安倍元首相の国葬は、日本のイメージを悪化させただけ
日本での安倍元総理の国葬にまつわる論争が激化していた中、私は、フランスではこの国葬がどのように報道されるのかを注目していました。ひととおりのフランスの報道機関による、この日本の国葬についての報道は、どれも似たり寄ったりで、国葬儀そのものよりも、その背景に焦点が当てられ、この国葬に対して国民の約６割が反対していること、またこの意見は日本では珍しい数千人単位のデモが起こり続けてきたこと、国葬儀の１週間ほど前には抗議のために首相官邸前でガソリンを被って火をつける人までいたこと、1,200万ユーロという税金がつぎ込まれたこと、日本政府が見込んでいた海外からの要人の弔問客もG７の現職の首脳は現れなかったこと、これにつれて、現首相の支持率が急落したことなどに言及しています。つまり、ポジティブな要素はまるでありません。 日本の国葬翌日の仏紙ル・モンドでは、「７月８日に選挙演説中に暗殺された安倍元首相の国
安倍晋三は必ずしも人気のある指導者ではなかった（伝記著者トバイアス・ハリス）
2014年12月の総選挙投票前夜、自民党総裁として支援者に手を振る安倍 YUYA SHINO-REUTERS ＜海外からは高く評価される安倍晋三が、国内でたたかれるのはなぜか。「国葬反対」は意外ではなく、むしろ明日への警告だ＞ （※2022年9月24日執筆） 去る7月8日に奈良県内の遊説先で銃撃され、死亡した安倍晋三元首相（享年67）の国葬が9月27日に東京都心の日本武道館で行われる。参列予定者数は政府発表で約4300人。海外からはアメリカのカマラ・ハリス副大統領やインドのナレンドラ・モディ首相、オーストラリアのアンソニー・アルバニージー首相など約700人が出席予定だ。 疲れを知らずに世界各地を飛び回り、21世紀の世界における日本の新たな役割を模索してきた故人にふさわしい顔触れがそろうと言える。 しかし各国の首脳から寄せられた深い弔意や故人に対する賛辞と、日本国民の抱く気持ちとの間には大き
ドル高でリスク資産「制御不能」に、金融危機の危険性＝モルガンＳ
米金融大手モルガン・スタンレーのストラテジストは２６日、最近のドル高によってリスク資産に「制御できない状況」が生まれ、金融危機や経済危機に陥る可能性があると警告した。２月撮影（２０２２年 ロイター/Dado Ruvic） [ニューヨーク ２６日 ロイター] - 米金融大手モルガン・スタンレーのストラテジストは２６日、最近のドル高によってリスク資産に「制御できない状況」が生まれ、金融危機や経済危機に陥る可能性があると警告した。 英ポンドが対米ドルで史上最安値を更新する中、ドル指数は２０年ぶりの高値を記録した。 モルガン・スタンレーのアナリスト、マイケル・ウィルソン氏らは「株式の底値と金利のピークは、インフレや米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の動向より企業収益と経済の成長軌道によって決まる」と指摘。ドル高圧力により、Ｓ＆Ｐ総合５００種は２０２３年初までに３０００─３４００に下落し、今回の弱気局面での
プーチンに新たな悩みの種 旧ソ連のキルギス･タジキスタンが国境で衝突､2人死亡
昨年5月の衝突時にタジキスタンの攻撃で焼け焦げたキルギス軍の装甲兵員輸送車 REUTERS/Vladimir Pirogov 中央アジアの旧ソ連構成国、キルギスと タジキスタン の国境警備隊が14日衝突し、双方の当局者によると少なくとも2人が死亡した。 両国はロシアの同盟国で国内にロシア軍の基地を持つ。ただ国境問題を巡って頻繁に衝突しており、昨年は全面戦争寸前まで緊張が高まった。 タジキスタンは、キルギスの国境警備隊が先に前哨基地に発砲・砲撃したと主張。治安当局によると、国境のタジキスタン側で国境警備隊員少なくとも2人が死亡し、民間人5人を含む11人が負傷した。 キルギスの当局者によると、少なくとも兵士2人と民間人2人が負傷。ウズベキスタン、およびタジキスタンと国境を接する南部のバトケン州の2カ所で交戦があったと明らかにした。 キルギスの国境警備隊は、国境が画定していない地域にタジキスタ
