｢施設の新聞で字を覚えた少女｣が絞り出す歌
「私は短歌が好きです。一生好きです」 セーラー服姿の女性歌人・鳥居は涙を浮かべてそう口にした。2017年6月29日、短歌界で最も歴史ある「第61回現代歌人協会賞」授賞式の壇上である。 会場内にいるのは、スーツやドレスや和装に身を包んだ、いわゆる“短歌界の立派な人たち”ばかり。その中で、一見すると場違いにも思えるような鳥居だが、違和感を覚える者はほとんどいない。鳥居の短歌界での功績や、歌人としての実力、そして成人してもセーラー服を着続けている理由を、多くの人が知っているからだ。 鳥居の半生は、よく“壮絶”という言葉で表される。しかし、それは決して真実ではない。ほかに適切な言葉がないために「壮絶」と用いられるだけで、実際はもっと、もっと、辛くて悲しい。いったいどのようなものだったのだろうか。 学校から帰ると、母が倒れていた 鳥居は舞台女優の母と、脚本家を目指す父の間に生まれた。しかし、鳥居が2
ガンダム生みの親が今のアニメに感じる疑問
革命は起こせると思っていた ──激動の経歴です。 逮捕歴のある学生運動家は、当時ゴマンといた。普通の就職活動はできず、サブカルチャーの世界に逃げた人も少なくはない。自分もそんな珍しくない1人だった。 革命は起こせると思っていた。資本主義に対し、世界的な規模で若者が異を唱えている。僕らも少数派ではない、と。しかし母校を封鎖したところで何も変わらなかった。退学処分を受け、失意の中で何か稼ぐ手段を探していたら、アニメスタジオの「養成所員募集」の広告が目に入った。中学・高校時代には漫画家を目指していたから、高校時代に描いた大学ノート2冊分の漫画を持参して、採用試験を受けたら通っちゃった。1970年の秋だった。 ──夢を追ってではなく、食いつなぐためにですか。 漫画家としてやっていくのは際立った才能がいるから難しい。でもアニメーターなら何十人も集まって1作品を作る。これなら自分でも食いぶちぐらい稼げ
日本の高齢者は､なぜこうも｢不機嫌｣なのか
気がつくと、確かに、身の回りでも、頑迷で不機嫌なお年寄りを見掛けることが多くなった。筆者も先日、こんなシーンを目撃した。電車内で、やや足を伸ばして座っていた若い女性に対し、途中から乗ってきた高齢の男性がその足を軽くたたき、「邪魔じゃねえか」とキレ、つかみかかるようにして声を荒げた。その後、その女性も負けじと「あんた、触ったでしょ」と応戦、すさまじい言い合いバトルに発展した。高齢男性にとっては、その反撃が意外だったようで逃げるように降りたが、女性が猛然と追いかけていく展開となった。 別の日には、バスの中で、子供が泣いているところを母親が必死であやしていたのだが、後ろに座っていた老夫婦が顔を見合わせ、「ああいうのは親が何とかすべきだよねえ」などといらいらしながら話しているのを聞いた。 高齢者は本当に「キレやすい」？ 保育園の建設に「うるさくなる」と反対する。若い駅員を怒鳴りつける。店員にいちゃ
東芝の危機が映す｢日本的経営｣の根本的弱点
激動の時代の変化についていけなかった象徴 時代の変化は激しく、その変化についていけない企業は、どんなに大企業であろうと経営危機に陥る。日本を代表する「東芝」の経営危機も、まさに激動の時代の変化についていけなかった象徴といっていいだろう。 東芝は米国でいえば「ゼネラル・エレクトリック（GE）」のような存在であり、日本を代表する大企業だ。そのGEは1980年代から1990年代にかけて家電事業を売却して、製造業から金融事業や放送事業へと事業を拡大させ、時価総額世界第11位という規模にまで成長させた。その点、東芝は不適切会計や海外の原子力事業で巨額損失を発生させて、いまや上場廃止にまで追い込まれようとしている。 こうした東芝のケースを見るまでもなく、最近の日本企業、とりわけ伝統のある大手企業が次々と経営破綻の危機を迎えている。「シャープ」の身売りはまだ記憶に新しいが、2009年3月期に史上最大の7
21世紀の日本は｢ダム｣によって救われる！
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
都知事公約｢満員電車ゼロ｣は､こう実現する | 通勤電車 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
京急｢赤字決算｣があぶり出した幻の路線計画
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
なぜエアバスは日本政府に激怒しているのか
