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ブックマーク / xtrend.nikkei.com (23)

  • 梅原大吾に聞く 「スト6」登場後の変化と格闘ゲームのこれから

    プロゲーマー・梅原大吾氏は、格闘ゲーム界のトップシーンで選手として活躍するかたわら、プレーヤー人口の拡大にも努めてきた。同氏のあだ名「The Beast」を冠とする格闘ゲームイベント「Beast Cup」がその象徴だ。2023年5月の日経クロストレンドのインタビューでも、今後の活動指針として「新規プレーヤーの獲得とリテンション」を語っていた。「『ストリートファイター6』登場以降、新規層は増えたと思う」と言う同氏に、最近の活動と、格闘ゲームシーンのこれからを聞いた。 初のオフライン大会は550人が参加 ――2024年3月のBeastCup Tokyoは初のオフライン大会となりました。今回、オフラインでやろうと決めた理由は? 梅原大吾氏(以下、梅原) Beast Cupには、1万人大会という目的があって、そのためにやっているんだけど、いざ1万人を達成したとき、「オンラインではできるけど、オフラ

    梅原大吾に聞く 「スト6」登場後の変化と格闘ゲームのこれから
  • 小林製薬の紅麹、いなば食品 不祥事・炎上後、商品の売れ行きは急落? 変わらず?

    紅麹(こうじ)の成分を含む機能性表示品「紅麹コレステヘルプ」の摂取後に腎臓の病気で死亡するなど健康被害が出ている小林製薬。入社直前の給与変更や、一般職向け新人社員寮がメンテナンス不全の古い一軒家であることなどを「週刊文春」に報じられた、いなば品(静岡市)。販売金額、販売シェアに変化は出ているだろうか? 企業のマーケター、あるいは広報担当者として、ここ1~2カ月で気になるニュースといえば、やはり小林製薬、いなば品の社名が挙がってくるだろう。 紅麹サプリ問題は、小林製薬が会見を開いた2024年3月22日以降も、国会で健康被害の報告を義務化する法案が提出されたり、大阪弁護士会が無料電話相談会の結果を公表したりと、今も続報が相次いでいる。 いなば品についても、週刊文春が4月11日発売号から5週連続で追撃記事を掲載。ペットフード「Wanちゅ~る」「CIAOちゅ~る」と、テレビアニメ『わんだふ

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  • 【ヒット予測】異色の立ち寝型「仮眠ボックス」 街中の癒やし空間に

    北海道の中小企業がなぜ、斬新製品を生み出せたのか 什器(じゅうき)開発の技術力を生かし、快適な「形」を探る オフィスでの仮眠だけではない そのポテンシャルとは もっと気軽に「仮眠が取れる社会」に 2023年8月1日、ボックス型の不思議な製品が発表されると世間は驚いた。横になるのではなく、立ったまま仮眠を取る。そんな新たな睡眠スタイルを可能にする「giraffenap(ジラフナップ)」の完成形が初めて披露されたのだ。この情報はまたたく間にSNS上で拡散。好意的な反応も多くあった一方、「社畜ボックスだ」などと皮肉る声も少なくなかった。 しかし、ジラフナップは日の労働環境をむしろ改善する可能性を秘めている。そもそも人間は体内リズムの働きで午後に眠くなりやすく、生産性が落ちるとされている。とはいえ仮眠を取ろうと思ってもオフィスや街に気軽に眠れる場所は多くない。仮に熟睡してしまえば、仕事に遅れが生

    【ヒット予測】異色の立ち寝型「仮眠ボックス」 街中の癒やし空間に
  • 攻めるモス、マーケターが捲土重来 値下げの失敗で得た教訓

    2019年に、10年以上ぶりにマーケティングを担当することになって驚いたのが、20代以下の顧客比率の低下です。15年は35%を占めていたのに、20年は23%にまで落ち込みました。しかも、その傾向が止まる気配はない。危機感を持った私たちは、それ以降、20代以下の若年層、いわゆるZ世代の取り込みを重要課題と位置付けています。 22年は定番商品の「テリヤキバーガー」を使って訴求しました。「テリヤキ」は当社が初めてハンバーガーとして世に出したジャンルの商品ですが、それを知らないZ世代は大勢います。商品開発部門は改良し、例えばソースは若い世代の舌に合わせて、すっきり感じるキレを出しました。 ではマーケティング部門は何をしたか。べれば満足してもらえると確信していたので、まずは店を訪れてもらう必要があると判断。看板商品なのでこれまではテレビCMは不要と考えていましたが、初めて放送しました。Snow M