岸田政権は潔く国葬を撤回せよ
岸田首相も、国葬の判断を早まったと感じているかもしれない Eugene Hoshiko/REUTERS ＜さまざまな計算違いでここまで大ごとになってしまった国葬問題で試されているのは、岸田首相の「撤退力」だ＞ 7月8日に銃撃事件で亡くなった安倍晋三元首相の「国葬儀」が9月27日に行われる予定だ。しかし法的根拠の曖昧さや旧統一協会問題への関心への高まりにより、世論調査では国葬に反対する声が多数派となった。当初目論まれていた海外の大物政治家の弔問もほとんどない。反対する声を押し切って国葬を強行する意味はあるのだろうか。招待状の発送など国葬の既成事実化が進んでいるが、今からでも止めたほうが岸田政権のためでもあるのではないか。 銃撃当初のムードが一変 筆者は7月に「安倍元首相の国葬に反対する」という記事を出した。安倍晋三元首相の功績には論争の余地があり他の首相経験者に対して特別扱いする根拠はない
首相も「もう無理」...反移民が燃え上がる「寛容の国」スウェーデンで極右政党が躍進
選挙集会に出席するスウェーデン民主党のオーケソン党首（9月7日） Tim Aro/TT News Agency/via REUTERS ＜かつて「鼻で笑われた小政党」スウェーデン民主党が、移民急増と治安悪化への国民の反発を背に総選挙で議会第2党に躍進。初の政権入りも見えてきた＞ ［ロンドン発］「寛容の国」北欧スウェーデンでネオナチに源流を持ち、反移民と治安対策を訴える極右の野党・スウェーデン民主党が議会第2党に躍進する見通しだ。11日行われた同国議会（一院制、定数349）総選挙の暫定結果（開票95%）によると、与党・社会民主労働党が議会第1党を維持したものの、野党の右派連合が過半数を獲得する勢いだ。 1988年、スウェーデン民主党はネオナチ関係者が参加して結成されたが、その後「脱悪魔化」が進められる。イスラム系移民の増加と治安悪化、福祉への負担増を結び付けた排外主義的な主張で共感を呼び、2
高度経済成長は「日本人の努力の賜物」ではなく「幸運な偶然」だったと認めよう
＜過去の成功がなぜもたらされたのかを、正しく認識することから「経済再生」を論じないから失敗する。「必然」の成長は過去ではなく、未来にある＞ 2022年4～6月期のGDP（実質、季節調整済み）は、年率換算でプラス2.2％となり、ようやくコロナ前の水準を超えた。だが、国内で生み出された所得であるGDI（実質）は年率でマイナス1.2％となっており、輸入物価の上昇によって、国民生活が苦しくなっていることを示唆する内容だった。 政府は長年にわたって経済を回復させる処方箋を探ってきたが、うまくいっているとは言い難い。アベノミクス期間中の実質GDPの平均成長率は0.9％だが、大規模な財政出動を繰り返した橋本・小渕政権時代は0.9％、小泉構造改革時代は1.0％、民主党政権時代は1.5％と、どの政権も大差がない。財政、金融、構造改革のいずれも十分な効果を発揮しなかったことが分かる。 多くの日本人は、戦後の高
「考えすぎ」で寿命が短くなるという研究──「べき思考」を治すテクニックとは？
＜「考えすぎ（overthinking)」は「思考ウイルス」による、認知システムのバグ。自尊心を傷つける思考パターンを手放すには、言葉の使い方を変えるだけ＞ 思考は人間が動物と区別される能力の１つである。しかし、近年、「考えすぎ（overthinking)」の有害性に関する研究が相次いで発表されている。 ハーバード大学医学部ポール・F・グレン老化生物学研究センターのブルース・ヤンクナー教授らのグループは、過剰な脳活動が寿命を縮める可能性に関する研究結果を発表している。 60～70歳代と100歳以上の高齢者の脳を比較したところ、比較的若い年齢で亡くなった人は、脳の活動を沈静化させるタンパク質「REST」が大幅に少ないことが判明。脳の活動の過度な活性化、つまり「考えすぎ」によってRESTが枯渇し、それが寿命の短縮につながっているという。 また、「考えすぎ」によって、神経伝達物質であるグルタミン
日本製コンドーム販売「岡本六君子」が利用する、「愛国ビジネス」とは？
