【独自】《ジャニーズCM打ち切り問題》元ネスレ社長独占告白！ 看板商品のCMに退所後の香取慎吾さんを起用...「タレントには罪がない」という理由（週刊現代） @gendai_biz
一番罪深いのは… 故・ジャニー喜多川氏による性加害問題をめぐり、大手企業によるジャニーズ所属タレントの広告起用見送りが続いている問題。 前編記事『「日本のメディアは問題に蓋をして、事が起こってから白々しく報じる体質だと理解しておくべき」...ジャニーズ問題に20年以上前から「NO」を示してきた企業経営者の見識』でも紹介したように、ネスレ日本元社長の高岡浩三氏が自身のSNSで「今更、ジャニーズ事務所のタレントと契約しないという大手クライアントこそ、この手の問題を知っていたはずだし、知らなかったとしたら恥ずべきことだ」と指摘したことが話題になっている。 踏み込んだ発言に込められた思いとは何か。高岡氏に話を聞いた。 ―踏み込んだ発言でした。こうした内容を投稿した思いについて伺いたい。 外資系の場合、広告は工場建設といった大型投資と同じぐらい重要視されていて、社長案件なんです。それゆえタレントさん
「利己的遺伝子」のスター科学者、ドーキンスが到達した「日本人みたいな宗教観」（学術文庫＆選書メチエ編集部）
「利己的遺伝子」のスター科学者、ドーキンスが到達した「日本人みたいな宗教観」 原理主義化する「新無神論」 聖書の記述をそのまま信じ、学校教育から進化論を排除しようとする創造論者と、科学で理論武装し、神の存在を否定する無神論者。両者の長い戦いは、21世紀になって新たな局面を迎えている。「四騎士（フォーホースメン）」と呼ばれる無神論者たちの登場で戦線が拡大し、聖女マザー・テレサやキング牧師、さらにその支持者までが、厳しい批判にさらされている。批判の矛先は創造論者やカルトだけではなく、「穏健な信仰者」にも向けられているのだ。 宗教を滅ぼす「4人の騎士」 無神論者にとって、創造論者との戦いは手間のかかる消耗戦だ。話は通じないし、いくら倒してもゾンビのように現れる。このキリがない波状攻撃を止めるには、発生源を断つしかない。キリスト教が消滅すれば、創造論者もいなくなる――。 こう考えた無神論者たちがい
米軍が日本軍を「三流の兵隊」呼ばわりした理由…米軍が日本兵捕虜から得ていた情報（一ノ瀬 俊也）
敵という〈鏡〉に映しだされた赤裸々な真実。 日本軍というと、空疎な精神論ばかりを振り回したり、兵士たちを「玉砕」させた組織というイメージがあります。しかし日本軍＝玉砕というイメージにとらわれると、なぜ戦争があれだけ長引いたのかという問いへの答えはむしろ見えづらくなってしまうおそれがあります。 本記事では、日本陸軍兵士たちが対米戦争についてどう考えたかについて、くわしくみていきます。 ※本記事は一ノ瀬俊也『日本軍と日本兵 米軍報告書は語る』から抜粋・編集したものです。 対米戦争についてどう考えたか 『日本軍と日本兵』第二章では、米軍のみた日本陸軍兵士（捕虜となった者も含む）の精神や意識のかたちについて、士気や死生観、そして性の問題にも注目しつつ考えていきたい。兵士たちはこの対米戦争の行く末をどう考えていたのだろうか。先にとりあげた元捕虜の米軍軍曹は、IB（Intelligence Bulle
【独自】頭部に命中した3発でようやく…最凶ヒグマ「OSO18」が絶命した“最期の瞬間”と、駆逐したハンターの「意外な正体」（週刊現代） @gendai_biz
釧路では目撃証言すらなかったのに 北海道の標茶町、厚岸町で牛66頭を襲ってきた最凶ヒグマ「OSO18」が、ついに駆除されたことがわかった。 OSO18が捕獲されたのは、7月30日午前5時ごろ。場所は釧路町仙鳳趾村オタクパウシの牧草地だ。 現地では、2日前の7月28日からヒグマ一頭が頻繁に出没。人を見ても逃げないことから釧路町は「有害性あり」と判断し、釧路町のハンターがヒグマを捕獲した。 釧路町では捕獲した当初、OSO18とは考えていなかった。 しかし後日、OSO18の可能性があると思い至り、DNA鑑定実施の経験がある標茶町を通じて、札幌市の道立総合研究機構に体毛のDNA鑑定を依頼。同機構の分析の結果、このヒグマの体毛が、OSO18のDNAと一致した。 OSO18は標茶町などで2019年から牛66頭を次々と襲い、その肉を食うなどしてきたが、釧路町では被害どころか目撃情報もなかった。 釧路町役