    攻めるモス、マーケターが捲土重来 値下げの失敗で得た教訓
  • 40~50代で「スマホ左手持ち」が多いワケ 若者は右手持ちが主流

    あなたはスマートフォンを操作する際、どちらの手で持ち、どの指で操作するだろうか? おそらく誰しも基の「型」があるはずだ。「みんな自分とだいたい同じでは?」と考えている人が多いかもしれないが、実はかなり異なっている。コンテンツ提供サイドとしては操作感への影響を意識しておく必要がある。 スマホの操作スタイルという、これまであまり気にしたことがなかった盲点ともいえる調査リポートを、調査会社のインテージが2023年1月27日に公開した。調査対象は日を含む11カ国(日中国韓国、インド、インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、シンガポール、英国、米国)。サンプルサイズは各国500人だ。 ▼関連リンク(クリックで別サイトへ) 日人のスマホの持ち方は独特?-国際比較調査でみるスマホ操作の国別傾向- 調査の趣旨は、タイトルの通り諸外国との比較で違いを浮き彫りにすることである。だがそれ以前に、「

    40~50代で「スマホ左手持ち」が多いワケ 若者は右手持ちが主流
  • P&Gでの失敗で気付いたブランディングの誤解 顧客は便益で買う

    1990年大阪大学経済学部卒業後、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(P&G)マーケティング部に入社。「パンパース」「パンテーン」「プリングルズ」「ヴィダルサスーン」などのブランド担当。2006年ロート製薬入社。執行役員マーケティング部長として60超のブランドを統括。ロクシタンジャポン代表取締役、スマートニュース執行役員マーケティング担当(日・米国)を経て、M-Forceを創業。Strategy Partners代表取締役社長 ――ブランディングに対する過剰な期待は、なぜ起こってしまったのでしょうか。 西口一希(以下、西口) 世の中のブランディングの成功例といわれるものは、結果として既に大きくなったブランドを見て、重要性を説いていることが大半です。例えば、ブランディングにまつわる書籍でも、「Apple」「コカ・コーラ」「SONY」「パタゴニア」「メルセデス」といった既にできあが

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  • 吉野家・伊東常務のDX論 若手はカネや社内規定を気にするな

    カネがないから、人がいないから、会社の規定があるから……。こんな理由でDX(デジタルトランスフォーメーション)をはじめとした変革を諦めてはいないか。若手マーケターがDX時代のマーケティングや組織、人材を注目企業の経営層に直撃する連載の第3回は、元P&Gで現在は吉野家常務を務める伊東正明氏。社内変革を加速させる方法を聞いた。

    吉野家・伊東常務のDX論 若手はカネや社内規定を気にするな
  • 「これは広告です」老舗町工場が正直すぎるSNS広告で売り上げ3倍

    大阪府八尾市の老舗せっけんメーカー、木村石鹸工業は、2019年12月にヘアケア商品を新発売した。認知拡大を目指し、広告を出稿したのはInstagramやTwitterだ。その結果、売り上げは3倍に増加した。消費者の心を動かしたのは、内容の「正直さ」だった。 木村石鹸工業(大阪府八尾市)に、2019年に中途で入社したばかりの広報・マーケティング担当、鹿嶋友莉江氏は困っていた。 <前回(第3回)はこちら> 同社は、せっけんメーカーとして初のヘアケア商品「12/JU-NI(ジューニ)シャンプー&コンディショナー」を開発。19年12月に開始したクラウドファンディングでの先行発売では、目標金額30万円を大きく上回る510万円の支援金が集まったが、その後、売り上げは伸び悩んでいた。 「商品の知名度もブランドの知名度もない。さらにジューニ シャンプーは、ターゲットやコンセプトありきで開発した商品ではなく