＜日本を叩けば、中国政府と国民が喜ぶという心理を使用した、ネットビジネスが稼ぐ手段となっている。逆に「中国讃美専門」で稼ぐ、中国在住外国人も増加中。いま、愛国心が美味しい商売に＞ 中国人だから日本の着物を着るのは有罪だ──江蘇省蘇州市内にある有名な「日本風情街」で先日、日本の浴衣を着て写真を撮った女性が警察に拘束された。 この話はすぐに中国のSNS上で炎上し、「小粉紅」と呼ばれる中国の若い愛国者が警察ではなく、着物の女性を非難した。 着物を着る女性を最も厳しくたたき、民族主義をあおったのがネット界の有名人「愛国大V」の6人だが、皮肉なことに彼らはかつて新浪微博で日本のオカモト製コンドームを宣伝したことがある。6人は人々に笑われた。 「もし中国人が日本の着物を着るだけで有罪だったら、日本のコンドームを売りさばくことも悪質な犯罪ではないか。少子化の中国で日本製のコンドームを販売するなんて、政府
ドゥーギン娘の暗殺、いつもの「雑な自作自演」から見えるロシア諜報機関の対立
ロシア当局は迅速に犯人を特定したが（現場を調べる捜査員） INVESTIGATIVE COMMITTEE OF RUSSIAｰHANDOUTｰREUTERS ＜犯行からわずか数時間で犯人と身分証が判明した、謎の暗殺事件。2つの諜報機関の対立とプーチンの寵愛をめぐる争い、ウクライナ侵攻でしくじった責任のなすりつけ合いなど、泥沼の背後＞ わずか数時間で、ロシア捜査当局は驚くべき法科学能力を獲得したらしい。 プーチン体制を支える極右思想家、アレクサンドル・ドゥーギンの娘ダリヤ・ドゥーギナが、モスクワ郊外で起きた自動車爆弾の爆発で死亡したのは8月20日。事件のほぼ直後、ロシア連邦保安局（FSB）はウクライナ情報機関職員のナタリア・ボブクを犯人と特定した。 FSBが提出した捜査資料には、ボブクがウクライナ南東部マリウポリの製鉄所で戦った「ネオ・ナチ」集団、アゾフ大隊に所属していたことを示す軍の身分証
インフレは、国民にとって「事実上の増税」になると理解していますか？
＜インフレでは人々の預金と国の借金の「価値」がともに目減りするため、増税と全く同じ効果をもたらすが、多くの国民はこの仕組みを見逃している＞ 岸田文雄首相が小麦の政府売り渡し価格を据え置くよう指示するなど、インフレ対策に躍起になっている。賃金が上がらないなかでの物価高騰は生活を直撃する現実が明らかとなり、多くの国民がインフレの怖さについて認識するようになった。だが、インフレというのは「事実上の増税」であるという、さらに厳しい現実については、まだ多くの人がピンときていないのではないだろうか。 通常、税金というのは所得に対して課税したり（所得税）、消費に対して課税する（消費税）というやり方で徴収が行われる。税金を取られることを喜ぶ人はいないので、当然のことながら増税に対する反発の声は大きい。だがインフレによる継続的な物価上昇は、増税と全く同じ効果をもたらすものの、その仕組みについてはあまり知られ
教団の収益の7割は日本──日米の危機を生んだ「秘密工作活動」と統一教会
＜KCIAとアメリカが後ろ盾となった、旧統一教会。そこから派生した「サンクチュアリ教会」はトランプと銃所持を熱烈に支持するなど、今やコントロール不能で、アメリカ社会にも刃向かうという皮肉＞ ※正確を期すため文章中の表現を一部改めました（2022年7月28日午前10時47分）。 安倍晋三元首相の銃撃事件で逮捕された山上徹也容疑者のゆがんだ心理を読み解こうとすると、アメリカと日本の民主主義および個人の自由に深刻な脅威を及ぼすアメリカ社会の暗部に行き着く。 山上は、母親が旧統一教会（現在は「世界平和統一家庭連合」に改称）に寄付を続けたために一家が経済的に破綻したことを恨んでいて、安倍が同教団を支援してきたと考えて犯行に及んだとしている。 実は、山上が語った犯行動機と、昨年1月6日に米連邦議会議事堂襲撃事件を起こしたトランプ支持派が抱く社会への不満、アメリカのリバタリアニズム（自由意思論）と狂信的
安倍元首相の国葬に反対する