これは最悪…！「news23」“身バレ報道”、「決死の内部告発」でJA職員が受けた「おぞましき仕打ち」の中身と「TBS敏腕記者たちの哀しき末路」（窪田 新之助,藤岡 雅） @moneygendai
報道関係者に広がった衝撃 TBSの「調査報道ユニット」が6月末、誕生からわずか2年で解体された――。こんな情報が、報道関係者に衝撃を与えている。 TBS社長室広報・IR部は、筆者の取材に対して「調査報道ユニットが解体されたという事実はなく、引き続き取材活動を行っています」と否定しているが、現場の記者や関係者の認識は事実上の解散である。複数の関係者の話をまとめると、その経緯は次のようなものだ。 「同ユニットは、政治部、社会部など局内から敏腕記者が集められ独自ネタを追いかける専従部隊だったが、今回、記者たちは各部署に配置換えされることとなり、ユニットの記者たちは雲散霧消してしまった。この処分の原因となったのが、 JA職員の“身バレ報道”だった」 実はこの“身バレ報道”の問題は、筆者が『週刊現代』（5月1日発売号）とWebニュースサイトの「現代ビジネス」で、報道被害を訴える二人の職員の悲痛な訴え
アメリカでも問題になった…日本で「高血圧症」の国民が爆増した「衝撃のワケ」（週刊現代） @moneygendai
本記事は後編記事です。前編記事『「血圧が高くても無理に下げてはいけない」と断言できる「衝撃」の理由』 20歳以上の国民のおよそ二人に一人がかかっているとされる、高血圧症。その基準が今後さらに下がる可能性があるという。その裏では何が起きているのか。医療業界の知られざる思惑を抉り出す―。 飼い慣らされた医者たち それにもかかわらず、なぜ血圧の基準はこうも厳格化の一途をたどり、しかもその基準は一律なのか。松本氏が、医者と薬の「絶対タブー」の闇を指摘する。 「『高血圧は絶対に下げなければいけない』という考えが常識になった要因として、いちばん大きいのは、製薬会社が医者に対して『血圧は下げるべきだ』と洗脳を図ったことだと思います。 いまの医者は勉強不足という面もあります。大学の講師から『血圧は下げるものだ』と教えられるし、研修医の時も先輩教授から同じように指導されます。それを何の疑いもなく、知識として
じつはサケやほかの魚を「放流」しても、数が増えないどころか「減ることさえある」という「衝撃的な事実」（照井 慧）
小学生時代などに、サケの放流を経験した人は案外多いのではないだろうか。いまも、稚魚放流の様子はテレビや新聞でよく見かける。環境教育や水産資源の増強といった名目でおこなわれているらしい。 卵を孵して、稚魚をしばらく育て、川に放す――「大きくなって戻ってくるんだぞ！」。でも、その後のことはよく知らない。放流したサケは期待どおり増えたのだろうか？ 放流に参加した子どもたちは、サケの生態についてどこまで学べただろうか？ 2023年2月、日本人生態学者たちによる1本の論文が話題を呼んだ。「放流しても魚は増えない」という、意外な結論を示すものだったからだ。 いったい、どういうことなのか？ この研究には専門家だけでなく、非専門家も知るべき「真実」が隠されているかもしれない！ 放流事業は見直すべきタイミングに差し掛かっているのかもしれない。 論文の第一著者である照井慧氏の解説でお届けしよう。 放せば増える
正社員と非正社員「結婚・乳児死亡率の大きすぎる差」…やはり日本は「正社員が9割」の国を目指すしかない（小林 美希）