    「これは広告です」老舗町工場が正直すぎるSNS広告で売り上げ3倍
  • 日本の消費を変える「Loop」ついに始動 大手22社参加の衝撃

    【4位】「Loop」 サステナブルプロジェクト始動 大手企業が続々参加。「ぜひ使いたい」容器が企業への愛着を生む 紙ストロー、マイボトル、植物肉バーガー……。国連が掲げるSDGs(持続可能な開発目標)の重要性が叫ばれるが、大半の人の音は「エコは大切だし実践したいが正直、ちょっと面倒」というもの。そんな日人消費者をサステナブル消費へと向かわせる一大プロジェクトが2021年に始動する。 それが3月にスタートする「Loop(ループ)」だ。アース製薬、味の素、江崎グリコ、エステー、大塚製薬、キッコーマン、キヤノン、キリンビール、資生堂、P&Gジャパン、ユニ・チャームといった大手消費財メーカーやスーパーなど22社が大同団結する。取り組むのは、容器のリユースだ。 仕掛け人は、米国のスタートアップ企業テラサイクル。商品の入った容器を企業の財産と再定義し、使い終わったらメーカーに返却してもらい、これを

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  • 月額2万円のAIで万引き対策が激変 日本版「顔認証」活用の裏側

    AI人工知能)の高度化とカメラの低価格化によって、映像で人物の属性や行動あるいは顔の特徴を特定する技術が広がっている。特集では、小売店や飲店などでも格安で導入できる「映像解析/顔認証」の最前線を追う。第1回は北海道の「サツドラ」の防犯やマーケティングに生かす事例を紹介する。 北海道を中心に展開するサツドラ(サッポロドラッグストアー)は20年内に100店舗でAI画像分析システムを導入する計画を立てている。写真はサツドラ桑園北8条店 第3次AIブームを引き起こすきっかけとなったディープラーニング(深層学習)が得意とするのは、アナログデータの中に隠れた特徴や意味を見つけ出すこと。中でも映像に何が写っているかを判断する画像認識の分野で応用が進んでいる。ITコンサルのアイ・ティ・アール(東京・新宿)によると、画像認識AIの19年度市場規模は50億円弱で、21年度には約100億円と2倍の規模で成

    月額2万円のAIで万引き対策が激変 日本版「顔認証」活用の裏側
  • 洗う手間なし 日本初「ワイシャツサブスク」が成功し続ける3つの理由

    多くの家庭が日々の暮らしで困っていることを解決する、開始から4年も続く人気のサブスクリプションサービスがある。それが、クリーニング付きでワイシャツを宅配で貸し出す「ワイクリン」だ。ものを扱うサブスクとしては最古参組と言えるこのサービスは今なお堅調に利用者を増やしている。人気の秘密を探ると「成功するサブスク」を実現する3つのヒントが隠されていた。 「ワイクリン」は合計40枚のワイシャツをワンセットにして管理し、毎月20枚ずつ借りて、しかもクリーニングまでしてもらえる日初のサブスクサービスだ(写真/NextR) 「奇抜な機能で話題作りをするのではなく、とにかく地道にサービスの質を高め続けること。4年近くもサブスク事業を続けてこられたのは、そこに尽きる」。通信業界から脱サラしてワイクリン事業を立ち上げたNextR(東京・江東)代表取締役の長尾淳氏。社名に「次のレンタル」という意味を込めたように

    洗う手間なし 日本初「ワイシャツサブスク」が成功し続ける3つの理由
  • 日清「ラーメン店」開業へ 安藤社長「会社ごとぶっ潰すような挑戦」

    日清品が2020年度にのイノベーションをテーマにした「ラーメン店」に乗り出す。安藤徳隆社長は、19年10月に設立する予定の社内組織「Nissin Innovation Lab.」(仮称)による新事業の一環として取り組むと言う。 「ひよこちゃん悪魔化」などの奇抜なキャンペーンに加え、NHK連続テレビ小説「まんぷく」の効果で、2018年度に発売60周年を迎えた「チキンラーメン」や「カップヌードル」などが過去最高売り上げを達成した日清品。しかし、同社の安藤徳隆社長は危機感を露わにする。 日清品の安藤徳隆社長。1977年生まれ。2007年に日清品に入社し、経営企画部部長や日清品ホールディングスCMO(グループマーケティング責任者)、CSO(グループ経営戦略責任者)などを歴任し、15年4月から現職 「『60周年でチキンラーメン史上最高売り上げ達成、おめでとう!』と喜ぶ一方で、60年前の創

