とあるシングルスタックエンジニアの生存戦略 - その後のその後
昨日『好きなことで生きるエンジニアを知る（Part2）』というイベントで登壇してきました。「どうやったらおもしろく働き続けられるか？」みたいなテーマなので本記事タイトルにある「生存戦略」とはちょっと違う印象を持たれるかもしれませんが、おもしろくないと生きていてつらいので、僕としては合ってるかなと。 もともとはスライドとか用意する必要なくて、聴講者含めてのディスカッション形式でやりましょうと主催の方には言っていただいてたのですが、僕の場合は準備なしでしゃべるとグダグダになるので、一応自分の考えぐらいは整理しとこう、ということでスライドを用意しました。 で、ここまで20分ぐらいで、あとは撤収までエンドレスで参加者の方々からの質問に答えていきつつ内容を補完する形式でした。 Q&Aのメモ 参考までに、参加者の方はフリーランスと会社員が半々ぐらい、エンジニア／非エンジニアの割合も半々ぐらいでした。
週休2日制は非効率だという証拠
By Bart 世界中で「1週間に5日間働いて2日休む」という週休2日制度が導入されており、週末が近づくと「もうすぐ休日！」と1週間の終わりを感じるわけですが、そもそも「1週間」という周期が自然な周期ではないということがThe Atlanticで指摘されています。そこで「週4日労働制の方が効率が良くなる」ということが、実際に導入した企業の事例と共にCityLabでまとめられています。 It's Time for a Four-Day Workweek - CityLab http://www.citylab.com/work/2014/08/its-time-for-a-four-day-workweek/378911/ ◆週5日労働制の起源 By Federico 世界中で「7日間」は1つの周期として捉えられていますが、1991年8月にWitold Rybczynski氏がThe Atl
MyNewsJapan： 『企業ミシュラン』 トップページ
当事者として、社員として、現場でご経験された内容について、取材ご協力いただける方を募集しております。特に下記について歓迎いたします。無料会員ID永久使用権＆薄謝進呈。情報源は必ず秘匿いたしますので、まずはお気軽にご一報ください。情報提供する> キーエンス、メガバンク、アップル、メタ、アマゾン、グーグル（エンジニア職）、主要コンサル各社（マッキンゼー、BCG、ベイン…）、公務員全般（キャリア官僚、警察官、刑事、消防士、自衛官、小学校教員、都立高教員、保健師、国家Ⅰ種・Ⅱ種）、ネットフリックス、ファーウェイ、アリババ、テンセント、サムスン電子、LGエレクトロニクス、イケア、東宝、レオパレス、オープンハウス、三菱電機（技術系）、富士通、ＮＥＣ、キヤノン、地銀・信金（融資審査、バックオフィス事務職）、消費者金融（融資審査／回収）、証券会社（トレーダー／ディーラー／ファンドマネージャー／証券アナリス
職場は楽しくあらねばならない。驚きの米国職場体験 « The Wisdom of Crowds – JP
この記事は「楽しい職場、米国の日本と全く異なる労働観」について紹介します。多くの日本人にとってはきっとeye opening（目が見開かれる）で、jaw dropping（顎が落ちる）な驚きの内容ですので、是非読んでください。この記事の内容を教えて、体験させてくれたのはNoah。Noahは本当に楽しそうに働いている米国人です。彼についてはすでに記事を書いているのでこの記事について読む前に是非そちらの記事も読んでみて下さい New Yorkで最も幸せな住人の１人、Noah。 仕事をしている人なら毎日が常に忙しくない、時には暇な時間があることは知っているかと思います。日々の仕事には繁閑があります。でも、多くの日本企業の場合だと暇そうにしていると「評価が下がる」し、悪い場合には「叱責される」のはないでしょうか。だから多くの日本人はたとえ忙しくなくても、忙しい振りをしている人が多いと私は思います。
GLOBIS 知見録
ダイバーシティニュース 政治（11/21）津田大介【12/31までの限定公開】 津田 大介 有限会社ネオローグ 代表取締役／ジャーナリスト／メディア・アクティビスト 田中 泉 キャスター 2023.11.22 インクルージョン＆ダイバーシティ～多様性社会におけるリーダーシップ～越直美×濱口屋有恵×安… 越 直美 三浦法律事務所 弁護士/OnBoard株式会社 CEO 濱口屋 有恵 Kontrapunkt Japan 代表取締役 安渕 聖司 アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社 代表取締役社長兼CEO... 2023.11.22 ダイバーシティニュース 社会（11/20）藻谷浩介【12/31までの限定公開】 藻谷 浩介 地域エコノミスト／日本総合研究所主席研究員 今井 友理恵 フリーアナウンサー / PR TIMES広報 2023.11.21
優秀な技術者が「無能化」していく悲劇 日本半導体が陥った「組織のジレンマ」とは | JBpress (ジェイビープレス)
前回、日本半導体が、韓国、台湾のメーカーや米マイクロンテクノロジーの「高度な破壊的技術」に駆逐されたことを論じた。 日本メーカーは、25年もの長期保証を付けた高品質な半導体を作り続けたが、 韓国、台湾メーカーや米マイクロンテクノロジーは、そんな長期保証を必要としないPC用DRAMを安価に大量生産した。つまり、日本半導体は、クレイトン・クリステンセンが言うところの「イノベーションのジレンマ」に陥ったのである。 そして、1980年前後に形成された、極限技術・極限品質を追求する日本の技術文化、すなわち過剰技術で過剰品質な製品を作る技術文化は、DRAMで手痛い敗戦を経験したにもかかわらず、30年以上経過した現在も変わっていない。 なぜ、変わることができないのか？ その原因の1つには、DRAMでシェア世界一になったという過去の成功体験があるものと考えられる。 社長会見に垣間見えたトヨタの傲岸不遜 こ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
