超絶品!死ぬまでに一度は食べてほしい煮込み10選 ああ。いかにもインターネット!みたいなタイトルをつけてしまった。 「超絶品!死ぬまでに一度は食べてほしい煮込み10選」て。読んでほしすぎて大仰な形容詞をつけて数字を入れて読み手の注意を引くタイトル、もうネット記事まるだしである。 でも、わかってほしい。…
そもそものきっかけは、大学受験を控えて専攻が決まらない息子と書店巡りをしていた著者のアレン教授が、ショーウィンドウ越しにオックスフォード大学出版の「入門」シリーズを見つけたことだった。 本書の原題は「Global Economic History : A Very Short Introduction」だ。最初は『豊かな国と貧しい国』という題名にしたかったが、出版社からの要望で、分野がわかりやすいものに落ち着いた。日本版の発行に際しては元々の希望に近いタイトルに変更し、さらに、高校生や大学生に読んでもらえるような訳文づくりを目指したそうだ。そうして出来上がったのが本書である。ややこしいことを書いてしまったが、要は、とても読みやすく、わかりやすい本だ。ややこしいことをシンプルに書くのは、すごいことだと思う。 本書が取り扱うのは、西暦1500年から今までの期間だ。著者は、この500年を3つの期
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます グローバル企業としてモバイル業界に君臨したノキアは、アップルとグーグルに足下をすくわれる形で没落した。しかし、ノキアが振りまいた種子がスタートアップとして花を咲かせようともしている。 全般に厳しい経済状況が続く欧州で、フィンランドが比較的健闘しているという。 フランス2のニュース番組で先週そんな話が放映されていた。「失業率が7%台に収まっている、その経済の強さの秘密は何か」といった内容だ。 もちろん好況というわけでは決してない。他のEU諸国の影響などもあって今年は経済が縮小、来年には失業率がふたたび8%を越えそうだという財務省の見通しも最近公表されたようだが、それでも「労働人口の約4分の1が失業者」というスペインの例は言うに及ばず、失業
年末も押し迫る中、小沢一郎さんの「王の帰還」を執り仕切る(かもしれない)葬儀委員長の海江田万里さんに面白い声明が出され、注目が集まります。 海江田万里氏の民主党代表就任に対する声明 http://kito.cocolog-nifty.com/topnews/2012/12/post-1390.html もちろん、慎みある大人が然るべき判断で投資を行うのであれば、年利13%超で元本保証とかいう謎の金融商品に資産を突っ込む馬鹿はそれほど多くはないと思いますし、笑顔の海江田万里さんが雑誌などで「これマジでいいっすよ☆ お奨め(⌒∇⌒)」とか書かれてもイラ立ち倍増というのが常識なんじゃないかと感じるんですけれども、世の中にはいろんな人たちがいらっしゃるんですね。 しかも、被害者の会の団長が紀藤正樹せんせであるということでして、この冗談の通じない具合がまた素晴らしいです。和牛商法の広告塔となって宣伝
中国製品からSOSの手紙=強制労働者、隠し入れる−米スーパー 中国製品からSOSの手紙=強制労働者、隠し入れる−米スーパー 米西部オレゴン州に住む女性が、10月31日のハロウィーンで使おうと、発泡スチロールでできた中国製の墓石を地元スーパーマーケットで購入したところ、梱包(こんぽう)の中から中国当局による強制労働の実態を告発する手紙が見つかった。この墓石の製造に関わった強制労働者が書いたとみられ、「偶然にもこの製品を買われた方。手紙を人権団体に届けてください」と訴えている。米ニュースサイト「ハフィントン・ポスト」が27日報じた。 米国は強制労働によって製造された製品の輸入を禁止しており、米当局も手紙の内容を精査している。 手紙は英語で書かれ、中国語が一部交じっている。手紙によれば、この製品は中国遼寧省瀋陽馬三家の「労働教養院」で作られた。教養院には、中国共産党と思想の異なる「罪のない人