＜事績に基づけば国葬に値するかどうかは疑わしい人物を、選挙演説中に殺害されたインパクトをもって強引に国葬を執り行ってしまうのは危険であり、故人の神格化に繋がりかねない＞ 7月14日、選挙演説中に殺害された安倍元首相について、今年秋に国葬を行うことが発表された。実現すれば吉田茂元首相に次いで戦後二例目となるが、法的根拠はない。これまでの首相経験者の多くが政府と自民党の合同葬であったのに対して、なぜ安倍元首相だけ特別視されるのか。反対・慎重論も多い。 国葬儀の特別性 戦前にあった国葬令が日本国憲法の施行に伴い1947年に失効して以来、日本国では国葬について定めた法令はない。従って1967年の吉田元首相の国葬は、極めて例外的な措置として行われている。このときの前例に従えば、葬儀の負担が全額国費で賄われるだけではなく、公の機関や学校、民間企業に弔意を示すことを要求できる。 中曽根康弘元首相の葬儀は
安倍元首相の死は民主主義の危機か
＜本当の「民主主義」の危機は、安倍元首相が撃たれる前から始まっていた＞ 7月8日、安倍晋三元首相が奈良県での選挙遊説中に銃で撃たれ死亡した。事件が起きた当初は政治的事件だと直感的に考えられており、「民主主義を守れ」「言論を暴力で封じるべきではない」といった内容のスローガンが政治的党派を超えて主張されていた。 しかし事件の背景が徐々に明らかになるにつれて、この殺害事件は安倍元首相が関係していた新宗教の分派問題に由来する可能性が高まってきた。そうだとするならば、これは民主主義と暴力という一般論では語り尽くせないテーマだ。「民主主義を守る」とは、一体どのようなことなのだろうか。 動機は政治的信条とは無関係 殺害実行犯の供述に関する第一報では、彼は「政治信条に対する恨みではない」と述べ、狙ったのは、「（特定の）宗教団体のメンバー」であったが「難しいと思い、安倍元総理を狙った」ということだった。安倍
アジアで「ウクライナ戦争」のような危機が起きるのを防いだ、安倍元首相の功績
＜安倍元首相はインドで「インド太平洋とQUADの父」と称賛されるように、優れた対人関係を構築する能力でアジア太平洋における安全保障上の危機を防いだ＞ ［ロンドン発］奈良市で街頭演説していた自民党の安倍晋三元首相（67）が8日昼前、銃撃され死亡した。奈良県警は殺人未遂容疑で同市在住の元海上自衛隊員の無職（41）を現行犯逮捕、容疑を殺人に切り替え10日に送検する。今のところ政治的背景はないものの、テロという暗い時代を予感させる重大事件だ。 安倍氏は2006年、52歳という戦後最年少の若さで、初の戦後生まれの宰相となったものの、健康上の理由で翌年、辞任した。しかし12年の総選挙で政権に返り咲き、首相に再登板した。通算の在任期間は3188日、歴代1位の長期政権を担った。靖国参拝や、森友学園を巡る公文書改ざん、加計学園、「桜を見る会」問題など「政権私物化」の批判もあった。 しかしロシア軍のウクライナ
リベラルは復権のために、民主主義を侮蔑する「幼稚な支持者」と縁を切ろう
＜裁判所の判決であれ、選挙の投票結果であれ、自分が期待していた結果と異なると文句だけ言って対話を放棄してきた「リベラル人士」の浅ましい姿に、多くの人が辟易していることに気づくべき＞ 民主主義とは、投票所に足を運んで立法府の議員を選ぶことなのだろうか？ 「あたりまえじゃないか」と思われるかもしれない。しかし近日、どうもそうは考えない人も多いらしいと、感じる事件があった。 ひとつは2022年6月に大阪地裁が下した、同性婚を認めていない日本の現行法は「違憲ではない」とする判決だ。21年3月の札幌地裁は逆に「現行法は部分的に違憲だ」とする判決を出していたため、期待を裏切られたとして声高に大阪地裁への「抗議」を表明した人は、SNSをざっと眺めるだけでもかなりの数に上る。 おかしな話である。大阪地裁の判決文は、婚姻を異性間に限る現行の法制が「違憲ではない」と言っているだけで、日本でも同性婚が可能となる
解剖実習遺体からプリオン検出の意味、プリオン病の歴史とこれから
