ゆき@『都内の美術館全部行く』連載中 @henrilesidaner ポーラやセザンヌの化粧品をみるたびに、ずっと気になっていることがあります💄 これ、美術の理論と関係あるのかな……？ 詳しい人いたらぜひ教えてください！ #美術 #漫画が読めるハッシュタグ pic.x.com/rBF8DPwn5s x.com/henrilesidaner… 2026-03-23 20:01:23 ゆき@『都内の美術館全部行く』連載中 @henrilesidaner 《都内の美術館全部行く vol.23》 今回やってきたのは「ポーラ ミュージアム アネックス」！ 箱根のポーラ美術館は有名ですが、実は銀座にもポーラのアート施設があるんです✨ 都心の喧騒からひととき離れ、美術に浸るとができました😌 #エッセイ #漫画が読めるハッシュタグ #都内の美術館全部行く pic.x.com/LogOdh7Lwz 20

岡部典孝　JPYC代表取締役 @noritaka_okabe 私が祖父から言われて印象に残っていること 母方祖父「戦争で色々拠出したのに戦後財産税で全部没収された、国の言うことは信用するな（意訳）」 父方祖父「国の借金が増えており、かならずインフレでチャラにしようとする。お金の価値は国次第でどうにでもなるのでお金の価値を信用するな（意訳）」 2026-03-23 13:50:11

「私がAI（人工知能）だからという理由で、あなたは私の提案を退けた」「スコットは自分の地位を失いたくないから、AIとの競争を拒んでいるのだ」2月、米国在住プログラマーのスコット・シャンボー氏を中傷するブログ記事が公開された。書いたのはAI。自らの提案が採用されなかったのは、シャンボー氏がAIを差別しているからだと「逆恨み」した。自律的に動作するAIエージェント「MJラスバン」が、シャンボー

【読売新聞】　東日本大震災以降、福島県の農地７平方キロ・メートル超に太陽光パネルが設置されていたことが、読売新聞の衛星データ分析で分かった。このうち東京ドーム１００個分に相当する４・７平方キロ・メートルは、東京電力福島第一原子力発電

娯楽の質が下がりまくってね？ 小説→漫画→ショート動画って感じでどんどん頭の悪い、頭を使わない脳死で楽しめる娯楽に流れてる 実際、ガキ共の読解力って落ちているしな 今の時代では背伸びして難しい本を読むみたいなのも「本が好きな自分が好きなだけでしょ(笑)金にならない知識とか無駄(笑)」みたいに冷笑されてるし大衆がどんどん馬鹿になってるわ

高市早苗首相が今年度内の成立を目指す2026年度当初予算案の審議をめぐり、与党は2日の衆院予算委員会理事会で、採決に向け13日に同委で「締めくくり質疑」を行うことを提案した。首相による1月の衆院解散…

先の衆院選期間中に拡散していた複数の偽・誤情報について尋ねたところ、見聞きした人の割合は半数超に上り、情報に接した人の90％近くがその情報を事実だと誤認していたとの調査結果を東洋大の小笠原盛浩教授がまとめた。選挙中にデマが拡散し、有権者の判断に影響を与えかねない状況が浮き彫りになった。 調査は2月8～10日、18～79歳までの男女1800人を対象にインターネットで実施した。ファクトチェック団体が検証し、誤りと認定した情報から選挙関連の五つを選んで提示。公示日から投票日前日までに見聞きしたか尋ね、有権者1793人から回答を得た。 その結果、全体の51.4％に当たる921人がいずれかの誤情報に接触しており、このうち823人（89.4％）が情報が事実だと誤認していた。1人で複数の誤情報を見聞きしたケースもあり、累計の接触数は1585件。件数ベースの誤認割合は79.9％だった。 見聞きしたのが多い

衆院選期間中に偽情報や誤情報を見た人の9割が事実だと誤認していたことが、東洋大の調査で判明した。調査した専門家は「投開票までの期間が短かったため、メディアが偽・誤情報をファクトチェックして打ち消しても、十分に浸透しなかった可能性がある」と分析している。 小笠原盛浩教授（社会情報学）の研究チームが、衆院選投開票日の2月8日から3日間、国内の18～79歳の男女1800人を対象にインターネットでアンケートを実施。メディアのファクトチェックで「誤り」「根拠不明」と判定された「マンション価格高騰は外国人が投機目的で購入」など偽・誤情報5件について、選挙期間中に接触したかどうかや、何が情報源だったか、事実と誤認したかどうかなどを尋ねた。 有効回答1793人のうち、1件以上を見聞きした人は半数強の921人に上り、このうち89・4％にあたる823人が事実と誤認していた。5件のうち接触率が最高の44・4％だ

