「モキュメンタリーで人をハッピーに」 劇作家・後藤ひろひとさん
虚構の物語をあたかも事実であるかのようにドキュメンタリーとして表現する「モキュメンタリー」。２０２２年、仏映画祭「オン・ブ・モン」で日本映画初の最高賞に選ばれたモキュメンタリーコメディ「エキストロ」（２０２０年）の脚本を手掛けた劇作家の後藤ひろひとさんに、モキュメンタリー、そして嘘が持つ魅力について話を聞きました。 後藤ひろひと １９６９年生まれ。山形県出身。俳優・作家・演出家。通称「大王」。１９９０年～９６年、「遊気舎」座長を務め、ほぼ全作品の作・演出・出演を手がける。その後、川下大洋と「Ｐｉｐｅｒ」を結成。「Ｐｉｐｅｒ」プロデュース公演の他、パルコ劇場等、数多くの脚本や演出を手がける。モキュメンタリー作品は、テレビ番組「青春トライ’９７」「青春トライ’９８」（ＡＢＣ）、映画「エキストロ」（２０２０年）。 ＜もっとリアリズムのある演技はどこにあるんだ＞ ――モキュメンタリーに魅力を感じら
新型コロナ「『他人事』ではなく『自分事』に」 識者に聞く
世界的な感染拡大が続く新型コロナウイルス。感染者数が増加傾向にある日本でも「４月１日からロックダウン（都市封鎖）が決まった」とするデマがネット上で拡散するなど、社会不安が高まりつつあります。パニックに陥らないためには、まず科学に基づいた確実な情報を知ることが大切です。科学を一般の人たちに分かりやすく伝える科学コミュニケーターの本田隆行さん（３７）に話を聞きました。 ――今回の新型コロナウイルスについて、いま分かっていることを教えてください 今世界中を騒がせている「新型コロナウイルス」は、私たちが普段引いている風邪の原因となるウイルスの１つである「コロナウイルス」の一種です。ただ、これまで知られていたどのタイプのコロナウイルスとも違うため、研究が進められているものの、詳しい性質や対応策はまだ十分に分かっていません。また、地球上の人間が初めて感染する状況にあり、誰も体に防御する機能（＝免疫）が
「暴れる猛暑、護摩で調伏」 五輪期間中、祈祷師３千人配置へ
２０年に開催される東京五輪・パラリンピックの期間中、猛暑対策として全国から祈祷師３千人を招集し、都内各所に派遣する計画があることが１９日までにわかった。かつて、国じゅうの祈祷師を総動員して敵国調伏の祈りをささげた例にならい、大会期間中の猛暑撃退をねらう。 大会関係者が明らかにした。大会本番を来年に控え、今年は都内各所でテスト大会が行われているが、多くの競技で水質や体調など暑さに起因する問題についての指摘が相次いでいる。 大会委員会では、傘と一体化した前衛的な帽子を製作したり、会場でかち割り氷を配布したりするなど、隙のない万全の暑さ対策を講じているが、追加策として全国から祈祷師を３千人程度招集し、気温を抑え込むための祈祷を都内各地で行うことを決めた。大会関係者は「念には念を入れる。言葉通りだ」と説明する。 計画では、競技会場周辺を中心に都内２千カ所に護摩壇を設置。期間中は２４時間不眠不休で護
三重県、「カール特区」申請へ 「地の利」生かす
明治がスナック菓子「カール」の販売を中部地方以東で中止すると発表したことを受け、三重県は２７日、カールを公正に売買する「カール特区」の設置を内閣府の「国家戦略特区」に申請することを決めた。中部地方と近畿地方の両地域に帰属している地の利を生かし、県経済の活性化を図る。 明治は２５日、カールを９月以降、滋賀県、京都府、奈良県、和歌山県以西のみで販売すると発表。三重県も中部地方の一部として販売中止地域に指定された。 事態を受け県では２６日、関係部局による緊急検討会議を招集。県財務局は、隣県から法外な価格で持ち込まれる「闇カール」の流通やカールが買える他府県への人口流出など、最大で１兆８千億円もの損失が県経済に発生すると試算した。 また同時に対応策として、県が近畿地方のスーパーから大量に仕入れたカールに手数料を上乗せして、愛知県以東のスーパーに販売する中継貿易を提案。仕入れたカールを県の管理下で適