民主党政権下で3年近く判断が先送りされてきた朝鮮学校への無償化適用問題が、ようやく決着する見通しとなった。制度設計も専門家会議も「適用ありき」で進められてきたというが、政権側の思惑で先送りされてきた。識者は「不適用は当然」と指摘した。 文科省によると、不適用になるのは10校で、必要予算は年間約2億円。高校授業料無償化法は平成22年3月31日に成立したが、在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)と密接な朝鮮学校を対象とするかどうかは、同年5月に設置された専門家会議の審査に委ねられた。 しかし、ある文科省幹部は「法案審議の段階から、官邸から適用対象に入れるよう指示が来ていて、法案を通した後に、個別に適用を指定するという段取りだった」と明かす。 非公開の専門家会議は同年8月末、「教育内容は判断基準にしない」とする適用基準案を公表。会議の関係者は「議論は形式的で適用を認める理屈を導き出すようだった」
先日の記事の補足として。 今、思春期の後半と言われている20代後半〜35歳ぐらいの年齢には、思春期という言葉と表裏一体だったはずの、モラトリアム*1という言葉があまり似合わない、と思う。それぐらいの年齢になっても進路や生き筋を自由選択できる幸運とタフネスを持った人もいないことはないが、あくまで幸運だったりタフだったりする比較的少数の人達である。大半の人達においては、三十路を迎えた頃というのは、色々な事がかなりのところまで決まっている or 決まりつつある最終段階に相当する。決まりつつある、という意味ではぎりぎりモラトリアムとも言えなくもないが、夏休みに喩えるなら、八月三十日や八月三十一日を夏休みと呼ぶのと同じようなものではある。 実際には、三十路を迎えた大半の人は、自分の人生のかなりの部分を既に選んでしまっている。まだ会社は変えられるし、恋愛経験のある人なら結婚相手を選べる可能性もある。し
衆院選でほぼ登庁しなかったことから「公務軽視」と批判された日本維新の会代表代行の橋下徹大阪市長は28日の定例会見で「選挙で市政の行く末が変わる。市長公務よりも選挙は重要」と反論した。さらに落選した民主党の藤村修前官房長官が選挙期間中、官邸に詰めたことに言及し、「当選しないと終わり。官房長官なんて代理に任せ、何かあったら電話すればいい」と持論を展開した。 橋下氏はこれまで市長公務と区別して「政務」と称してきた党代表代行としての活動を「政党公務」と定義。「民主主義では選挙により権力機構が作られ、その在り方で大阪市政の方向性が右に行くか、左に行くか大きく変わる」などと述べ、政党公務は行政を進める上で必要不可欠な活動であるとの認識を示した。 また橋下氏は27日に開催された関西広域連合の会合で首長と参院議員との兼職禁止規定撤廃への反対意見が出たことにも触れ、「改革を実現するには、(議員として)国会に
■残念な世論調査攻撃 一部のフリージャーナリスト、あるいは週刊誌やスポーツ紙の記事執筆者は世論調査を毛嫌いしている。それなりに適切な世論調査を行うためには、それなりの資金力が必要であり、現代において世論調査報道は大手メディアの独占物であるかのようになっている。こうした大メディアへの対抗心、悪く表現して嫉妬が、近年の世論調査叩きのベースにあるのは間違いないだろう。もちろん、それを読んで喜ぶ読者が向こう側にいてのことである。 もっとも、こうした業界内ルサンチマン的な批判は、結局自らの調査不足、無知などをさらけ出すだけに終わることが多い。たとえば2012年の衆院選期間中に大量にRTされた週刊ポストの「鳥越俊太郎氏 若者ら除外する世論調査結果の信憑性に疑問」という記事では鳥越俊太郎氏が「選挙に関する世論調査の結果を発表する前に選挙の担当者が数字を"調整"するのをしばしば見てきた」と述べているが
2012/12/2910:0 いじめ防止に「怖い先生」は必要か? 内藤朝雄 文部科学副大臣に就いた谷川弥一衆院議員は27日、記者会見の場において「いじめを防止するためには、先生としてボクシングや空手といった武道家が必要だろう。いないのであれば警察OBを雇う」といった趣旨の発言をした。ここ数カ月の間に、頻繁に報道されるようになった「いじめ問題」だが、いじめを解決する具体的な方法はなかなか提示されていなかったように思う。この発言を受け、シノドスではいじめ問題に詳しい社会学者・内藤朝雄に緊急インタビューを行った。 (2012.12.28 電話インタビューにて 聞き手・構成 / シノドス編集部・金子昂) ―― いじめの理論研究に携わる研究者として、谷川弥一文科副大臣の発言についてどう思われましたか。 さまざまな点で問題があると思います。 いじめに対して、普遍的なルールによるペナルティではなく、暴力