2022年の出生数が80万人割れとなって、大きな波紋を広げている。1899年の統計開始以来、初の80万人割れとなる79万9728人になった（厚労省「人口動態統計」）。 岸田文雄首相は「こども政策の強化」として、（1）児童手当を中心とした経済的支援の強化、（2）産後ケア、幼児教育や保育のサービスの拡充、（3）働き方改革――を3本柱として掲げるが、既存施策の焼き直しに留まり、実効的な「少子化対策」とは言えない状況だ。 筆者は約20年前から雇用と結婚、出産、子育ての関係をライフワークとしているが、雇用不安が少子化に与える影響は計り知れず、その視点が抜け落ちている。 男性正社員・非正社員の未婚率の大きな差 著書『年収443万円』では、不妊治療中の男性（30代前半）が雇用不安を抱える。 「今は自分も妻も、地元の平均年収を上回っているからこそ、結婚もできて、子どもを望めるのだと思います。ただ、妻は正社
【独自】M-1王者ウエストランドに“タトゥー”発覚…「温泉ロケ」が中止になっていた（週刊現代） @moneygendai
消しきれない過去の落書き お笑いコンビのウエストランドが大トラブルに見舞われている。 ウエストランドといえば、日本一の若手漫才師を決める大会「M-1グランプリ」で昨年末に優勝を飾ったばかり。いまやテレビに引っ張りだこの彼らに何が起きたのか。 「ある番組が温泉ロケを頼もうとしたところ、河本太（39歳）の手足に隠しきれないレベルのタトゥーが入っていることが判明して出演依頼を取りやめたのです。このタトゥーの話が業界中に広がる騒動となり、どの局も”裸仕事”のオファーを控えているそうです」（番組制作会社幹部） 真相を確かめるべく、本誌は所属事務所「タイタン」に問い合わせた。すると、社長を務める太田光代氏が電話で直々に「タトゥーが入っているのは事実です」と認めた上で、こう釈明した。 「高校卒業後に岡山から上京した河本は、勤務先で彫り師を目指していた先輩から『練習台になってくれ』と頼まれて彫ったそうです
利権屋がうごめく大阪万博…質問しただけで「3000万円支払え」と要求してくるヤバすぎる実態（週刊現代） @moneygendai
2年後に迫る大阪万博では、アンチエイジングに関する展示が数多く盛り込まれる予定だ。これを商機とばかりに利権屋は動き始めている。その象徴的なイベントが「アンチエイジングフェア」だった。（森功） 森功 もり・いさお／'61年、福岡県生まれ。『週刊新潮』編集部などを経て、'03年に独立。『悪だくみ「加計学園」の悲願を叶えた総理の欺瞞』で'18年に大宅賞を受賞。『地面師 他人の土地を売り飛ばす闇の詐欺集団』『国商 最後のフィクサー葛西敬之』など著書多数 3000万円を支払え 〈アンチエイジングフェア2022 11・18FRI−20SUN フジテレビ本社屋 入場無料〉 昨年11月18日、東京・台場のフジテレビ前でそう書かれたチラシを受け取り、玄関ロビーに入った。チラシには〈主催：フジテレビジョン／日本抗加齢協会〉とある。文字通り広く一般に開放された健康イベントだ。私がそこを訪れた理由は、大阪大学大学
箱根駅伝とエヴァンゲリオン～箱根に住んでなんとなく分かった、駅伝選手にアニメファンが多い理由（花房 麗子） @gendai_biz
箱根駅伝とエヴァンゲリオン～箱根に住んでなんとなく分かった、駅伝選手にアニメファンが多い理由 箱根に別荘を買った女編集者・花房麗子の「駅伝裏レポート」 箱根駅伝が好きで好きで好きすぎて、箱根に別荘を買ってしまった某週刊誌の女編集者・花房麗子。「せっかく箱根にいるのに、ただ駅伝を観るだけではつまらない。私が、箱根駅伝の魅力を伝える記事を書く！」と、冬休みを返上して原稿執筆に臨んだ。 箱根駅伝スタートの1月2日まで続く（予定の）この連載。読めば、箱根駅伝が10倍楽しくなる……!? 駅伝ファン。箱根に別荘を購入す 2005年の夏、関東学生陸上競技連盟（通称・関東学連）から驚きの発表があった。 「山上りこそ、日本のマラソンランナーを育てる」という名目のもと、箱根駅伝の５区を来年から区間延長するという。箱根駅伝の５区中継所はカマボコの一大テーマパークである「鈴廣前」から、「メガネスーパー前」に移るら
【独自】安倍晋三が統一教会「文鮮明一族」を党本部に招き入れた蜜月写真を入手（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
