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Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. HPVワクチン、厚労省が10月にも積極的勧奨再開の検討へ ワクチン製造会社も政治に強く働きかけ子宮頸がんの原因となるウイルスへの感染を防ぐHPVワクチン。厚労省が10月にも積極的勧奨再開に向けた議論を始めることがわかりました。一方、ワクチン製造会社が政治家に対し、製造中止を散らつかせながら10月までの積極的勧奨再開を強く迫っていることも明らかになりました。 一方、接種率の低迷で大量のワクチンを廃棄せざるを得なかった製薬会社が、政治家に対し、日本への供給停止の
全国で感染拡大が止まらない。 東京、沖縄に加え、埼玉、千葉、神奈川の首都圏3県と大阪府に緊急事態宣言が出るほどまで感染者数を増やした大きな要因の一つが、変異ウイルス「デルタ株」の蔓延だ。東京でも8月半ば以降にほぼデルタ株に置き換わると見られる。 米国CDC(疾病管理予防センター)が「水ぼうそうと同程度」と指摘したとも伝えられるが、感染力が強く、重症化率も上げているこの変異ウイルスに対して、私たちはどれぐらい警戒感を強めたらいいのだろうか。 BuzzFeed Japan Medicalは、聖路加国際病院、QIセンター感染管理室マネジャーの坂本史衣さんに聞いた。 ※インタビューは8月2日に行い、その時点の情報に基づいている。 デルタ株の蔓延で受け入れられない患者が急増ーーデルタ株への置き換わりが進み、医療現場ではどのような影響が出ているでしょうか? まず、デルタ株というよりも、ワクチン接種が進
1964年の東京五輪で金メダルを取り、伝説的な存在として、いまだ語り継がれている女子バレー日本代表「東洋の魔女」。 菅義偉首相もたびたび思い出話を披露するなど、日本中を熱狂の渦に巻き込んだ彼女たちは、かつて「非国民」という誹謗中傷に晒されたことがあった。 「鬼」とも呼ばれた大松博文監督も、そして選手たちも、世間の期待に恐怖すらを感じていたという。いったい、どういうことなのか。歴史を、紐解いた。 菅首相がこれまで何度となく言及してきた「東洋の魔女」。国会での答弁にはじまり、選手団の壮行会や、バッハ会長の歓迎会、テレビ出演などで自らの高校時代の思い出を繰り返している。 「ノスタルジー」に固執する姿に批判も集まるが、1964年の東京五輪をリアルタイムで経験した人たちにとって、「伝説」として語り継がれている存在だ。 東京五輪で決勝戦となったソ連戦の平均視聴率は66.8%。瞬間最大視聴率では85%〜
「自宅でオリンピック観戦」では減らない 少し先の未来に怯える理論疫学者が再び東京五輪中断を訴えるわけデルタ株によって感染拡大が加速し、医療崩壊が差し迫る中、理論疫学者の西浦博さんは改めて東京五輪の中断を訴えます。「もうダメかもしれない」と怯えつつ、それでも次の一手を考える理由とは? BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんに、次の一手として何が考えられるのか聞いた。 ※インタビューは7月28日にZoomで行い、その時の情報に基づいている。 首都圏、北海道、沖縄に緊急事態宣言を 東京には追加措置をーーデルタ株で感染者の拡大は今後も加速することがわかり、一般診療も逼迫しそうだとわかりました。もう最後の切り札である緊急事態宣言は東京では打っているわけですが、これ以上、何ができますか? 選択肢は多くないです。 分析している限りでは、緊急事
