テスラ超長距離旅で分かった、“日本式”充電インフラの弱点 他のEVには致命的かも
テスラ超長距離旅で分かった、“日本式”充電インフラの弱点 他のEVには致命的かも：走るガジェット「Tesla」に乗ってます（1/4 ページ） 「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ」と表現されるTesla。この連載では、デジタルガジェットとして、そしてときには、ファミリーカーとしての視点で、この未来からやってきたクルマをリポートします。 昨年の11月末、Model 3で横浜から長崎の往復3000kmの旅をしてきました。前編「EV旅の秘訣は“満タン主義“との決別 テスラで『往復3000kmドライブ』」では、長崎までの往路の様子をお伝えしました。本稿では、旅の主目的である、潜伏キリシタンゆかりの地巡りや復路におけるModel 3の運行状況を充電を中心にお伝えします。 前編同様「充電」という視点から結論を先に述べると、横浜までの帰路では、途中、岡山の実家で一泊しましたが、実家に普通充電の設備
【超悲報】中国「宏光MINI EV」が65万円の超格安で対日輸出へ！「マジかよ」「国内軽四BEV市場が崩壊する」「国内メーカーが真似できない価格帯」
日経ASIA-TECH @Nikkei_ASIATEC 中国の格安EV「宏光MINI EV」が日本市場に登場する可能性があります。円安の逆風下ですが、65万円からの安さを維持する見通しです。伝統的な自動車とは違う用途が開ける可能性があります。 nikkei.com/article/DGXZQO… 2022-10-25 13:34:47 一部抜粋 中国の自動車メーカー、上汽通用五菱汽車が日本市場の調査を始めた。来春までに、格安電気自動車（EV）「宏光MINI EV」の対日輸出の準備を整える。このEVは中国の地方都市・農村で「代歩車（足代わりの車）」として大ヒットしたが、日本ではその手軽さが別の用途を生む可能性がある。 (中略) この車種は2020年7月に発売され、中国市場では9月まで25か月連続で販売台数が最も多い中国ブランドのEVだ。日本の軽自動車に近い大きさの4人乗りで、ブレーキの簡素化
日本電産の永守会長「EVの航続距離は100kmで十分」
現在、世界の主要自動車メーカーが販売する量産EVは、大容量のリチウムイオン電池を搭載し、長距離走行に耐えうる航続距離を確保しているのが主流だ。EVでは電池が車両コストの3～4割を占めるとされ、電池容量の増加は価格上昇に直結する。 永守氏は「車両価格は200万～300万円でも高い」と主張する。中国・上汽通用五菱汽車が同国で約50万円で販売し、大ヒットした格安EV「宏光MINI EV」を例に挙げ「EVは安く造れる」（同氏）と強調した。 日本電産社長の関潤氏は「金銭的に余裕があるユーザーは、充電などの不便さを嫌がる。今は、自動車メーカーがこうしたユーザーに向けてEVを造っているから、価格が高い」と分析する（図3）。そのうえで、関氏は「日常的なクルマ使いにおいて、9割以上のユーザーの平均運転距離が30km未満」とのデータを示し、今後は「航続距離が短くても、価格の安いEVを欲しがるユーザーが出てくる
軽EV「200万円切りの圧力」 日産・三菱自動車が先陣 軽EV化元年㊤ - 日本経済新聞
軽自動車の電気自動車（EV）化が2022年から一気に進む。日産自動車・三菱自動車が軽EVを発売するのを皮切りに、ホンダ、スズキ、ダイハツ工業も25年までに軽EVを投入する。軽は登録車ほどの航続距離は求められないなどEV化に適している面もあるものの、電池搭載による価格上昇は避けられず、試行錯誤が続く。三菱自の主力工場、水島製作所（岡山県倉敷市）。日産と共同開発し、6月に発売予定の軽EVの生産が3
東京の2倍…｢日本で一番EVが普及しているのは"あの地方都市"｣必要なのは充電インフラではない 小型軽量低価格こそ理想のEV
トヨタ自動車が2030年までに30車種のBEV（バッテリーEV）を展開し、350万台を販売すると発表したことを受け、日本も一気にEV普及モードになるかのような報道がある。しかし、自動車業界に詳しいマーケティング／ブランディングコンサルタントの山崎明氏は「EV普及の真の条件は小型・軽量・低価格にある」と指摘する──。 東京の2倍以上EVが普及する「地方都市」 1月22日の日本経済新聞の1面に興味深い記事があった。日本の人口あたりのEV普及台数を見ると、地方のほうがはるかに多いという内容である。 最も多いのは岐阜県で、人口1万人あたり34.8台ということだ。東京は15.4台だから、岐阜は東京の2倍以上EVが普及していることになる。現状ではEVはガソリン車に比べかなり高価であり、所得の高い大都市部中心に売れているように思いがちだが、実体は逆なのである。 なぜこのような現象が起こるのか。その大きな
ガチ切れのトヨタはホントに怖い【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】
文●池田直渡 写真●トヨタ ■ガチ切れのトヨタはホントに怖い 10月31日から英国グラスゴーで開催された国連気候変動枠組条約第26回締約国会議 (COP26) で、電動化の流れが大きく変わった。 これまで極めて前のめりな発言をしてきた欧州勢が急におとなしくなり、代わって「消極的だ！」と批判を受けてきたトヨタが一気に踏み込んだ。展開は予想より少し早かったが、実は意外でも何でも無い。 急進的なBEVの規制化に欧州勢が及び腰になった COP26で議長国の英国が目指していたのは、「主要市場で2035年、全世界で2040年までに“販売する全てのクルマをゼロエミッションビークル（ZEV）にする」という超野心的な目標に、全参加国（都市を含む）や企業の同意を得ることだった。 結果を見ると、日米独仏中が署名をせず、インドは配慮しつつも削減に留まった。英国の目論見とはだいぶ違った結果になったのだ。主要自動車メ
スズキ会長、怒りあらわ「軽自動車よりダイヤを増税しろ」：イザ！
「どう考えても弱い者いじめだ。（増税なら）ダイヤモンドのような高級品にかけたほうがよほどいい」－。スズキの鈴木修会長兼社長は１日の記者会見で、総務省が軽自動車税などの増税を検討していることについて、怒りをあらわにした。 鈴木会長は、国際的に見た場合、自動車に対する課税は乗用で年間７２００円という現在の軽自動車税の水準が妥当だと指摘。安倍晋三政権が経済界に賃上げを求めていることに対しても、「（増税で売り上げが）どれだけへこむか分からない。考えている暇がない」と反発した。 総務省の有識者検討会が１０月３１日にまとめた報告書は、軽自動車税と自動車税との間に４倍以上の税額差があることを問題視。同省は自動車取得税廃止に伴う年約１９００億円の税収減を補うため軽自動車税を増税する方針だ。 一方、スズキが１日発表した平成２５年９月中間連結決算は、円高是正による為替差益やインドネシアやタイなどでの販売好調が
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