もう十分に売れているみたいですし、これ以上、著者であるガンちゃんの懐を暖める必要はないのではないかと思いつつ、しかし、この本はフリーランスや個人事業の人にはぜひ一読をオススメしたいので、紹介します。 岩松正記著「【新版】フリーランス、個人事業、副業サラリーマンのための 「個人か? 会社か?」から申告・節税まで、「ソン・トク」の本音ぶっちゃけます。」です。献本で頂いております。ありがとうございます。 しかし‥‥本当に長いタイトルですね‥‥どこからどこまでがメインのタイトルなのでしょうかね‥‥。書店で探せないですよね‥‥。 あ、そうそう「合法的な裏技」というのは、旧版の帯に書かれていた文言であります。税理士がそこまで書いちゃっていいの!? と思うのですが、そこはそれ”ぶっちゃけ税理士”であります。 よそ行きのノウハウではなく「ここが知りたかったんや!」というノウハウが詰まっています。ガンちゃん
麻生財務・金融相は28日、読売新聞などのインタビューに対し、地方公務員の給与を国家公務員と同様に、平均7・8%カットする考えを明らかにした。 削減額は全国で計約1・2兆円にのぼり、国の支出(地方交付税交付金)を6000億円規模で減らすことができる。麻生氏は2013年度予算案に反映させると明言した。 国家公務員の給与は、東日本大震災の復興費用を捻出するため、今年4月から2年間、平均7・8%減らされている。この結果、地方公務員の方が国家公務員より給与水準が高くなっており、麻生氏は「7・8%に合わせてもらうのは当然」と述べ、削減に慎重だった民主党政権の方針を転換する考えを示した。 一方、ゆうちょ銀行が住宅ローンなどの新規事業を来年4月から始めたいとしていることについて、麻生氏は「とても間に合う状況にない。指摘されている点にきちんとした答えがまだ出ていない」と述べ、早期の認可は困難との考えを初めて
【北京=牧野田亨】中国の全国人民代表大会(全人代=国会)の常務委員会は28日、インターネット上での個人情報管理を強化する決定(法律に相当)を可決した。 ネット利用者に身元情報の提出などを求める内容で、「事実上の実名制」との批判が出ている。 ネット事業者は、契約時やサービス提供時に、利用者に対して正確な身元情報の提出を要求しなければならないとされた。さらに、利用者が発信する情報の管理を強化し、法規に違反する情報はすぐに発信を停止・削除したうえ当局に報告する義務が事業者に課された。違反した場合、罰金やサイト閉鎖、営業許可取り消しなどの対象となる。 この決定について、ネット上では、「中国のネットの言論統制は世界の先端を行くのに、さらに実名制にするのか」などの批判が相次いでいる。
歴史修正主義・疑似科学・反人権と三拍子そろった下村博文・新文科相をサポートする副大臣なんて、並大抵の人材ではつとまらないと思っておりましたが、さすがです! 朝日新聞デジタル 2012年12月28日 「いじめ防止に武道家の先生を」 谷川文科副大臣が持論 谷川氏は「いじめたら怒られる。それを理解してもらうには怖い先生が学校にいないとダメ」と述べ、「武道家。一番いいのはボクシングだと思うが、空手、剣道、柔道、プロレスも入るかな」と格闘技を列挙。「いないなら警察OBを雇う」と続けた。 どこから突っ込めばいいのやら。 (1)「怖い」ひとに監視させた方がいいのはむしろ学校管理職や教育委員会の方じゃないの?(参考) (2)スポーツ界ってセクハラひどくね?(参考) (3)「怒られるからいじめない」って、初等・中等教育が目指す道徳性の発達段階として低すぎない? (4)なんでみんな「警察OB」の天下りには寛容
こんにちは。 経営コンサルタントの竹内です。 さて、先日12月25日なんですが、うちの母が、 「オレオレ詐欺」の被害にあいました。 被害にあった本人の許可ももらったので、 被害状況を完全公開させていただきますが、 「200万円」きっちり持っていかれました。 本当は、こんなお恥ずかしい親族の話は、 そのまま闇に葬り去りたいところがあるんですが、 詐欺の全貌を聞いたところ、 「これは、できるだけ多くの人が知るべき情報じゃないか」 と、判断したこともあり、 思い切ってブログに書かせて頂くことにしました。 本来であれば、このブログは、 ビジネスの役に立つ話をするべきものなのですが、 ある意味、みなさんの資産を詐欺から守るのも、 このブログの役目だと思ったので、 2012年最後のブログとして書かせて頂きます。 「うちの親は、絶対に大丈夫だよ」 そう思った人もいると思いますが、 そう思った人ほど、この
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