正常なタンパク質に異常な形状を伝搬するプリオン。宿主の脳や神経組織の細胞を破壊し死に至らせる（写真はイメージです） Christoph Burgstedt-iStock ＜未だに治療法が確立されておらず、「第3の感染症」とも呼ばれるプリオン病。長崎大・西田教行教授らの研究グループが検出に用いた技術は、実習の安全性を向上させるだけでなく、将来的にプリオン病の感染拡大防止に役立てられる可能性も秘めている＞ 長崎大の西田教行教授（ウイルス学）らの研究グループは、医学部や歯学部で行われる解剖実習のために提供された遺体を調べた結果、1体からプリオン病の原因となる異常なタンパク質（プリオン）が検出されたと発表しました。プリオン病と未診断の解剖実習遺体からプリオンが発見されて同病と確定診断されたのは、世界初といいます。 プリオン病は未だに治療法が確立されておらず、致死率100％の疾患です。感染から数カ月
三島由紀夫が「一大奇書」と言ったマヤの聖典『ポポル・ヴフ』──コロナ禍で読む意義｜WEBアステイオン
＜マヤ系先住民キチェ族による口誦文学『ポポル・ヴフ』。日本でも1961年に『ポポル・ヴフ――マヤ文明の古代文書』（中央公論社）が出版されて以来、長く読みつがれている。16世紀の記憶を21世紀の今、私たちが読む意義とは？＞ ここには、すべてが静かに垂れ下がり、すべてが動くこともなく平穏にうちしずみ、空がただうつろにひろがっていた模様が語られる。 これはその最初の話、最初の物語である。人間はまだ一人もいなかった。獣も、鳥も、魚も、蟹もいなかった。木も、石も、洞穴も、谷間も、草や森もなく、ただ空だけがあった。 地の表もさだかに見わけられなかった。ただ静かな海と限りなくひろがる空だけがあった。『マヤ神話ポポル・ヴフ』（中公文庫、86頁） マヤ神話ポポル・ヴフ グアテマラのマヤ系先住民キチェ族が残した『ポポル・ヴフ』と呼ばれる口誦文学、冒頭の一節である。古代マヤ文明の「聖典」とも称されており、どこか
「進化系統樹は大部分が誤りの可能性」 収れん進化が進化生物学者たちを騙してきた｜ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
＜進化の過程をツリー状にまとめた「進化系統樹」。英研究チームは、過去100年以上にわたり作成されてきたこうした図に多くの誤りが含まれていると指摘している＞ 現在地球上にあるあらゆる生命は、共通の祖先をもつと考えられている。太古の昔に生命が誕生した時点では単一の種の菌が存在したのみだったが、時代が下るとともに分岐を繰り返し、現在のような多様な生命が育まれるようになった。 こうした進化上の分岐のようすを図にまとめたものが、「進化系統樹」と呼ばれる図表だ。まるで生物の家系図のように、近縁関係を表している。系統樹はさまざまなスケールで作成されており、生物全体を扱う包括的なものもあれば、鳥類に限定したものや、より小さなグループに特化したものもある。いずれも類似する生物同士を樹形樹状に整理することで、進化の過程でどのように枝分かれしてきたのかを推定したものだ。 ところが、イギリス・バース大学の研究チー
第3世代の妊娠準備サプリ「NMN-ovum」をエイジングアプローチ型で新発売 第1期先行販売として「ミトコア300mg」ユーザーに販売開始
第3世代の妊娠準備サプリ「NMN-ovum」をエイジングアプローチ型で新発売 第1期先行販売として「ミトコア300mg」ユーザーに販売開始 株式会社未来ヘルスケアは、第3世代の妊娠準備サプリメント「NMN-ovum」をエイジングアプローチ型で新発売し、第1期先行販売として「ミトコア300mg」をユーザー限定にて販売いたします。 NMN-ovumは第3世代の妊娠準備サプリメントとして、厚生労働省の食薬区分改正による規制緩和、422以上の科学根拠※1のもと、妊娠準備の栄養補給に最適加工されたNMN、高濃度ビタミンD3(800IU)、葉酸(400μg)を年代にあわせて配合。 ※1 PubMed調べ(2022年4月) 35歳以上、35歳以下の年代別にあわせて2シリーズ展開で誕生しました。 画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/310664/LL_img_3
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