成年雑誌所持で１１歳少年を補導 ベッド下などから複数押収
自宅に成年向け雑誌を複数隠し持っていたとして、警視庁は２０日、わいせつ物所持と閲覧の疑いで杉並区に住む１１歳少年を補導した。少年は所持を認めているという。また同日、押収した成年雑誌を署内で公開した。 少年は自宅で成年向け雑誌８１冊を所持していた疑いがある。２０日午後２時ごろ、留守中の少年の部屋を掃除していた母親がベッド下から成年雑誌１４冊を発見し、杉並署に１１０番通報した。 駆けつけた署員が室内を捜索したところ、学習机の引き出し、カーペットと床の隙間、本棚の奥、エアコンの上、ランドセルの中、掛け軸の裏、耐火金庫から計８１冊を発見、押収。帰宅した少年が、署員と母親に雑誌の所持を認めたことから、わいせつ物所持・閲覧の疑いで補導した。 調べに対し、少年は「親がスマートフォンを買ってくれないから、昔の小学生みたいに雑誌を買うしかなかった」と話しているという。入手経路については、約４０キロ離れたあき
メキシコ、米国との国境に壁を建設へ
８日の米大統領選で共和党のドナルド・トランプ氏（７０）が勝利したことを受け、メキシコ政府は米国との国境に壁を建設すると発表した。 反移民政策を唱えてきたトランプ氏の当選が確実視された８日午後以降、隣国カナダでは移民情報サイトが一時ダウンするなど、米国民の間に国外脱出を模索する動きがみられる。 これを受け、カナダと同じく米国と国境を接するメキシコでは８日午後、エンリケ・ペニャニエト大統領が緊急会見を行い、米国からの不法移民を防ぐため北部国境一帯に全長３２００キロの壁を建設すると発表した。 ペニャニエト大統領は「壁の建設はかねてからトランプ氏が主張してきたこと。米国民も法を犯してまで国境を越えたくなる国民の気持ちが少しは分かったのではないか」と述べた。 また「わが国は他国に責任を押し付けない」と話し、壁の建設費用は全額メキシコ政府が負担する方針を示した。建設は会見の４時間後から取りかかるとして
「わいせつ性高い」 ロボットカレンダー、発売延期に
産業用ロボットのグラビア写真を掲載した２０１７年のカレンダーが、ロボット人権団体からの指摘で発売を延期していたことが１９日までにわかった。ロボット本体をむき出しにした写真はわいせつ性が高く、ロボットへの人権侵害にあたるという。発売元は「配慮が足りなかった」として写真の差し替えを決めた。 産業用ロボットを開発する株式会社電々技研が１１月に発売を予定していた「ロボットカレンダー２０１７」は、ロボットアームや溶接用ロボットなど産業用ロボットを毎月１機種、計１２種のグラビア写真を掲載していた。 １０月初旬、ロボットの人権問題に取り組む市民団体「ロボット・ライツ」は、同社に対し、収録写真のうち汎用ロボットアームがアンニュイな表情で海岸にたたずむ８月のグラビアについて「肌の露出が過剰でわいせつ性が高い」と指摘。さらに３月の小型溶接ロボットについては児童ポルノに相当するとして、カレンダーの発売中止と出荷
名字放棄求める裁判 最高裁で弁論
