コンテンツメディアの在り方 : インターネットコムニュース : ニュース : ネット＆デジタル : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
デジタルメディアの到来、急成長により、マスメディアは岐路に立たされている。テレビの視聴率は下落を続け、新聞や雑誌の発行部数はここ数年低迷し続けている。 広告予算もデジタルへとシフトを続け、電通発表の2009年広告費シェアではインターネット広告費はラジオ、雑誌、新聞のそれをついに追い抜き、2位になった。このような時代に、マスメディアはこれからどこへ向かうのだろうか。 デジタルマーケティングカンファレンス「ad:tech tokyo 2010」で10月29日に行われたパネルディスカッション「今、メディアが解決すべきこと 〜オーディエンスとクライアントの変化に応えるために〜」では、株式会社サイバー・コミュニケーションズ 代表取締役社長 CEO の長澤 秀行氏をモデレータに、日本経済新聞社 デジタル編成局 事業企画部次長の秋山 久氏、株式会社 TBS テレビ メディアビジネス局 デジタルセンター
内田 樹 「腐ったマスメディアの方程式」（） @gendai_biz
テレビは見ない。新聞も本も読まない。マスメディアは世の中の急激な変化に戸惑うばかり。なぜ見なくなったのか。なぜ読まなくなったのか。内田教授はその理由を「作り手の劣化」と断じる。 先がない業界 日本のメディア業界は、新聞も、図書出版も、テレビも、きわめて厳しい後退局面にあります。ビジネスモデルが、一変してしまいました。とにかくもう業界的には「先がない」状態だと思います。お気の毒ですけど。 その最大の原因は、ネットの台頭よりもむしろ、従来型マスメディア自身の力が落ちたこと、ジャーナリストたちが知的に劣化したことで、そのためにメディアそのものが瓦解しようとしているのだと思います。 先日の民主党代表選の報道でも、とても気になったことがありました。 菅直人総理はじめ、政治家のぶら下がり取材をしている記者たちが、とにかく若い人ばかりなんです。 20代から、せいぜい30代前半まで。ちょっと前までバラエテ
× テレビを見ると馬鹿になる → ○ 馬鹿がテレビを見ている
土屋敏男氏（日本テレビ） 「実は、ぼくら地上波のテレビをやっている人たちは、視聴者を信じていないんですよ。 見ている人のことを、かなりモノがわからない人だと想定して、その人たちにどう見せるかと工夫しているんです。 ものすごく悪い言い方をすると、もう「馬鹿にどう見せるか」と、みんな絶対にクチには出さないけれども、 どこかの所ではみんながそう思っているようなフシがありますね」 http://www.1101.com/T-bucho/2002-06-24.html 大橋巨泉氏 ――テレビが日本の民度低下に影響しているということはありませんか。 「その見方は、すごく皮相的だよ。（米国では）ビル・ゲイツもブッシュ家も、ニュースやスポーツ中継以外、 テレビなんか見てませんよ。（日本も）勝ち組とか金持ちとかインテリがテレビを見なくなっただけなんですよ。 負け組、貧乏人、それから程度の低い人が見ているんで
AOLがTechCrunchを買収 メディアの形はブログで決まり【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
［読了時間：7分、「蛇足」含む］ 米AOLが米TechCrunchを買収することになった。サンフランシスコで開催中のイベントTechCrunch Disruptの壇上でAOLのTim Armstrong氏とTechCrunchのMichael Arrington氏、Heather Harde氏が合意書に署名した。（日本語版TechCrunchの記事：ウィー・ガットTechCrunch! ―AOL、TechCrunchを買収) AOLは、TechCrunch運営のMobileCrunch、CrunchGear、TechCrunchIT、GreenTech、TechCrunchTV、CrunchBaseなどの専門ブログに加え、TechCrunch Disruptなどのカンファレンス事業などの資産を傘下におさめることになる。買収金額は公表されていないが、Business InsiderによるとA
激震ネットメディア。その現状を俯瞰する (1/3)
