「週休3日制」を英国の企業70社が半年続けて判明した事実 | 導入時の注意点も解説
実験結果は「良好」 2022年のまぶしい夏の朝のこと。英国の飲食店プラッテンズでチームリーダーを務めるワイアット・ワッツは、新たな試みである週4日勤務制（週休3日制）の導入に備えていた。26歳のワッツは、仕事がさらに多忙を極め、ストレスが増えるのではないかと気をもんでいたが、今回のプロジェクトを必ず成功させようと決意してもいた。 というのも、キッチン掃除やマネジャーの業務をこなしながらマッシーピーズ（英国の豆料理）の下ごしらえをする週40時間の労働時間を32時間に短縮できれば、同じ給与のままで、今よりも多くの自由時間が手に入るからだ。 プラッテンズは、6月から半年間に及ぶプロジェクトに参加した企業の一つ。3300人もの従業員が参加したこの実験を主導するのは非営利組織フォーデイ・ウィーク・グローバルだ。同組織の設立者であるニュージランド人起業家のアンドリュー・バーンズは、自身が興した金融会社
アメリカで「マネージャー不要論」が広まっている理由 | どんな上司が必要とされているのか？
チームが円滑に仕事をこなすためには、司令塔となるマネージャーが不可欠であるはず。だが、労働者のあいだではマネージャー不要論が広まっているという。その背景と、いま求められている上司像を、米誌「ファスト・カンパニー」がまとめている。 米国では労働者の圧倒的多数が、管理職であるマネージャーの指揮管理がなくても仕事をうまくこなせると考えている。大離職時代が真っ盛りのいま、雇用主はこうした傾向に注意を向けたほうがいいのではないだろうか。 採用前の身辺調査を実施する企業グッドハイヤーが米国の労働者3000人を対象に行った最新調査では、「マネージャーがいなくても仕事ができる」と回答した従業員は83％だった。この割合は、金融や保険業界なら89％、医療従事者なら88％、ホスピタリティや科学、テクノロジー系の職業なら87％に上昇する。 そのうえ、「自分にも管理職の仕事ができる」と回答した人は84％で、「嫌なマ
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