名字の使用を強制する戸籍法の規定は、憲法が定める「個人の尊厳」に違反するとして、名字の放棄・抹消と８億４千万円の損害賠償を求める訴訟で、当事者双方の意見を聞く弁論が１８日、最高裁判所で開かれた。 名字使用についての規定は、全ての国民に名字を名乗ることを義務付けた１８７５年（明治８年）の「平民苗字必唱義務令」にさかのぼる。現在の民法や戸籍法も全国民が名字を名乗ることを前提に改姓等を定めている。 原告側は弁論で「名字を持つことを強制するのは明治期の戸籍制度を引きずったもので、ＩＴによる情報管理が整った現状を反映していない」と主張。歴史的に見て、日本人の多くが明治期まで名字を持たなかったことも合わせて指摘した。 一方、国側は「氏と名の組み合わせによって個人を識別することには合理性がある」と反論。名字放棄を認めた場合「太郎という人物が立候補した際、麻生太郎や山本太郎と区別がつかなくなるなど、有権者
食事画像でサイバー攻撃 「アノニマス」声明
２日未明から早朝にかけ、国内の企業や団体のインターネットサイトがステーキなど料理の画像に書き換えられるサイバー攻撃が相次いでいることが警視庁などへの取材で分かった。いずれも国際的ハッカー集団「アノニマス」が関与している可能性が高い。 サイバー攻撃によって内容が書き換えられたサイトは、２日朝の時点で、イルカ追い込み漁の歴史について解説する「日本イルカ連合会」など４６件にのぼる。被害に遭ったサイトは全てトップページに「イルカよりうまい」というメッセージと共にステーキや豚しゃぶ、親子丼など肉料理の高解像度画像が表示されている点で共通している。 国際的ハッカー集団「アノニマス」はサイバー攻撃とほぼ同時に「日本政府はイルカ漁を中止せよ」とする声明をツイッター上で発表。深夜ウェブ上に突如食事画像を掲載する行為は閲覧者に精神的ショックをもたらすことから「飯テロリズム（飯テロ）」と呼ばれ、カップル写真をツ
「餅は餅屋」 中国雑技団への委託進む組み体操
運動会の華とも言える組み体操に大きな変化が起きている。生徒児童の相次ぐ骨折事故を受け、中国雑技団に組み体操を委託する学校が増えているのだという。安全性に問題のある競技を子どもに強いるのではなく、「鑑賞する競技」として組み体操を行った大阪市の中学校を取材した。 大阪市立東梅田中学校では昨年、組み体操の「１０段ピラミッド」が崩れて生徒３０人が軽傷、１人が骨折する事故があった。今年新しく赴任した校長は着任後まもなく「組み体操はただの体育教師の自己満足」と一蹴。終了を決定する代わりに「餅は餅屋」の観点から中国の雑技団に組み体操の演技披露を委託した。 ９月中旬、中国・上海から雑技団が来日。近年「見ることも学ぶこと」という教育方針から東梅田中のように組み体操をプロに委託する学校が増えており、今回来日した雑技団も運動会シーズン中全国１８校を回る予定だという。 東梅田中に来校した少年・少女団員３００人は号
「民主主義」特許使用料、各国に請求 ギリシャ
事実上の債務不履行（デフォルト）に陥ったギリシャ政府は２日、同国発祥の「民主主義」を国際特許として出願、政体として採用する世界各国に使用料を求めていく方針であることが分かった。年間数兆円規模の特許収入が見込まれることから、財源確保と健全化に道筋をつけたい考えだ。 地元紙「デイリー・オストラシズム」が政府関係者の発言として伝えた。 財政赤字に苦しむギリシャ政府はユーロ圏諸国と国際通貨基金（ＩＭＦ）に金融支援を要請していたが、財政再建の方針をめぐる対立の溝が埋まらず、１日には１５億ユーロ（約２千億円）の返済期限を延滞扱いで迎え、事実上のデフォルトに陥っている。また８月以降も国債の返済期限が迫っており、金融支援や緊縮財政以外での抜本的な立て直しが課題となっている。 同紙によると、政府は６月中旬、当面の資金を確保するためパルテノン神殿の売却をＩＭＦに非公式提案。水面下で入札を行っていたが、トルコの
財務省、全硬貨を１円サイズに統一 原料費高騰で？ - 虚構新聞