父親は統一教会トップ、義祖父は文鮮明 統一教会（現・世界平和統一家庭連合）との関係で、自民党は窮地に立たされている。山際大志郎経済再生担当相は、旧統一教会との深すぎる関係への疑惑と、それに対するブレブレの説明が原因で、10月24日、ついに辞任した。 「表向きは辞任だが、実質的には解任だよ。山際は数年前のことを『資料がない、わからない。覚えていない』と繰り返したが、そんな記憶力では大臣は務まらない」（自民党閣僚経験者） だが、自民党と統一教会の「ズブズブ」の関係は、そんなレベルでは済まされない。「現代ビジネス」は、今回の問題の発端となった故・安倍晋三首相と統一教会の密接な関係を示す、決定的な証拠を入手した。 2014年3月3日、非公開のFacebook上で【がんばれ安倍さん！ at 自民党会館 第二次安倍政権発足1年前】という文言とともに、下の写真を投稿したのは、大塚洪孝なる人物。この大塚氏
『ちむどんどん』への批判が激化…なぜ「朝ドラの脚本家」はここまで叩かれるのか？（木村 隆志） @moneygendai
過去の執筆作品まで持ち出して批判 相変わらず朝ドラ『ちむどんどん』（NHK）への風当たりは強く、それを象徴する「#ちむどんどん反省会」は連日の盛り上がりを見せている。このハッシュタグは、毎日の放送後に視聴者が書き込むドラマへのダメ出しであり、その中にはスタッフや俳優を名指しで責めるものが少なくない。
統一教会からの“暴露”が怖い? 自民党が「教団との関係を絶つ」と断言できない理由 元信者のジャーナリストが分析（多田 文明） @moneygendai
歯切れの悪い議員が脱会を躊躇する信者の姿と重なる 自民党をはじめとする政治家と旧統一教会のつながりが次々に明らかになってきています。旧統一教会の関連団体のイベントに参加して、信者らの前で教団の活動を褒めたたえるような話をする。 さらには選挙協力も受けて、教団の組織票の配分まで受けている議員もいるとの話も出てきています。 霊感商法の手立てで物を売り、多額の献金を集めて、家庭崩壊までさせてしまう旧統一教会との関係があることを認めながらも、今後も支援を受けていくかについては「慎重に検討する」「軽々に答えることはできない」との政治家らの発言も出てきています。 ようやくここにきて、世論の批判に押されるように「これまでの関係について、しっかり見直す」との一歩踏み込んだ言葉も聞かれ始めましたが、いまだ、決別するとの言葉は出てきていません。なぜ、きっぱりと「教団との関係を絶ちます」「二度と関わりません。手
テレビ、新聞、雑誌…マスコミが「統一教会の報道を避けてきた」恐るべき実態（片岡 亮） @gendai_biz
2000年代の変化 安倍晋三元首相が奈良市で演説中に銃で撃たれて死亡した事件で、統一教会の霊感商法がクローズアップされている。事件当初は「宗教団体」としか書いていなかった各メディアも、現代ビジネスが団体名を書いた記事を掲載し、統一教会が会見をおこなうと、堰を切ったように、ほかも「旧統一教会」と書きだした。 長い間、統一教会の4文字はメディアの中でも不文律のタブーになってきた事実がある。1998年以降の記者生活を振り返れば、筆者は、2002年に週刊誌で、あるアイドルグループが統一教会の支援を受けていた記事を書いており、この頃はタブーになってはいなかった。 集まった信者たちをファンに見せかけて盛況を演出したという内容だが、当時は、ほかでも教育系の大手企業が教会から資金を入れているという報道もあった。 しかし、数年後、大手企業の仕事を多数受注しているコンサルタント会社が統一教会と組んだらしいとい
【独自】安倍元首相を撃った山上徹也が供述した、宗教団体「統一教会」の名前（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