だが、「感染予防効果は見込めない」とする北條氏の主張は誤りだ。 新型コロナやワクチンに関する正確な情報発信を推進する日米の専門家によるプロジェクト「こびナビ」は、BuzzFeed Newsの以前のファクトチェックに対し、こう回答している。 「アメリカでは 4000名弱の医療従事者などを対象に毎週PCR検査を実施した結果から、mRNAワクチンを2回接種することによって 90% の感染予防効果が得られることがわかったことがCDCから発表されています」 「イスラエルにおける大規模な臨床研究で、感染予防効果は 92% であったとの報告もあります。複数の研究の結果から、感染予防効果があるということに関して疑いはありません」 日本小児科学会予防接種・感染症対策委員会は、重篤な基礎疾患のある子どもへのワクチン接種を推奨し、健康な子どもへの接種にも「意義がある」とする見解を発表している。 ②「卵巣の損傷や
BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんに再びインタビューした。 ※インタビューは6月25日夜にZoomで行い、その後もやり取りして書いている。 デルタ株の感染力は1.95倍に上方修正ーー6月23日に開かれた厚生労働省のアドバイザリーボードで、デルタ株の感染力がもっと高いと上方修正されたのが気になっています。 今、分析しているデータは、国立感染症研究所で全感染者中の一部のウイルスの遺伝子配列を調べて国際的なデータベースに登録したものを使っています。 デルタ株の感染者が少ない時は揺らぎもあったのですが、最近、数も増えてきたので、より精度の高い分析ができるようになってきました。 前に出した予測では従来株の1.78倍高いとしていましたが、今回は約1.95倍という結果が出たのです。今後も継続的にアップデートして、数値が上下に変動しつつ評価
観客1万人、一時は会場での酒類の提供も検討されるなど、専門家の提言とはかけ離れた緩い方針が示されている東京五輪。 飲食店が長期の休業や営業時間の短縮を要請される中、丸川珠代五輪担当相は、酒類提供に関して「大会の性質上、ステークホルダーの存在がどうしてもある」と、スポンサーを優遇するかのような発言もしています。 感染拡大防止のために国民に我慢を強いながら、五輪開催やスポンサーを優先する「矛盾したメッセージ」に国民は納得できるのでしょうか。 新型コロナウイルス感染症対策分科会構成員で、東京2020大会における新型コロナウイルス対策のための専門家ラウンドテーブル座長、東京オリパラにおける新型コロナウイルス感染症対策調整会議のアドバイザーも務める川崎市健康安全研究所所長の岡部信彦さんに聞きました。 ※インタビューは6月22日夜にZoomで行われ、その後もやり取りをしたうえで掲載しています。 矛盾し
「生活習慣病という用語は廃止すべきだ」 東大教授がそう訴えるわけ食事や運動など個人の生活習慣が招くとされている「生活習慣病」。「だらしない生活をしている本人の責任」という誤解を招くとして、公的文書などでの使用廃止を訴える東大教授、橋本英樹さんに取材しました。 同学会と同協会の「アドボカシー委員会」委員で、「生活習慣病」という言葉を廃止するよう訴える論文を立て続けに出している、東京大学大学院行動社会医学講座教授の橋本英樹さんにその理由を聞いた。 今に始まったわけでない健康の自己責任論ーー糖尿病を「本人のだらしない生活のせいだ」と見る目は強まっているのでしょうか? これは今に始まったことではなく、2013年に麻生副総理・財務相が「食いたいだけ食って、飲みたいだけ飲んで、糖尿病になって病院に入っているやつの医療費はおれたちが払っている」と発言したことがあります。 いつもの暴言だろうと思っていまし
メタボ健診、必要か? 費用対効果が立て続けに否定された政策にもの申す日本でメタボ健診が導入されたのは、海外で生活習慣の介入が発症予防に効果がないと明らかにされた後でした。国内でも立て続けに「メタボ健診は効果なし」という論文が出される中、なぜ日本は無駄な政策を続行するのでしょうか? その見方を後押ししてきたのが、個人が生活習慣を変える努力で体調が良くなることを前提とした「生活習慣病」という言葉や、「メタボ健診」だ。 昨年はメタボ健診の効果を否定する論文も立て続けに出され、OECD(経済協力開発機構)からは、廃止も提言された。 なぜ海外では生活習慣への介入が効果的でないことがわかっていた時に、日本は無駄な政策を導入し、それを維持しているのか。 「生活習慣病」という言葉の撤廃を呼びかける論文を連続して出している東京大学大学院行動社会医学講座教授の橋本英樹さんに聞いた。 糖尿病患者に貼られる負のレ