財務省は１０日、電子決済の普及により硬貨の物理的な意味が薄れてきたことを理由に、現在発行している硬貨６種類を来年度から１円硬貨サイズに統一すると発表した。急激な円安による原料費の高騰が影響しているとの見方もある。 財務省では「物理的な貨幣を必要としない電子時代では硬貨の持つ意味が大きく変わりつつある」として、第２次安部政権発足以降、電子決済時代に対応した硬貨のあり方について検討してきた。その結果「硬貨に使用する金属をすべてアルミニウムに置き換える」、「硬貨のサイズを縮小する」の２案が浮上。最終的にサイズ縮小の方針を打ち出した。 発行済み硬貨との互換性を確保するため、デザインは現行のまま全ての硬貨を１円サイズに縮小。これにより財布のふくらみを４０％、重量も３０％減らせるようになり、持ち運びの利便性が高まるとしている。本格的な鋳造は来年１月からの見込み。 貨幣経済に詳しい京都大学文学部の坂本義
香川県、全小中学校にヌードルメーカー導入
香川県教育委員会は２１日、２０１５年４月から県内すべての小中学生約１０万人に生麺製造器「ヌードルメーカー」を１人１台導入することを決めた。少子化に伴ううどん職人の減少が懸念されるなか、うどん産業の人材確保と技術継承への効果が期待できるという。 「うどん県」を自称する香川県では、長年うどん振興に努めてきたが、昨年は県内の年間うどん消費量に対する職人１人当たりの生産うどん玉数が７２０玉を超えるなど、作り手への大きな負担が年々問題になっていた。 原因について県うどん課では「うどん消費量の拡大と、少子化に伴う職人数の減少が同時進行している現状がある」と分析。生麺製造器「ヌードルメーカー」は粉と液体を入れれば約１０分で生麺を作れることから、同課では負担軽減と産業振興を兼ねられるのではないかとの狙いで、県教委と共同で導入について検討を続けてきた。 これに合わせ県教委では昨年、県内の実証研究校２校でヌー
２４日付「ステーキさいころ」記事についてお詫び
２４日付本紙記事「まるで本物 ステーキさいころ、来月発売」にて取り上げた「樹脂製サイコロ肉風さいころ」がすでに存在しているとの情報が、掲載後本紙編集部に多数寄せられました。 編集部で事実関係を調査したところ、当該製品がすでに２０１１年の段階で存在しており、またそれ以外にも類似の商品（ストラップ）があることも確認されました。これを受け、編集部ではまもなく緊急の会議を招集し対応を検討いたしました。 その結果、今回の記事は「事前の取材活動が不十分だったことによる完全な誤報である」と結論付けました。読者のみなさまにお詫び申し上げます。 昨年３度の誤報記事を配信したことを重大に受け止め、今年は記事制作において細心のチェックを心がけてきましたが、今回このような失態を犯してしまったことは甚だ残念と言うほかありません。 今回の誤報確認に至るまでの経緯、ならびに記事執筆に当たった本紙社主ＵＫへの聞き取り調査
内閣府「日本を取り戻す」懸賞論文、開催中止に
内閣府「日本を取り戻す」懸賞論文、開催中止に これは嘘ニュースです 内閣府は１４日、今年１月から募集していた懸賞論文「日本を取り戻す、私の提言」の開催を取りやめると発表した。担当者は「応募数は多かったものの、提言として価値ある論文が１本もなかったため」と説明している。 「日本を取り戻す、私の提言」は、安倍内閣が掲げる「日本を取り戻す」キャンペーンの一環として内閣府が企画した懸賞論文。募集期間は今年１月から６月末まで、最優秀論文の著者には、国家戦略特別区域諮問会議における有識者議員としての参加資格と副賞２００万円を授与する予定だった。 内閣府担当者は中止を決めた理由について「提言として不適当な内容ばかりで、残る募集期間中においても評価に値する論文が見いだせそうにないため」と説明した。応募者数について具体的には明らかにしなかったものの、数百本はあったものとみられる。 本紙が独自に調査したところ
