせとコメントスクラムしているとき、とんでもない情報がもたらされたっ！なんと！もっとアサマシイサイトを発見したというのであるっ！！ そのページがこれだっ！ http://b.hatena.ne.jp/hotentry このページは「はてなブックマーク・hotentry」という！ このページをよ〜く見て欲しい！ このページを運営しているのは「はてな」という会社らしいが、彼らが作ったコンテンツはどこにもない。ある
キャリア実態調査におけるベンチャー企業経営者等インタビュー結果
平成１８年４月２８日 関東経済産業局 地域経済部新規事業課 関東経済産業局では、平成１７年度、「ベンチャー企業新卒就職者におけるキャリア実態調査」を実施しました。 従来、ベンチャー企業による人材確保は「即戦力重視」、「企業内人材育成制度の未整備」等により、主に中途採用とされていました。しかしながら、昨今、新興市場などへ上場を果たした企業の中には、設立当初から積極的に新卒採用 の実施により、自社の成長に繋げている事例も多く見られています。そのため、本調査では、ベンチャー企業への人材流動に向け、「一人でも多くの学生が、ベンチャー企業への就職を”選択肢”として検討する ようになること」を目的とした啓発活動を行いました。 その一環として、第一線で活躍しているベンチャー企業経営者や、実際にベンチャー企業へ就職した社員の方々に対してインタビューを行い、 起業の経緯や各企業の魅力、入社理由や入社
RIETI - ディベート経済 格差問題をどう見るか
バブル後の長い不況が終わり、景気回復の果実の分配を考えるべき時期になった。そのためか、国会などの場で所得格差の拡大をどのように是正するか、という問題が大きな議論を呼んでいる。 バブル崩壊後の不況の中で、ホームレスになる人々の数が増え、90年代後半からは、パートや派遣労働などの「非正規雇用」が大きく増加した。正社員扱いにならない非正規雇用の人々は、同じような仕事をしても、給与や社会保障などの待遇が正社員に比べて相当に劣悪だと言われる。 労働市場をもっと自由なものにしようという構造改革の理念からみても、これは不合理な差別であり、早急に解決すべき問題である。 全体的な雇用環境も、ごく最近まで非常に厳しかった。特に、24歳以下の若年層の失業率は、10%近い高水準だった。 こうした状況から、「日本社会で所得格差が広がっている」という意見が急速に高まっている。 格差を問題視する議論の多くは、「構造改革
普及段階に入る燃料電池 | 大和総研
先日、地上デジタル放送「ワンセグ」用携帯電話に買い替えようと思った。しかし、現在使用している携帯電話のバッテリーの持ちが悪いことを考えると、最新携帯で果たして「地デジ」が快適に視聴できるのだろうかと思い決心がつかなかった。既に使っている人の話では3時間程度だそうである。携帯やノートPCなどモバイル機器が高度化すればするほど、最大のボトルネックはバッテリーになる。数時間では使いづらい。 この改善の切り札となる「燃料電池」が来年にも発売になる見通しという記事が先日の新聞に出ていた。試作品はすでに完成。現在のリチウムイオン電池の3～6倍の持ちが期待できるという。開発したKDDIによると、「取り扱いが簡単なメタノールから水素を取り出して酸素と化学反応させて発電。現在のリチウムイオン電池と比べると理論上は10倍は長持ちする」という。 日本での燃料電池の開発は、1981年通産省のムーンライト計画から四
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地域ブランド≪必携≫ガイドブックの刊行について〜地域ブランドを商標で確かなものに〜