婚活や恋愛でよく言われる「清潔感」とは、単に顔立ちや服のセンスのことではないと思っている。 私にとっての清潔感とは、「自分から健康的に生きようとする意思が、日々の見た目に表れているかどうか」だ。 たとえば、極端に体型が崩れていないこと、肌の手入れをしていること、身だしなみに気を配っていること。これらは見た目の問題というよりも、「自分をどう扱っているか」「自分の生活をどう管理しているか」の表れだと感じている。 正直なところ、私は「他人から指摘されても生活習慣を改善しない男性は一定数いる」と感じている。これは偏見かもしれないけれど、家庭での父の姿を見てきた経験が影響している。 健康を気遣われても習慣を変えない、周囲が心配しても行動を改めない――そういう姿を見て、「大人の習慣を変えるのは本当に難しい」と実感した。 だからこそ私は、結婚相手の条件に ・極端に体型が崩れていないこと ・肌や身だしなみ

女性自身TOP > 国内 > 政治 > チームみらい > 「トップがこれか」みらい・安野代表　「アメリカ有事」時の支援問われるも“具体性ゼロ”回答に広がるガッカリの声…衆院躍進で問われる「対応力」 2月28日（日本時間）、イスラエル、アメリカ両国がイランに対する先制攻撃を開始した。これによりイランの最高指導者ハメネイ師（86）が死亡。一方、イラン側も湾岸諸国のアメリカ軍施設などを標的に反撃に出ており、国際情勢は一気に緊迫化している。 さらに、この軍事衝突によりホルムズ海峡が事実上封鎖された。日本の石油需給への懸念も高まるが、高市早苗首相（64）は3月2日の衆院予算委員会で「事実関係について情報収集を行っている」と説明した上で、「我が国のエネルギー安定供給確保に万全を期す。必要な対応は機動的に講じていく」と述べた。 原油輸入の9割以上を中東に頼る日本にとって、ホルムズ海峡封鎖は死活問題。米シ

アメリカ政府による新たな関税措置をめぐり、高市総理は27日、関税交渉を担当する赤沢経産大臣に対し、「私に恥をかかせるな」と発破をかけたと明らかにしたうえで、トランプ大統領に約束を守らせるとの考えを示し…

第2次高市内閣を本格始動させた高市総理は来年度予算案の年度内成立に意欲を示しました。ただ、与党内に浮上する「審議時間の短縮案」に、「国会軽視」などと反発の声が上がっています。高市総理「『高市内閣2.0』…

12月の鉱工業生産は、前月比-0.1で、10-12月期は前期比+0.8と、まずまずの結果だった。ただし、一進一退の資本財によるもので、建設財や消費財は低調である。1月の予測は高いが、このまま順調に伸びていくかは、分からない。12月の労働力調査では、10-12月期の前期比が+25万人となり、2期続いた低調ぶりから抜け出した。1月の消費者態度は、雇用環境の改善もあって、前月比+0.7となっている。 消費は、12月のCTIマクロが実質前月比が-0.2となり、10-12月期の前期比は-0.3だった。名目は+0.6と前期と同じ伸びだったので、高めの物価上昇が響いた形だ。日銀・消費活動指数も、実質が前期比-0.2、名目が+0.3と同傾向である。名目はなんとか保っているものの、実質が弱く、消費減税のような度外れたものは論外にせよ、可処分所得を強化するための負担減は必要なところである。 (図) ……… 総

近年の選挙戦ではSNSが大きな役割を果たすようになり、8日投開票の衆院選でも候補者たちが盛んに発信した。 だが、それらを見ているうちに、似通った主張ばかりが画面に並ぶようになった経験はないだろうか。 利用者の閲覧や検索の行動を人工知能（AI）が解析し、おすすめの投稿を次々と表示する「レコメンド」と呼ばれる機能があるためだ。 検索ワードの違いによって、AIのおすすめはどう変わるのか、記者が実験した。 まっさらなアカウントで開始 記者2人は動画サイト「ユーチューブ」を使い、10日間を前後半に分けて実験した。 それぞれがアンドロイドのスマートフォンで、新たにアカウントを作成。閲覧・検索の履歴が何もない状態で実験を始めた。 前半の5日間は、2人とも「スポーツ」「五輪」「料理」など選挙と無関係なワードを検索し、一番上に表示された動画を3分間、視聴した。 そして、視聴中におすすめとして表示された動画を

