「新海誠が好きだった元カレ」がいた人々にインタビューしてみた｜ペシミ
文化系女子と喋るとだいたい「新海誠が好きだった元彼」という謎の共通項が浮かび上がるのですが、世の文化系女子はみんな一度は新海誠好きな男子と付き合ったことがあるのでしょうか…………？？？？？新海誠元彼、同一…人物なのか……？ってくらいみんな似てる — 三宅香帆｜『それを読むたび思い出す』発売 (@m3_myk) February 18, 2022 「秒速五センチメートルが好きだった元彼」、みんな長文LINE送ってくる、なぜ？ — 三宅香帆｜『それを読むたび思い出す』発売 (@m3_myk) February 18, 2022 「新海誠が好きだった元彼」を調べることは、新海作品好きである男性の特徴を理解するのにも役立ちます。そう、つまりは我々の当事者研究です。 今回は、「新海誠が好きだった元カレ」がいた人をTwitterで募集し、協力して頂いた方々に9の質問をさせて頂きました。まずは、ご協力頂
「歴史の終わり」を予言した政治学者フランシス・フクヤマが説く「自由主義の未来」 | 自由民主主義はどこへ向かうのか
スタンフォード大学の政治学者フランシス・フクヤマは、1989年に発表した論文「歴史の終わり」で脚光を浴びた。そんな彼の新著『自由主義とその不満』（未邦訳）では、どんな「実用論」が語られているのか。 ある朝、フランシス・フクヤマはスタンフォード大学ののどかなキャンパスの地下オフィスに腰を下ろし、ドローンについて語っていた。 ウクライナ防衛にとって重要なトルコ製ドローンのことではない。彼が話しているのは、約半年前に自宅の工房で組み立てを再開したお手製のドローンのことだ。 彼はまた、自分のために洒落た家具も作ってきた。数十年前、庭に倒れたクルミの木をテーブルにしようと決めた。結局、木を乾かすだけで3年かかったという。 「あんまり骨が折れるので、最後にはうんざりしてしまいました」 フクヤマはそう言うと、少しきまり悪そうに「私は多趣味なんです」と付け加えた。 現在69歳のフクヤマがうんざりしていない
「フィンランドとスウェーデンがNATOに加盟しても、より安全になる保証はない」国際史の学者が指摘 | 「フィンランド化」なきヨーロッパの未来
フィンランドとスウェーデンが5月18日、北大西洋条約機構（NATO）に加盟申請書を同時提出した。両国が加盟を認められると、ヨーロッパのパワーバランスはどうなるのか。ドイツにある世界最高峰の学術機関「マックス・プランク協会」フェローの国際史学者トーマス・ミーニーが英紙「ガーディアン」に寄稿し、フィンランドの戦後外交史から読み解く。 北欧諸国は長きにわたり、人道的で、平和維持に専念する滑らかな勢力を自認してきた。スウェーデンとフィンランドの国民意識は並外れて、それぞれの外交政策と深く結びついている。 スウェーデン人が自らを重ね合わせるのは、何世紀にもわたる中立の伝統だ。他方、フィンランド人が標榜するのは、現実的政治の才覚だ。ロシアとの国境の長さは1300キロ以上にも及ぶなど、その不安定な地理を何とかしようとしてきたからだ。 両国が正式にNATO（北大西洋条約機構）への加盟申請書を提出したいま、
人々の注意を奪い合うアテンション・エコノミーが我々を愚かにしている | スコット・ギャロウェイ「デジタル経済の先にあるもの」
経済成長を焚き付ける要素は、レアアースでも処理能力でもNFTでもなく、「注目」である。平均的なアメリカ人は1日11時間をメディア消費に費やしているが※1、それは起きている時間の65％に相当する。そのうち大体40%はモバイルデバイスに費やされている。 その「注目」を獲得し収益化するために、何十億ドル、そして何百万人年が投じられている。より多くの注目が集まれば、より多くのデータが集まり、より多くの収益が得られ、より多くの関連サービスが生まれ、そしてまた、より多くの注目が集まり……それが延々と繰り返されるのだ。 この「アテンション・エコノミー」で最も成功しているプレイヤーは、WMD（weapons of mass distraction：大量破壊兵器ならぬ、大量注意散漫兵器）である。メタは、物理的な生活から同社のアプリへ注意をそらすことを前提とした5000億ドル（約64兆5700億円）規模のビジ
「楽天モバイルやめる客」争奪戦が激化 ゼロ円プラン廃止に各社攻勢：朝日新聞デジタル
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1日だけ、子どもより長生きしたい | NHK | WEB特集
親より先に子どもが亡くなる。 それを望む親など、どこにもいないはずだ。 しかし、この日本には「子どもより1日でいいから長生きしたい」そう願わざるをえない親もいることを知った。 私が倒れたらわが子はどうなってしまうのか。 行き場が見つからず、親たちは不安を抱えている。 （社会部記者 周英煥） 今年3月、ある親子と出会った。 大阪・八尾市に住む松江佐枝子さん（73）。 娘の知美さん（45）と2人で暮らしている。 知美さんには、重度の知的障害のほか、両足にも障害がある。 会話はできず、表情やしぐさで感情を読み取らなくてはならない。 松江さんは、デイサービスなども利用しながら、これまで45年にわたって娘の介護を続けてきた。 5年前に夫を亡くしてからは、その役割を1人で担っている。 日常生活の全般でサポートが欠かせない知美さん。 食事の時は、ごはんを口に運んであげたり、おかずを食べやすい大きさに切り
ゼネラル・モーターズのCEOメアリー・バーラが語る「GMは“長期戦”で勝つ戦略をもっている」 | リコール続きでも「強気」の姿勢を保てる理由
2021年、「ゼネラル・モーターズ（GM）」は電気自動車（EV）の販売を増やし、2035年までにガソリン車の販売を取りやめるという大胆な計画を発表して、大きな話題となった。 だがその発表から1年以上が経過した今、自動車産業のEV移行の旗振り役という点では、競合他社が優位に立っているように見える。「テスラ」の第1四半期のEV世界販売台数が31万台以上だったのに対し、GMは中国の合弁会社の製造分を差し引くと大きく立ち遅れている。 さらに、アメリカ国内でのEV販売台数は500台にも届かなかった。対する「フォード・モーター」は、EVピックアップトラック「F-150ライトニング」の生産を4月下旬に開始したばかりだが、すでに20万台以上が予約済みとなっている。 それでも、GM最高経営責任者（CEO）のメアリー・T・バーラ（60）はまったく意に介していない。バーラによれば、GMには競合他社よりも手頃な価
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