安倍氏と統一教会の接点 安倍晋三元首相（享年67）を街頭演説中に銃撃し、殺害した山上徹也容疑者（41歳）の供述が、少しずつ明らかになってきている。大手メディアが報じない供述の内容を、以下、明かそう。 山上容疑者は「宗教団体のメンバーを狙おうとしたが、難しいと思い、安倍元総理を狙った」と報じられてきたが、この宗教団体は、旧・統一教会（世界平和統一家庭連合）である。かねてより霊感商法や集団結婚で話題になってきた新興宗教だ。 山上容疑者は「自分の母親が統一教会の信者で、安倍晋三が統一教会と親しいと知って狙った」と供述している。 なぜ山上容疑者は、統一教会と安倍氏と接点があると考えたのか？ 統一教会系の政治団体「国際勝共連合」は、1968年に創設された保守系グループであり、自民党の保守系議員とも密接な関係があると言われる。ネット上では、かねてより安倍氏と勝共連合の関係が取り沙汰されてきた。 統一教
「地球で耀く女性100人」最年少選抜の和菓子起業家が「日本の恥」と言われて思ったこと（三木 アリッサ）
2019年からロサンゼルスを拠点に、和菓子ブランド「MISAKY.TOKYO（ミサキ・トーキョー）」を経営し、「Forbes JAPAN」にて「地球で耀く女性100人（2018）」に最年少で選抜された三木アリッサさん。琥珀糖を宝石のように美しくした商品は「クリスタルトリーツ」という名前で愛されています。しかし、「日本の恥」というような言葉を浴びせられることも実はあったとか……。6月16日は「和菓子の日」。アリッサさんがなぜ和菓子をアメリカで販売しようと思ったのか、そして今の想いは何か。 三木アリッサさんの2019年のnote に加筆・再編集の上、お届けします。 「貴殿のは和菓子とは言いません」 こんにちは。 ロサンゼルスで和菓子D2C「Misaky.Tokyo」を立ち上げました、三木アリッサです。 2019年11月からプレローンチを開始し、世界的セレブ‘キムカーダシアン’とのコラボ、オスカ
パパは何で死んだの？ 尾崎豊の妻･繁美さんが息子・裕哉さんに真実を語った日の話（尾崎 繁美）
数々の名曲を残し、「若者のカリスマ」と呼ばれたシンガーソングライター、尾崎豊さんが26歳の若さでこの世を去ったのは1992年4月25日のこと。 早熟の天才ゆえの強烈な熱量と数々のエピソードは、その死後も多くの憶測を呼び、マスコミによる根拠のない「他殺説」までが流布されました。それは当時まだ24歳だった繁美さんが容赦なく叩かれる状況にもつながっていったのです。亡くなって2年が過ぎた1994年、妻･繁美さんが息子の裕哉さんと共にアメリカに居を移すことを決意したいきさつについては、前回の記事「尾崎豊の妻･繁美さんが語る、夫が旅立った30年前のこと、日本を離れたときのこと」で語っていただきました。 今回は、今から11年前、「パパはどうして死んだの？」と尋ねた、息子･裕哉さんへの答えについて伺いました。 豊の死について息子に尋ねられたあの日 「そういえばさ……パパは何で死んだの？」 2011年10月
なぜプーチンの侵攻は国内で支持されるのか－そのロジックと言論空間（村上 大空） @gendai_biz
「もうウクライナとの交渉に疲れた」 2月24日、プーチンは「ウクライナの非軍事化・非ナチ化」を名目に、ウクライナに対する「特別軍事作戦」の実行を命じた。「特別軍事作戦」という奇妙な表現が使われているものの、実際に行われているのは、ロシアのウクライナに対する軍事侵攻・侵略である。 この侵攻により、2014年から続くウクライナ危機は新たなフェーズへと突入したことになる。 ロシアにとって、この8年間は、ウクライナの政権と欧米諸国に対する信頼関係が著しく低下するプロセスであった。ロシアとしては、ドネツクとルガンスク両地域に「特別な地位」を与えることを含んでいるミンスク合意が守られず、欧米諸国もウクライナに対して、同合意の履行を促してこなかったことに対して、強い不満を抱いてきた。 ロシアからすれば、NATO加盟国とウクライナに対して、様々なシグナルを送ったり、圧力をかけたりしてきたが、それらが真剣に
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【追及スクープ】「大阪万博」が汚れた東京五輪の二の舞に…シャワーヘッド「ミラブル」を売る新興企業の正体（森 功,週刊現代） @gendai_biz