    日清「ラーメン店」開業へ 安藤社長「会社ごとぶっ潰すような挑戦」
  • アップル、4年半越し悲願 腕時計「常時点灯」が持つ本当の意味

    2019年9月11日(日時間)、米アップルが新型iPhoneiPad、新しいサブスクリプションサービスを発表した。1時間40分ほどかけて盛りだくさんの内容を詰め込んだ発表会で、実は約20分ほどかけてたっぷり説明したのが新型のApple Watchについてだ。その裏には、この製品にかける同社の並々ならぬ思いが透けて見える。 「Apple Watchは何百万、何千万人の腕の上で健康やフィットネス、コミュニケーションに革新をもたらしている。今や、世界中のあらゆるところで幾多の新しい変化が起こっている」。2019年9月11日(日時間)、米アップルのティム・クック最高経営責任者(CEO)は、自社のスマートウオッチをこう自画自賛した。ここ数年、スマートフォンと同時にスマートウオッチの新型を発表する同社。今年も「Apple Watch Series 5」を9月20日に市場へ投入することを明らかにし

    アップル、4年半越し悲願 腕時計「常時点灯」が持つ本当の意味
  • 三菱地所の新事業「Medicha」 マインドフルネスを新たなビジネスに

    Googleなど、欧米には社員の健康管理や研修にマインドフルネスと呼ばれる瞑想法を取り入れている企業がある。Medichaはそうした環境を提供するサービスだ。 主なターゲットは若い女性。「20~30代の忙しい女性がターゲット。コンセプトは“自分に余白を作る”で、それが響く層にアピールしたい」(Medichaの山脇一恵代表取締役)。 瞑想というと、静かな場所で目を閉じてじっとしている姿を連想しがちだが、米国のマインドフルネスを参考に、音声ガイダンスに従っていけば瞑想状態に入れるようにした。 米国の同様の施設を参考にしつつ、瞑想の前後にオリジナルの要素を付け加えているのが特徴だ。瞑想前には非常に明るい部屋と、何も見えないくらい真っ暗な部屋を行き来することで、頭の中から余計な思考を追い出す。瞑想後にはお茶をいれて思考を整理するための部屋がある。米国の施設にはこうした部屋はない。 「日ではまだ

    三菱地所の新事業「Medicha」 マインドフルネスを新たなビジネスに
  • 深夜でも荷物を受け取れる ヤマト「業界初セルフ型店舗」の衝撃

    ヤマト運輸は2019年5月30日、24時間いつでも誰とも顔を合わせることなく荷物の受け取りや発送ができるセルフ型店舗「クロネコスタンド」を東京江東区にオープンした。ユーザーの利便性を高めるとともに、再配達を減らし、人手不足の解消に役立てたい考えだ。 経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、2018年の日国内の消費者向け電子商取引の市場規模は、18.0兆円(前年16.5兆円、前年比8.96%増)に拡大。インターネットを使って物品を購入することは、もはや珍しいことではなく、人々の日常に浸透している。 ネット通販が年々増加する一方で、物流業界の慢性的な人手不足が問題になっている(関連特集「再配達撲滅 ネット通販「物流」革命」)。受取人の不在による再配達の増加が最大の要因だ。今回のクロネコスタンドを利用すれば、配達員が何度も再配達に訪れたり、利用者と電話でやりとりする必要がな

    深夜でも荷物を受け取れる ヤマト「業界初セルフ型店舗」の衝撃
  • セブン「冷凍カップチャーハン」着想の原点 データの裏に宝あり

    革新的マーケターを選出する「マーケター・オブ・ザ・イヤー2019」。4人目は、1人前の冷凍チャーハンをカップに詰めた「カップごはん」を生み出した、セブン-イレブン・ジャパンの子出藤 優氏だ。「冷凍品=家でべる」という常識を覆し、新たな消費者行動を生み出した点を評価した。 ※選考条件や評価項目、その他の選出マーケターは、第1回の記事「革新的マーケター6人を選出!マーケター・オブ・ザ・イヤー2019」に セブン-イレブン・ジャパンの商品部 FF・惣菜部 FF・冷凍品 マーチャンダイザーの子出藤 優(ねでふじ ゆう)氏。2004年入社、店舗経営相談員(OFC)を経て、12年より北海道地区商品部MD。15年に商品部 冷凍品担当MD、18年よりカウンターFF担当MD 家に持ち帰り、皿に盛ってチンしてべる――。こんな冷凍チャーハンの常識を覆した革新的商品が、セブン-イレブンの「カップごは

