中国語を学んでいて、ほお、と思うことがある。いろいろある。というか、なんで今まで学ぼうとしてこなかったのか悔やまれるというか、いや、思い返すに、中国語学びたいなとは思って、二三参考書などを買っても、なんだか雲を掴むような感じだったのだ。その点は今でも変わりないけど、もうちょっと中国語の世界に感覚を突っ込んだ気がしている。 その一つ。中国語には「木」がないの? な、わけねーっしょと思う。もちろん。 そこで読みもしないで罵倒コメントをいっぱつ書いておく、と、おいそこのきみ。 いや、それはさておき。 もちろん、中国語に「木」という漢字はある。 ただ、意味がなあ。 まったく違う意味ではないのだけど、「ノルウェイの森」と「ノルウェイ材」くらい違う。 別の言い方をすると、中国語では、「木」のことは「樹」(树)という。"shù"である。 じゃあ、中国語で「木」(mù)の意味はなにかということなのだが、こ
ワールド・ワイド・ウェブ(World Wide Web)が誕生して25年が経ったのを祝して、アメリカのピュー研究所(Pew Research Center)は2000人以上の専門家を集め、10年後にウェブと人々のライフスタイルがどのような変化を遂げているかを予測しました。 ウェブの誕生 25年前、英国の計算機科学者 ティム・バーナーズ=リー氏は、後にワールド・ワイド・ウェブと世に知られることになる情報管理システムの論文を発表しました。その後、同氏は1990年のクリスマスに、ウェブを実現するためのコードを発表しました。 その後は誰もが知っている通りです。ウェブの25周年を印象付けるため、ピュー研究所はウェブの社会的影響をより良く理解し、未来を予測しながら将来に備えるための一連の研究プロジェクトを実行してきました。米国エロン大学のImagining the Internet Projectと共
安倍晋三首相や自民党幹部が集団的自衛権の行使を容認するため、一九五九年の最高裁による砂川事件判決を根拠にする考えを相次いで示している。しかし、この判決は五十五年前のもの。歴代政権は判決を踏まえた上で、集団的自衛権の行使は「憲法上許されない」とした政府見解を三十三年前に定め、維持してきた。安倍首相らは今になって、判決に独自の考えを加えて解釈改憲に利用しようとしている。この判決の無効を求める動きまであり、憲法解釈の根拠とすることの正当性も揺らいでいる。 (金杉貴雄、新開浩) 最高裁は砂川判決の一部で「わが国がその存立を全うするために必要な自衛のための措置をとり得る」とし、憲法九条の下でも自衛権は認められるとの見解を示した。 集団的自衛権については触れていないが、政府はその後、六〇~七〇年代に集団的自衛権に関する憲法解釈を国会答弁などで積み重ね、八一年に「集団的自衛権は憲法上許されない」との答弁
先週末、都内某所で産経新聞パリ支局長の山口昌子女史の講演を聞きました。お会いするのは初めてです。小生は産経新聞の読者なので、いつも彼女の記事を拝読しておりますから、書き手がどんな人かなというのはそれなりに興味がありました。経歴にお歳は書いてないのですが、すでにアラウンド古希(あらこき)の年齢かと推察します。新聞記者特有の独善性もなく、おしとやかな女性でした。 フランスには20年以上いて、ミッテラン大統領時代から取材されているそうな。それだけに、歴代大統領の比較、女性問題、品性、教養の話などはなかなか面白かったです。ミッテランには女性問題があったが、人気があった。その理由は、彼には教養があったから。それに比べてサルコジは教養がなかったから再選されなかったというのです。 そういう内容はともかく、彼女が冒頭に興味深い話題を提起しました。それは、「産経新聞の海外駐在記者にはなぜ、定年退職年齢を超え
This system of illustrated characters and animations was developed to help people learn to read Chinese, and is one of the 76 projects nominated for Designs of the Year 2014 (+ slideshow). TreeTaiwan-born entrepreneur ShaoLan first began developing the Chineasy characters as a way to teach her own English-speaking children to read traditional Mandarin Chinese, by creating a visual connection to th
右下腹部の盲腸から細く伸びる虫垂は長く、体にとって不必要な組織と考えられてきた。虫垂炎を起こしやすいため、開腹手術であらかじめ切除してしまうこともあったくらいだ。しかし、虫垂はリンパ球が集まる場所で、何らかの免疫の機能を担っている可能性も考えられていた。 研究グループは、免疫系が発達していない無菌マウスの虫垂を切除して、その後に、腸内細菌を定着させて、免疫系の発達を調べた。虫垂を切除したマウスでは、大腸でIgA産生細胞の増加が著しく遅れていた。IgAは腸内細菌叢のバランスの維持を担う重要な抗体とされている。虫垂切除マウスでは、虫垂があるマウスに比べて、腸内細菌叢のパターンが崩れていることもわかった。 次に、虫垂リンパ組織のIgA陽性細胞がどこに向かうかを調べたところ、小腸と大腸に移動することを確かめた。ヒトでも、虫垂の切除で炎症性腸疾患になりやすくなることが報告されている。 竹田潔教授は「