メディア運営の新潮流である“オープン化”。だがその中身は、語感とは裏腹に、すべてをコントロール下に置くプラットフォーム戦略にほかならない。 コンテンツ制作とメディア運営 コンテンツはメディアに載って初めて人の目に触れ、流通することができる。 かつては、「コンテンツの時代」とも言われ、コンテンツを持つものがメディアを制するような語られ方をされることもあったが、実際のところ、コンテンツ制作や著作権管理のノウハウと、メディア運営のノウハウはまったく異なるものだ。 ネットの登場によってメディアが多様化し、結果求められるコンテンツも細分化されたことで、インディーズコンテンツにも注目が集まるようになった。 しかし、嗜好の細分化は市場の細分化でもあり、ロングテールで商売があたかも成り立つかのような錯覚にとらわれた事業者・サービスは、そのインフラ固定費の負担に耐えきれず、あるいは費用対効果を見い出せなくな
ディズニー、映画会社ミラマックスを約594億円で売却！今後ピクサー、マーヴェルに力を注ぐ方針｜シネマトゥデイ
ミラッマクスの今後はいったいどうなる？ 『イングリッシュ・ペイシェント』や『恋におちたシェイクスピア』など数多くのオスカー受賞作品を配給してきた映画会社ミラマックス・フィルムズが、ついに売却される。親会社であったディズニーが、建設業の重鎮であるロナルド・トゥーター氏と投資会社コロニー・キャピタルのグループと6億6,000万ドル（約594億円・1ドル90円計算）で売却に合意したことを発表した。 ウォルト・ディズニー・カンパニーは数か月に及ぶ話し合いを終えて、ミラマックス・フィルムズをロナルド・トゥーター氏を中心とする投資グループへ700本以上の映画作品の権利と共に売却することに合意した。数多くの作品の中にはアカデミー賞授賞作品である映画『シカゴ』『イングリッシュ・ペイシェント』や映画『恋におちたシェイクスピア』の権利ももちろん含まれている。ミラマックス・フィルムズは1979年にハーヴェイとボ
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信頼されるメディアとしてロイターは、トムソン・ロイターのニュース・メディア部門で、毎日世界各地の数十億人にリーチする世界最大級の国際マルチメディア通信社です。デスクトップ端末、世界の報道メディア、業界イベント、そしてダイレクトにビジネス、金融、国内・国際ニュースをプロフェッショナルにお届けします。
論座アーカイブ
「論座アーカイブ」は、朝日新聞社の言論サイト「論座」（2023年4月更新終了）で掲載した21,000本以上の論考の大半を収録しています。 掲載辞退のお申し出があったものや、エンタメ情報の「スターファイル」などは除きます。 朝日新聞デジタルの有料会員の方（ベーシック、スタンダード、プレミアム、ダブルの各コース）は、追加料金なしですべての論考を閲覧できます。 画面右上の「ログイン」、もしくは文中の「ログインして読む」からログインページに進み、朝日新聞デジタルのIDとパスワードでログインしてください。 各コースの詳細はこちらでご案内しております。 なお、一部記事は有料会員以外の方もログインせずに全文を読むことができます。 トップページの「検索窓」に検索したい言葉や筆者名を入力して、「検索」ボタンをクリックしてください。»サイト内検索について 筆者名は、姓のみで検索するか、もしくは姓と名の間の空白
ネット帝国主義、その先にあるもの。 (1/4)
「コンテンツ立国」って本当に可能なの？ 優れたハードウェア、あるいはその制作ノウハウを海外に輸出して儲ける産業に元気がない。経済産業省の言葉を借りれば「技術で勝って事業で負け」ている状態だ。 メイド・イン・ジャパンという言葉は、もはや家電製品やクルマではなく、日本の文化産業の輸出を指すのだと指摘する人もいる。「ものつくり」立国から「コンテンツ」立国への転換を図ろうという動きが、1990年代から産学官で盛り上がってきた。 しかし、コンテンツ産業がかつての電機・自動車産業のような躍進や規模感を見せているかというと、まだまだ道半ばという状況だ。日本が得意としてきた「ものつくり」の発想とは違うところでその成否が分かれることに私たちはようやく気づき始めている。 コンテンツのデジタル化、デジタル化されたコンテンツのネット流通、そして共有。 いくら丹精込めて作り上げたコンテンツも、いったんネットというチ