安倍政権は日本からの武器禁輸を緩和し、米国だけではなく、他の国々、特に欧州諸国との共同開発を進めようとしている。すでにオーストラリアへの潜水艦の売り込みなどは大きく報じられており、重大な国民の関心事だろう。今後の日本経済を支える重要産業のひとつとして期待する声も高まっている。 だが、掛け声どおりに進まない可能性がある。わが国の防衛装備調達がいまだに米国偏重であること、防衛省の競争入札が不透明であること、首相官邸、防衛省、経産省などに防衛航空宇宙産業を振興するグランドデザインと戦略が欠如していることから、欧州各国の信用を失いつつあるのだ。 9月、空自の新型空中給油機の入札から、エアバスが辞退した。この空中給油機にはボーイング社が提案する米空軍と同じKC-46Aと、エアバスが提案する330MRTTの2機種が候補に挙がっていたが、エアバスが入札に参加しない意向を固めたため、KC-46Aの採用が事
究極の｢ダメサイト｣を築いた男の､苦節10年
「あの部署に行きたい！」……そう言っても、うまくはぐらかされる。「こんな仕事がしたい！」……そう言っても、まじめに取り合ってもらえない。結局は組織の言いなりで、ただ食っていくためだけにやりたくもない仕事を続けなければならないのだろうか……。 そんな毎日を送っているアナタ、ちょっと「NG」を食らったからといって、すぐに諦めることができてしまうような仕事は「本当に心の底からやりたい仕事」と言えないのではないだろうか。 そこで今日は、会社から許可されるかどうかなんてことを案ずる前に「言い出しっぺ」になって始めてしまい、その仕事をいつの間にか会社を代表するサービスにしてしまったツワモノを紹介しよう。 ぶっ飛びサイトの“変集長” 皆さんは「デイリーポータルZ」をご存知だろうか。仮面ライダーを思わせるネーミングのこのサイト、月間で1500万PV（ページビュー＝閲覧数）を稼ぎ出す、非ニュース系では異例の
｢格差｣と｢10代のセックス｣の意外な関係
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
｢写真を売る｣副業で年収700万円の秘密
東証1部上場の金融会社に勤めていた竹内正人さん（40）が、本格的なデジタル一眼レフカメラを初めて買ったのは2006年だ。それから約8年。竹内さんは今、「写真を売って」生計を立てている。直近の月収は約80万円にも上る。年収1000万円プレーヤーとほぼ同等だ。 驚くのは竹内さんがつい最近まで会社員だったこと。アマチュアカメラマンながら、一流企業サラリーマン並みの収入を副業で得てきたのである。今年10月、竹内さんは19年勤めていた会社を辞めた。1人のプロカメラマンとして生計を立てていく――。いわゆる脱サラだ。 「写真は好きじゃない」 ところが竹内さんに聞くと「私はもともと写真好きでもなんでもなくて、今もそう」。つまり、写真好きが高じたワケではないという。そんな竹内さんが、どうやって月収80万円を稼ぐようになったのか。 始まりは2007年5月。写真投稿サイト「PIXTA」（ピクスタ）にクリエイター
日本人は自分たちのルーツを知る必要がある
世界はグローバル化したと盛んにいわれていますが、日本人の海外留学先の大半は、いまだに欧米諸国が占めています。 それにもかかわらず、欧米人の絶対的な価値観を理解できずに留学先に行く日本人がなんと多いことでしょうか。留学先から帰国後も彼らの価値観を理解できていない日本人がなんと多いことでしょうか。 日本人は、歴史教育を軽視しすぎている キリスト教圏に住む人々の価値観に限らず、イスラム教国でも、仏教国でも、その国々の人々がなぜそのように考えるのかといった背景を知ることが重要であるのに、そういったことには目を向けないまま、日本に帰ってくる人々が多いのは残念でなりません。 日本人が歴史や宗教に疎いのは、学校教育における歴史教育の軽視に問題の一端があると、私は考えています。おまけに、歴史と宗教は密接にかかわっているのにもかかわらず、歴史と宗教を切り離して教えているのですから、今の学校教育は間違っていま
近づくな､入るな！"就活塾"の危なすぎる実態
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
初公開！山手線29駅｢真の実力｣ランキング
駅の規模を判断する際の指標として役立つのは、乗車人員や乗降人員と呼ばれる数値である。 「乗降客＋乗り換え客」で、駅の実力を評価 まず、乗車人員とは「駅できっぷを購入した人の数」を、乗降人員とは、「乗車人員に加えて駅で列車を降りて改札を出た人の数」を、それぞれ表す。JRや大手私鉄各社を中心に、駅ごとの数値が各社のホームページなどで公表されている。 首都圏を中心に国内最大の鉄道網をもつJR東日本が公表しているのは乗車人員だ。なぜ乗降人員を示さないかというと、改札で回収したきっぷをもとに駅で降りた人の数を集計する作業は案外難しく、実数のほかに統計的手法も用いて算出しているため、乗車人員ほど精度の高い数値が得られないからと筆者は考える。 近年急速に普及したICカード乗車券であれば、集計作業は容易であろう。だが、広大な営業エリアを有するJR東日本の場合、同社のICカード乗車券であるSuicaを使えな
2030年､老人も自治体も"尊厳死"しかない