■「謝罪・反省」なくても仲良く? 韓国で以前、知り合いが今は亡き母親から聞いた朝鮮戦争(1950~53年)の思い出話として紹介してくれた話がある。 母は当時、10代でソウル南方の龍仁に住んでいた。ところが中国軍がそこまで侵攻してきて中国軍兵士に遭遇した。母はたまたま足にケガをしていたのだが中国軍兵士に手当てしてもらったと、懐かしそうによく話していたというのだ。 戦争の際、軍事占領地ではままあるエピソードだが、朝鮮戦争時の韓国人の中国体験を聞くことはほとんどないので印象深く覚えている。この母親の体験は歴史的にはいわゆる「1・4後退」のころだろう。 戦争は北朝鮮軍による突然の奇襲攻撃で始まり、首都ソウルはたちまち陥落し北朝鮮軍に占領された。その後、米軍(国連軍)の支援でソウルを奪還し、その勢いで韓国・国連軍は北朝鮮軍を中朝国境まで追い詰めた。 しかしそこで中国軍が30万の大兵力で軍事介入し、北
(CNN) 米中部ミズーリ州カンザスシティーの動物園で12日までに、チンパンジー7匹が樹木の大枝を折って屋外の囲い場の隔離壁に「はしご」のようにかけ、壁のてっぺん部分などに逃げ出す騒ぎがあった。 同動物園の広報担当者によると、10日に起きた脱走劇で、「主犯格」のチンパンジーが折った大枝の長さは約183センチ。これを使って隔離壁をよじ登った後、仲間の6匹にも同様の行動を促す知能犯ぶりを見せ付けたという。 隔離壁の高さは伝えられていない。 この異変が起きた後、動物園職員は車を使ってチンパンジーの逃げ道となるような出口などを封鎖。その後、えさをおとりにして7匹を囲い場へ戻すのに成功した。 騒動は約1時間半続いたが、チンパンジーや来園者らにけがはなかった。ただ、不測の事態発生に備え、一部の来園者は園内の施設の内部に退避させられた。 騒ぎを受け少なくともテレビ局1社のヘリコプターが動物園上空に飛んで
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沖縄県の久米島沖の日本の排他的経済水域で、中国の海洋調査船がワイヤーのようなものを垂らしているのが確認されました。 中国の海洋調査船が沖縄近海の排他的経済水域で確認されたのは去年11月以来で、海上保安本部は、調査活動をしていた可能性があるとみて監視に当たることにしています。 第11管区海上保安本部によりますと、12日午後4時20分ごろ、沖縄県の久米島の北およそ157キロの日本の排他的経済水域で、中国の海洋調査船「科学号」が、船の後部からワイヤーのようなものを垂らしているのを警戒に当たっていた航空機が確認しました。航空機が海洋調査船に対し、「日本の排他的経済水域の中で同意のない調査活動は認められない」と警告しましたが、応答は無かったということです。 中国の海洋調査船が沖縄近海の日本の排他的経済水域で確認されたのは去年11月以来で、海上保安本部は、何らかの調査活動をしていた可能性があるとみて、
過去数週間、中国大手ネット企業の新規株式公開(IPO)に関するニュースが相次いだ。電子商取引会社大手のアリババと京東商城(JDドット・コム)、そして中国版ツイッターと呼ばれる微博(ウェイボー)だ。 いずれも米国での株式上場を計画しているが、そうすることで彼らは高い流動性へのアクセスを手にするとともに、自国での規制を回避できる。中国には、利益を出していない企業にはIPOが認められないなどの規制がある。 世界の投資家がこうした中国企業のIPOに興奮するのは無理からぬことだ。中国の消費者市場は急速に成長しており、電子商取引は恐らく最も期待できる分野だからだ。2013年1─9月に中国で配達された小包の数は60億個に上る。前年同期比で実に61.2%の増加だが、こうした小包の半分が、オンラインショッピングによるものだ。
調査結果の概要(季節調整値) 機械受注総額の動向をみると、26年1月前月比12.6%増の後、2月は同5.9%減の2兆2,164億円となった。 需要者別にみると、民需は前月比15.3%減の9,042億円、官公需は同6.2%増の2,421億円、外需は同2.4%増の8,857億円、代理店は同8.2%減の977億円となった。 民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の動向を見ると、26年1月前月比13.4%増の後、2月は同8.8%減の7,696億円となった。このうち、製造業は同11.9%減の2,923億円、非製造業(除く船舶・電力)は同8.4%減の4,680億円となった。 (備考) 季節調整系列は個別に季節調整を行っているため、需要者別内訳の合計は全体の季節調整値とは一致しない。 本調査は、毎年3月調査の時点で季節調整値の改訂を行っており、過去に遡って改訂される。次の2月調査までは予測
日本マクドナルドの社長を10年近く務めた原田泳幸氏は6月21日付で、「進研ゼミ」などを手掛けるベネッセホールディングスの会長兼社長に就任する。今後も日本マクドナルドの会長職を続けるが、「99%のエネルギーはベネッセに費やす」と公言。教育事業の舵取りに意欲を見せた。 2004年にアップル日本法人の社長から日本マクドナルドのCEO(最高経営責任者)に転じた原田氏。直後から強烈なリーダーシップでマーケティング改革などに辣腕を振るった。外食産業の収益源である既存店は、04年度から8年連続で増収を記録。11年度の営業利益は281億円と、就任前の03年度に比べ約10倍に増加した。 その一方で、米マクドナルド本社の方針に沿って、24時間営業店の拡大やフランチャイズ(FC)の集約を推進。行き過ぎた店舗改革や人員削減は、従業員やFCオーナーの反発を買い、訴訟ざたにもなった。幹部級の人材も次々に会社を後にした
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