書店・取次の顔を立てて業界のモラール・ハザードを生んだ週刊ダイヤの自主規制 | PortSide Yokohama
週刊ダイヤモンドが「電子書籍と出版業界」（仮題）という特集を経営からの圧力で中止した。すでに池田信夫氏のブログをはじめTwitter上の注目を集めているが、これは日本の出版界の今後を予測する上で重要な要素を含んでいるので、元社員としてまた株主として感じたことをメモにしておく。 ●鹿谷社長は“フタをする”のが上手な元銀行広報マン 3月24日に日本電子書籍出版社協会（電書協）が発足した。ダイヤモンド社からは社長の鹿谷史明君が出席した。池田信夫氏のブログによると、週刊ダイヤの電子出版特集が中止と池田氏の元に担当者から連絡があったのは26日。時間的経緯を見ると、24日の会合で鹿谷君はきっと業界の空気を感じて中止に向かってアクションを起こしたのだろう。何があったのか詳細は分からないが、鹿谷君がはっきりとした社内議論なしに、個人的に感じた業界の空気で自主規制に動いたことはかなり大きな問題だ。 ダイ
“革命的Ustream放送”「激笑 裏マスメディア～テレビ・新聞の過去～」の裏側
3月22日深夜から早朝にかけて、メディアの世界をひっくり返すネット生放送が行われた。インターネットの生放送サービス・Ustreamとニコニコ生放送を利用し、ネット・メディアの著名人が集結した討論番組だ。ピーク時で1万人以上が視聴し、トータルで14万ビューを突破するなど、今までの常識を打ち破るネット生放送となった。 3月24日16:30追記 初出で「14万人がみた」と表記しておりましたが、これは「トータル14万ビュー」の間違いです。Ustreamでの視聴数が、累計で14万ビューとなったもので、実際のユニーク視聴人数はこれより少なくなります。お詫びして訂正します。 この「激笑 裏マスメディア～テレビ・新聞の過去～」は、Ustreamでの生放送を1年ほど前から行っている「ケツダンポトフ」のそらのさんによる放送だ。Twitter＋Ustreamの世界では日本でナンバーワンと言える存在で、裏側を含め
ツイッター入りするマスメディア、CNN・エフエム東京・NHKの思惑：日経ビジネスオンライン
一方で、インターネット広告だけが伸長している。ネット広告費は昨年、初めて新聞の6739億円を抜いて7069億円に達し、テレビ広告に次ぐ第2のポジションを得た。 気をつけなければいけないのは、ここに肥大化するつぶやきメディア「Twitter（ツイッター）」の効果が、ほとんど反映されていないことだ。 ツイッターは、リーチという意味でも伝播力という意味でも、各マスメディアを凌ぐ勢いで成長し続けている。 ツイッターの正体とは、情報の発信者と受信者をダイレクトにつなげ、情報の評価や加工、伝播といった、マスメディアが担ってきた機能をも包含するプラットフォーム（詳しくは、前編、後編をお読みください）。 このプラットフォームを舞台に、情報発信の場を既存メディアに頼っていた著名人や大手広告主は、次々と自らつぶやき始めた。そして、既存メディアを介さず、直接、視聴者や読者を獲得しようと精を出している。 こうした
メディア業界に痛みを伴わない進化などありえない【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
音楽、新聞、出版、テレビ・・・。メディア業界に大きな変化の波が訪れている。業界の中の企業は、なんとか自分たちの企業規模を変化させない形で新しいメディアの形へと進化しようと躍起だ。しかし、給与や人員の大幅削減を伴わない進化などない。断言してもいい。 農場や工場に画期的なテクノロジーが新しく導入されれば、多くの人が職を失う。効率化、人的コスト削減を目的にテクノロジーを導入するのだから、当たり前の話だ。情報を扱うメディア業界にインターネットというテクノロジーが新しく導入されれば、同様に大幅な給与や人員削減の圧力がかかる。これもまた当たり前の話だ。 １つの社で給与や人員を現状のまま維持したければ、同業他社に潰れてもらうしかない。なので、この局面における同業者同士の合同事業は成立しない。メディア企業は同業他社と組んでネット企業に対抗しようとしたがるが、1社でさえ現状維持が困難な時代に、合同事業に参加
「がんばれニッポン」が控えめにした五輪熱：日経ビジネスオンライン