新型コロナワクチンの接種が進む中、時折報じられる「ワクチン接種後〇〇人死亡」という速報が不安を喚起している。 厚労省の専門家部会の資料を確認すれば、因果関係については「評価できない」「評価不能」という言葉が並んでいる状態だ。 ワクチン接種が原因と確認された死亡事例が現時点では存在しないという結論がわかりにくいために誤解が広がる側面もある。 なぜ、こうした問題は起きるのか。因果関係が「評価できない」事例をどう解釈すべきか。専門家は日本においてある仕組みが欠けていることが根本にはあると指摘する。 「接種後〇〇人死亡」の速報、その報道は適切か? ワクチン接種後に起きた出来事だとしても、それが本当にワクチン接種と因果関係があるものであるかどうかはわからない。 接種後に起きた健康上の問題は全て「有害事象」と呼ばれ、そのうちワクチンとの因果関係が確認されたものが「副反応」となる。 新型コロナワクチンに
オリンピックが開催できるかどうかは、新型コロナウイルス感染症の様相次第です。つまり、他の要素は一切、オリンピック開催是非の根拠にならないと考えます。例えばお金の問題などです。 これは純粋に医学的な問題で、公衆衛生学、感染症学の視点からオリンピックを開催することができるかどうかを議論すべきだと思います。 経済学者や政治家ができるできないを議論するのではなく、可能か可能でないか、専門家が純粋に科学的に論じるべきだと思います。 日本の場合は、できるできないを判断する根拠がそもそも示されていません。典型的なのは菅義偉首相で、「一丸となってやります」と言っているだけです。 何を根拠にできると言うのか、そもそも開催できるとはどういうことなのかが全く説明されていません。 丸川珠代・五輪担当相もそうですし、JOCもIOCもそうです。根拠がない上滑りの言葉ばかりで、そもそも議論の仕方が間違っています。 ーー
2年ぶりに開かれた党首討論で、菅義偉首相が立憲民主党のコロナ政策を批判したことに対し、枝野幸男代表が「党首討論に相応しくない」などと反論しているように見える動画がSNSで拡散している。 しかし、これは誤りだ。枝野代表が言及したのは菅首相が約2分半にわたって披露した1964年東京五輪の「思い出話」だが、拡散している動画ではその部分が編集され、カットされている。 BuzzFeed Newsは、ファクトチェックを実施した。 拡散しているのは、「Dappi」というアカウントがTwitterにアップした動画。 「日本が大好きです。偏向報道をするマスコミは嫌いです。国会中継を見てます」などと記しており、フォロワーは14万5000人以上と、拡散力も大きい。 野党批判の文脈から国会答弁の動画や、DHCテレビ「虎ノ門ニュース」の動画などをたびたび公開している。 今回の動画は1分36秒ほど。枝野氏の質問が終わ
つい最近まで、世界中で5歳の誕生日を迎えることなく死んでいく子どもが年間1000万人もいました。そのうちの約4分の1に当たる260万人の命はワクチンで予防できる感染症によるものでした。 子どもだけではありません。ワクチンによって予防できる病気で死んでいく大人も毎年200万人近くいて、その死因の第2位はB型肝炎に続く肝硬変と肝がん(年間約60万人)、そして第3位はヒトパピローマウイルス(HPV)による子宮頸がん(年間約30万人)でした。 つまり子どもの時にワクチンを接種することで、大人になって発症するがんを防ぐこともできるのです。 いずれにせよ、私たちはこれらの病気がワクチンによって防ぐことができることを知っています。必要とされる子どもたち、少女たち、大人たちへワクチンを接種してあげさえすれば、こんなにも多くの人たちが死なないで済むのに、それに目をつぶって知らぬ顔でいることは許されません。
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