ＮＨＫ、受信料不払い世帯にバールのようなもの提供へ
ＮＨＫ（日本放送協会）執行部が、インターネット分野の充実を図るため、テレビの所有に関わらず受信料支払いの義務化を検討していることについて、支払いを拒否する世帯には、別途「バールのようなもの」を提供する方針であることが分かった。 ２日明らかになった受信料義務化の方針は、ＮＨＫ執行部が経営委員会に提出した回答文書から判明した。「毎日新聞」が３日付で伝えた。 現在ＮＨＫの受信料は１世帯あたり年間１万３６００円（口座／１２か月前払いの場合）だが、支払い率は７３％程度にとどまる。回答文書では、このような不公平感を解消するため、テレビの所有に関わらず全世帯に受信料の支払いを義務化すべきだと示した。 だが、義務化後も支払いを拒む世帯が相当数にのぼる可能性が高く、ＮＨＫではそのような世帯に対し、支払い警告書と合わせてバールのようなものを提供する方針だ。受け取ったバールのようなもので、自宅にあるテレビ、パソ
虚構新聞デジタル：何かと便利な「借用証」ダウンロードページ
虚構新聞デジタル：何かと便利な「借用証」ダウンロードページ これは嘘ニュースです 「都知事ごっこ」の小道具など、ご自由にご利用ください。製作所要時間は２分でした。
虚構新聞デジタル：本紙読者のみなさまへ、広告収入寄付のご報告
こんにちは、虚構新聞編集部です。平素は本紙のご愛読、誠にありがとうございます。 すでにご存じの通り、先週１８日に掲載後、日本ユニセフ協会による抗議によって削除した「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」と、翌１９日に掲載した本紙からの「ご報告」の両記事は、本紙の想像を超える大きな反響（いわゆる「炎上」）を呼ぶことになりました。このため一時本紙サイトにつながりにくくなるなど、本紙読者のみなさまに置かれましては、ご迷惑とご不便おかけいたしましたことを改めてお詫び申し上げます。 当該記事を掲載した１８日から昨日２４日までの１週間累計アクセス数は通常の４倍、中でも１９日には１日で３３万ページビューに達するなど、７月の「森永グロス」お詫び記事掲載以来の大きなアクセス数を記録しました。このため本紙では今後の活動への影響を鑑み、社主ＵＫに対し１週間の記事執筆禁止処分を課したほか、冷却期間として本日まで記事
ステーキと偽り革靴提供 食材偽装、滋賀でも
全国のホテルやデパートで食材の偽装・誤表示が相次ぐ中、滋賀県のホテルキャットフィッシュ（大津市）でもテナントとして入っている複数の飲食店で偽装表示があったことが７日、明らかになった。同ホテルの小倉智朗支配人は記者会見で「何かごめん」と謝罪した。 食材偽装問題は、先月阪急阪神ホテル（大阪市）が運営するレストランで、ブラックタイガーを車海老と「誤表示」して客に提供していたと公表・謝罪したことをきっかけに全国に飛び火。今月に入ってからも全国各地のホテル、デパートが次々と食材偽装を公表している。 ７日、新たに食材偽装が明らかになったのは滋賀県大津市内にあるホテルキャットフィッシュで、県内での偽装発覚はこれが初めて。ホテル側の説明によると、本来淡水である琵琶湖では育たないはずのマグロを「県産マグロのカルパッチョ」としてメニューに記載していたほか、「近江牛のステーキ」としていたものが革靴だったなど、４
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この記事は日本ユニセフ協会からの抗議により削除されました。