地震でグラッと来たら、まず机の下へ――。そんなこれまでの「常識」が変わるかもしれない。文部科学省科学技術・学術審議会の作業部会が1日、大地震の際の退避行動について、再検討を始めた。阪神大震災級の大地震の再現実験結果をもとに、今年度中に意見を集約する。 再検討を担うのは「地震防災研究を踏まえた退避行動等に関する作業部会」(主査・田中淳東京大大学院教授)。 学校教育を担う文科省や防災担当の内閣府、地方自治体などは95年の阪神大震災後、大地震発生時を想定した様々な対応策を練ってきた。退避行動についてはいずれも、生徒・学生や住民らに「学校や家庭では机やテーブルの下に退避する」「揺れ始めたらコンロやストーブの火を消す」といった行動を勧めてきた。 ところが、防災科学技術研究所などが世界最大の震動台「Eディフェンス」(兵庫県三木市)を使って、大地震の際の建物の壊れ具合や室内の様子を調べる実験をした