今の日本は、保守化、右派の影響力が高まっている。その背景には、韓国、中国への感情悪化だけでなく、リベラル、左派の魅力のなさ、ストーリーのなさがあ る。今の日本のリベラルに、欠けているものは何か、どうすれば国民の心をつかむことができるのか。社会活動家として最前線で戦ってきた湯浅誠氏が、論客と の対談を通じて、「真のリベラル」の姿を探る。3人目の今回は、「純粋なる保守主義者」であり、ネット上の最強の論客として知られる、やまもといちろう氏 との異色対談。その後編。 前編はこちら 2030年のディストピア やまもと：私ずっと、湯浅さんに聞きたいことがひとつあって。 湯浅：はい。 やまもと：たぶんわれわれは2030年ぐらいまでに、ディストピア（反理想郷）を経験すると思います。それこそ300万人以上出てくるであろう独居老人とか、400万人近くいるであろう認知症患者とか、彼等を一人一人救済していけないじ
さかなクンが語る､漁業の現状
――日本の水産物の資源状態についてどう思いますか。 日本各地でいろんな漁場を見せていただいたり、漁船に乗せていただいたりしています。「すギョいいっぱい獲れてる！」と思っても、実際はいつもより少ないということもあります。例年とどう違うのかは専門家や浜の方に聞くのが一番重要かなと思っているところです。 近年は日本近海の水温上昇とともに獲れるお魚の種類や旬自体が変わってしまっているとよく聞きます。たとえばサワラですね。西日本のお魚というイメージがとても強いですが、最近は三陸や日本海側の港にサワラが大量に水揚げされている光景を目のあたりにすることが多いです。漁師さんに聞くと「サワラなんてこっちでは以前はそうめったに獲れなかった」とおっしゃっていました。獲れる漁場が変わっているんですね。 旬がなくなっちゃう 多摩川のアユは秋に産卵するんですが、水温が下がりきらないので翌年の春に産卵することもあるらし
鴻海トップ激白､｢シャープにだまされた｣
なぜ決裂したのか 男は、2時間半にわたるインタビューで何度も繰り返した。 私はシャープにだまされた。 言葉の主は、EMS（電子機器受託製造サービス）世界最大手、台湾・鴻海精密工業のテリー・ゴウ（郭台銘）董事長だ。 シャープと鴻海の社名を聞くと、「あの事件」を思い出す人は多いはずだ。2012年3月、シャープと鴻海は業務資本提携を締結。鴻海側が約1300億円を投じ、うち半額をシャープ本体に、残りを大阪府堺市にあるシャープの液晶ディスプレイ工場（現・堺ディスプレイプロダクト）に出資する計画だった。当時シャープは液晶と太陽電池の不調で巨額赤字に転落。大型社債の償還も控え、企業存続すら危ぶまれていた。 苦境のシャープ救済に踊り出た鴻海とゴウ氏。提携は打倒サムスン電子をスローガンにした日台共闘の構図もあり、ことの推移を産業界は固唾を呑んで見守った。 しかし、だ。その後両社は揉めに揉め、結局鴻海はシャー
｢ポエム化しているのはメディアでしょ？｣
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
｢ヒラ社員も残業代ゼロ｣構想の全内幕
官製ベア成立で約束された“受難” 記者 「Ａタイプの労働者は、労働基準法の労働時間規制の適用除外になるのか」 大臣 「民間議員の提案で、検討はこれから。詳細を民間議員から伺ったわけではない」 記者 「労働時間と報酬は峻別するとある。でも適用除外でないのか」 大臣 「法改正が必要か否かは、厚生労働省で詰めていただきたい」 ４月22日の19時前。東京・霞が関の中央合同庁舎８号館の講堂で、予定より30分遅れで始まった記者会見の壇上。経済再生担当相の甘利明の顔には、ちぐはぐな答弁を余儀なくされたことへの困惑の色が、ありありと浮かんでいた。 質問が集中したのは、この日の経済財政諮問会議・産業競争力会議合同会議で、産業競争力会議雇用・人材分科会主査である長谷川閑史（経済同友会代表幹事）の名前で提出された、説明資料についてだった。 この「長谷川ペーパー」に、６月に改定される成長戦略への反映に向け１年間議
｢日本でネットはテレビの脅威にならない｣
うじいえ・せいいちろう 1926年生まれ。51年読売新聞社入社、同社常務を経て82年に日本テレビ副社長。92年社長、2001年会長兼CEO、05年取締役会議長、09年6月より現職。96～03年、民放連会長。 スポット広告は確かに底打ちしたが、長期的に見ると楽観できない。テレビ業界は、ここ7～8年で5000億円近く売り上げを減らした。これはテレビ東京さんを含めた五つのネットワークのうち、一つ分の収入が消えてしまった計算だ。 パイの縮小はテレビ業界に限った話ではない。国の経済成長が止まったことと完全に連動しているわけで、わずか2兆円程度にすぎないテレビ業界のことだけをうんぬんしても仕方がない。 中国や韓国を見ればわかるように、今や国家、政府が主導して経済を牽引していく国家資本主義のような時代だ。業界内で限られたパイの取り合いをするのではなく、「日本株式会社」として国全体を成長させていくようにし
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