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  • 「Zenly」で友達に位置情報を全見せ 女子高生など若者が夢中

    通信環境と端末の進化によって、SNSは文字から画像、動画をシェアするツールに変化した。動画時代を謳歌する10代はさらに新たなコンテンツを共有している。それが位置情報だ。常に相手とつながり続けることに抵抗はないのか。垣間見えたのは「今どこ?」の連絡すら面倒と感じる若者の心理だった。 アクションしなくても位置情報が伝えられる 自分の知り合いが今どこにいるのか、地図上で24時間確認できるアプリがある。それが「Zenly(ゼンリー)」だ。2019年5月21日現在、Android版のダウンロード数は500万を突破し、App Storeでもソーシャルネットワーキング部門のランキングLINEに次いで第2位につけている。 Zenlyは2015年にフランスZenly社が開発した、電話番号やIDをベースにつながった人の現在地を確認できる位置情報共有アプリ。FacebookやWeChatにも位置情報を共有し、

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  • キリン月額制ビールに見つかった欠陥 改善に費やした1年の苦闘

    工場直送のビールを家庭用サーバーで楽しめるキリンビールの「ホームタップ」。開始直後から申し込みが殺到したが、2017年秋から1年超にわたり会員募集を停止した。その裏には、サーバーの仕様の抜的な見直しがあった。再開への苦闘から、サブスクリプション事業を成功させる要因を探った。 1万5000人待ちの月額制ビール(関連記事)として話題を呼んだキリンビールの「ホームタップ」が帰ってくる。ホームタップは月額の会費を払うことで、家庭用ビールサーバーを借りられ、サーバー専用の「一番搾りプレミアム」が毎月届くサービスだ。ビールは工場から直送されるため、詰めたての味を家庭で楽しめる。この新しい価値は、ビール愛好家から支持を集めた。 ところが好調ぶりとは裏腹に、キリンは2017年秋からホームタップの会員募集を停止した。1年以上も同サービスの再開に向けた情報提供がなかったため、消費者からはサービスの継続を案ず

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  • 次世代通信5Gの激震 スマホ中心のビジネスが終焉へ:日経クロストレンド

    産業構造を激変させる第5世代移動通信システム「5G」が2019年にも登場する。すでに大手キャリアが陣取り合戦を繰り広げているのが、革新的なサービスの創出だ。従来のスマホを中心としたBtoCビジネスから、BtoBtoXのサービス“共創”へと軸足の移行が求められている。特集の第1回ではソフトバンクの戦略を探った。 4~12月期として連結純利益が初めて1兆円を超えた2018年2月の決算発表で、ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長は「5Gをリードする」との決意を示した(Rodrigo Reyes Marin/アフロ) ヒトの1世代は30年とされる。それに比べてテクノロジーの進化は驚くほど早い。そもそも携帯電話が誕生したのは、30年余り前。ヒトが生まれて親になるほどの間に、モバイル通信の規格は、第4世代(4G、Gとはジェネレーションの略)まで達している。 00年代に広がったのは3G(第3世代)だっ

    次世代通信5Gの激震 スマホ中心のビジネスが終焉へ:日経クロストレンド
  • 存在しない“アイドル顔”を自動生成 京大発ベンチャーがAI開発

    京都のスタートアップ企業であるデータグリッドは、クリエイターの仕事AIに委ねる「クリエイティブAI人工知能)」の開発を進めている。“何かを作り出すAI”の1つとして、アイドルの顔を「生成」するAIを作成し、今後の新しいAIの利用法を提案する。 昨今の女性アイドルの顔というと、大勢が踊り歌うユニットなどの印象から、私たち人間は「こんなイメージかな?」と思い起こすことができる。そうしたいわゆる“アイドル顔”を、ディープラーニングによって無数のバリエーションで作り上げる。京都大学発のスタートアップ企業、データグリッド(京都市左京区)が開発した「アイドル自動生成AI」が提供する機能がそれだ。架空のアイドルの顔を高解像度・高品質で自動生成し、同社のWebサイトでは生成した多くのアイドルの顔を連続的に変化させた様子を動画で紹介している。変化するどの顔も確かにアイドルらしい顔つきをしているが、それぞ

    存在しない“アイドル顔”を自動生成 京大発ベンチャーがAI開発