バンクーバー五輪は2月の12日に開幕するのだそうだ。 なんと、開幕まで二週間を切っている。 全然知らなかった。なんとなくオリンピックがあるらしいぞという感じは抱いていたのだが、まさかこんなに間近に来ていたとは。 この盛り上がりの無さは、いったいどうしたことなのであろうか。 あるいは醒めているのは私の周辺だけで、世間は五輪景気に沸いていたりするのだろうか。 バンクーバー特需、と？ どうもそういう感じはしない。土日の午前中は相変わらず駅伝だらけだし。液晶テレビは売れているようだが、「さすが五輪特需だ」という話は聞かない。むしろ、エコポイントの効果切れで、市場には禁断症状が出ている。売り場はエコエコポイントを待っている。わかっていたことだが。 とにかく、今回のオリンピックに関しては、日本中がなんとなく乗り切れずにいる。 隣町の運動会。他人事。そんな感じだ。 なにしろ、恒例のメダル数え上げ報道が無
既存メディアの巻き返しはどこまで成功するか？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今年の米国の新聞雑誌産業は、ネット上での課金をいよいよ実行に移し、キンドルをはじめとする電子ブックリーダー上での課金及び広告料金の設定にも取り組む年になる。アップルが発表するタブレット型コンピューターに対する期待も高まっている。 課金がどの程度成功するかにより、米国の新聞雑誌産業がどの程度の規模で生き残るのか、とりあえずの答えが今年から来年にかけて見えてくるのではないかと私は考えている。 テレビ・映画産業も、タイムワーナーやコムキャストが提唱する、ケーブルテレビの視聴料を支払った人はネット上でも同様の動画を見ることができるTVエヴリウェア、広告収入に依存してきた動画サイトのフールーでの課金の可能性など、新たな展開が見られる。 既存メディアがデ
新聞から放送局への出資規制議論へ 原口総務相が表明 - NIKKEI NET（日経ネット）：企業ニュース
日産自動車元会長のカルロス・ゴーン被告（64）の報酬過少記載事件で、東京地裁がゴーン元会長と元代表取締役、グレッグ・ケリー被告（62）の勾留延長を却下し、近く保釈が認められる可能性が高まっている。…続き[NEW] ゴーン元会長、保釈金はいくら 過去最高は20億円 [NEW]［有料会員限定］ ゴーン元会長、近く保釈も 取締役会出席できる？ ［有料会員限定］
VIDEO NEWS消えゆくマスメディアとその後にくるもの »
あれこれといろいろな可能性を考えてみても、どうやらマスメディアはもうどうにもなりそうもない。 新聞は発行部数と広告収入の落ち込み、テレビは視聴率の低下と番組の画一化、低俗化に拍車がかかり、雑誌は廃刊が相次ぐ。しかも、マスメディアの報じている内容が、ほとんど社会のニーズを満たせなくなっているという感覚は少なからず広がっているようだ。 成熟した社会にはもはやマス自体が存在しないのだから、いつまでもマスメディアが存在できるはずがないという説明もあるが、それにしても昨年あたりからのマスメディアの衰退ぶりを見るにつけ、いよいよそれが現実のものとなってきたとの感は否めない。 「2011年 新聞・テレビ消滅」の著者でジャーナリストの佐々木俊尚氏は、マスメディアの崩壊はもはや避けられないと断言する。そして、それは既にマスメディアを支えてきた社会や技術の構造そのものが変わってしまったからに他ならないと言う。
新聞・テレビの猛反発は必至 総務相「新聞社の放送支配禁止」表明
「プレス（新聞）と放送が密接に結びついて言論を一色にしてしまえば、多様性や批判が生まれない」。原口一博総務相は2010年1月14日、新聞社が放送局を支配する「クロスオーナーシップ」を禁止する法律を制定したいという考えを明らかにした。 現在は「日本テレビ＝読売新聞グループ」というように新聞とテレビが系列化しているが、先進国では異例で「言論の多様化を阻んでいる」との批判がある。もし実現すればメディアの大改革につながるが、オールドメディアの激しい反発が予想される。 「クロスメディアの禁止を法文化したい」 原口総務相は1月14日、東京・有楽町の外国特派員協会で開かれた講演で、新聞・テレビの「クロスオーナーシップ」に関する記者の質問に次のように答えた。 「マスメディア集中排除原則、これを法案化します。そして、クロスメディアの禁止、つまり、プレス（新聞）と放送が密接に結びついて、言論を一色にしてしまえ
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