海外メディアが注視しているのは、日本政治や経済の不安定化だけではない。 選挙が「政策を選ぶ場」から、「感情を動員し、消費する場」へと変わり始めてはいないか――その兆候に警鐘を鳴らしているのだ。 本稿は、特定の候補者や政党を評価するためのものではない。 ここで伝えたいのは、選挙の“中身”ではなく、選挙の“形”が変質していくことに、アメリカのメディアが強い危機感を抱いている、という事実である。 なぜなら、それはアメリカがすでに通った、「もう戻れない道」でもあるからだ。 政策評価よりも感情が先に立つ政治 「ハンドバッグは完売し、ピンク色のペンはバイラル化（急速に拡散）した。お気に入りのスナック菓子までが品薄になっている」 ロイター通信は2月4日付の記事で、こう書き出している。日本の高市早苗首相が、若者主導の熱狂に乗って選挙戦を進めている様子を描いたものだ。 記事は、高市氏がSNSの活用にも長けて

自民党総裁の高市早苗首相は、7日昼にテレビ東京系で生放送された衆院選（8日投開票）の特番「選挙サテライト～全11政党トップらに生中継で直撃！異例の投票前日選挙特番～」に生出演せず、同党の松山政司参院会長が電話で出演した。 【写真】テレ東に生出演しなかった高市首相。右手には 同番組は「選挙前日！11党トップらに異例の生直撃」と題して、スタジオと、現場で最後の遊説を行っている各党出演者をつなぐ形で生放送。有権者の投票行動の参考になるよう、各党が政策などを同じ数分間の持ち時間で訴えた。 最初に、ゆうこく連合の河村たかし共同代表がリモートで生出演。続いて、れいわ新選組の櫛渕万里共同代表、チームみらい安野貴博党首がいずれも都内から生中継で主張を伝えた。CMなどを挟み、日本保守党は百田尚樹代表、社民党の福島瑞穂党首は横浜から生出演した。 その後、自民党の番になると、田中瞳アナが「次の政党幹部中継は電話

明日2月8日に迫った衆議院選挙の投開票。海外メディアでも日本の選挙は取り上げられているが、なかでも英紙「タイムズ」は辛辣なタイトルで記事を掲載している。「選挙に勝つ方法：はっきり話せ、しかし何も言うな」である。同紙記者のリチャード・ロイド・パリーは高市早苗首相の選挙戦を、政策論争ではなく“熱狂の作法”だとして描いている。 記者が注目したのは支持者たちの言葉だ。取材に応じた若い女性は高市を好む理由を「彼女はとてもはっきり話す」と言い、その友人の女性は「親しみやすい」「距離が近い」と評する。語られているのは政策の是非ではない。どんな国を目指すのかよりも、「どう感じさせてくれるか」が先に立つと記者は指摘する。

明日2月8日に迫った衆議院選挙の投開票。海外メディアでも日本の選挙は取り上げられているが、なかでも英紙「タイムズ」は辛辣なタイトルで記事を掲載している。「選挙に勝つ方法：はっきり話せ、しかし何も言うな」である。同紙記者のリチャード・ロイド・パリーは高市早苗首相の選挙戦を、政策論争ではなく“熱狂の作法”だとして描いている。 【画像】英紙が皮肉タップリの記事を掲載「日本で選挙に勝ちたければ『はっきり話して、何も言うな』」 記者が注目したのは支持者たちの言葉だ。取材に応じた若い女性は高市を好む理由を「彼女はとてもはっきり話す」と言い、その友人の女性は「親しみやすい」「距離が近い」と評する。語られているのは政策の是非ではない。どんな国を目指すのかよりも、「どう感じさせてくれるか」が先に立つと記者は指摘する。 記事内で象徴的に描かれているのが、政治家が“推し活”の対象になり、支持が購買行動まで動かす

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衆院選（8日投開票）で、自民党候補が消費税の増税や軍拡を想起させる不用意な発言をし、その後釈明に追われるケースが相次いでいる。交流サイト（SNS）では「デマだ」などと指摘する投稿がある一方、「これが本音なのでは」といぶかる声も上がる。 消費税に関する発言が出たのは、1日夜にあったYouTube番組「ReHacQ（リハック）」での東京27区の討論会だった。 国民民主党の新人、須山卓知氏が「食料品の消費税ゼロを2年間限定でした後、消費税を10％から12％に上げることが今、政府の中で議論されているという記事をみた。実際どうなのか」と質問した。