野球盤、投げ分け自在・球速表示も ６０周年なお進化：朝日新聞デジタル
おもちゃメーカーのエポック社は、「野球盤」の発売６０周年を記念した最新作を９日に売り出す。投手が高低や内外の計９コースに投げ分けることができ、名付けて「３Ｄエース モンスターコントロール」。これまでに計１４００万台を売った野球盤は、なお進化を続ける。 エポック社が初代を発売したのは１９５８年。「ミスタープロ野球」とも呼ばれる長嶋茂雄氏がデビューした年だ。家具職人らが作った木製で、価格は１７５０円。大卒の初任給が１万２千円ほどだった時代には高価だったが、生産が追いつかないほどの人気を呼んだ。 その後、新しい商品を毎年のように投入した。５９年には盤面下の磁石を使った変化球が、７２年には「消える魔球」が登場した。東京ドームがオープンした８８年には、屋根付きの野球盤を売り出した。 ２０１０年に出した野球盤では、放物線を描いてスタンドに飛び込む本塁打を打てるようにした。バットに角度をつけ、ゴムを巻い
カーリング、ＩＴの戦い過熱 謎の解明と戦術の強化狙う：朝日新聞デジタル
「氷上のチェス」とも呼ばれるカーリング。平昌冬季五輪で、日本チームは長野五輪以来２０年ぶりに男女同時出場する。選手の腕とともに勝敗のカギを握るのが、ストーンの配置などの作戦だ。セオリーを超える作戦の立案に人工知能（ＡＩ）を活用しようとする研究が進む。 昨年１２月に長野県軽井沢町で開かれた軽井沢国際カーリング選手権大会。五輪男子代表のＳＣ軽井沢クラブと女子代表のＬＳ北見に加え、スイスやスウェーデン、韓国代表なども参加した前哨戦だ。 氷上を滑るストーンの進路を選手がブラシで懸命にこする。相手ストーンに狙い通りにぶつかり、はじき飛ばす音が響いた。ナイスショットのたび、客席から拍手が湧いた。 会場の片隅で、試合を終えた北見工業大チームの選手がｉＰａｄを囲んで、「どちらの手がリスクが高いかだよね」「点を取るべき場面なのでハウス内にストーンを入れて、相手のショットを難しくする手もあった」などと試合展開
俳優ロビン・ウィリアムズさん自殺か 「いまを生きる」：朝日新聞デジタル
米国のアカデミー賞俳優ロビン・ウィリアムズさん（６３）が１１日、カリフォルニア州北部の自宅で死亡しているのが見つかった。地元警察によると、自殺とみられる。米メディアなどによれば、アルコール中毒に悩んだ時期もあり、最近は重度のうつ病だったという。 ウィリアムズさんは１９５１年、シカゴ生まれ。ニューヨークの名門ジュリアード音楽院で演劇を学んだ。多くのコメディー映画に出演し、親しみやすい笑顔と、早口でまくし立てるおしゃべりが人気で、ラジオやテレビの司会者としても活躍した。 ９８年、孤独な天才少年と精神科医が心を通わせていく物語「グッド・ウィル・ハンティング 旅立ち」で米アカデミー助演男優賞を受賞した。主な出演作は「グッドモーニング、ベトナム」「いまを生きる」「フィッシャー・キング」「ミセス・ダウト」など。 オバマ大統領は「彼は私たちを笑わせ、ときに泣かせ、計り知れない才能を惜しみなく我々に見せて
イケア、パート全員を無期雇用に 賃金体系も全面見直し：朝日新聞デジタル
家具量販のイケア・ジャパンは、すべてのパートタイム従業員を雇用期間が決まっていない無期契約にする。同時に、職務内容と賃金を見直して、同じような仕事をしている正社員と差がない「均等待遇」を目指す。新しい制度は９月に導入する予定だ。 同社の従業員は約３４００人で、その７割をパートが占める。パートの半分が６カ月契約の有期雇用。新制度では、パート全員が無期雇用になる。 賃金体系も全面的に見直す。正社員を含めた全従業員と面談し、職務内容や求められる能力を確認しながら、月給や時給を決める。正社員とパートで分かれている就業規則は一本化する。現在パートの時給は地域によって差があるが、新制度では全国同じ基準で決める。 新制度で増える人件費は未定。ただし、「正社員の賃金は下げず、パートの時給を上げることになる」（人事担当者）という。 同社の店舗は全国に７店。２０２０年までに１４店にする計画。（編集委員・沢路毅
コンクリートパネルが落下、客の女性重傷 大阪の量販店：朝日新聞デジタル
１３日午後１時２５分ごろ、大阪市東淀川区菅原２丁目のホームセンター「コーナンＰＲＯ東淀川菅原店」で、積まれた商品のコンクリートパネル数十枚が落下し、客の女性（４５）＝大阪市都島区＝に当たった。女性は左足を骨折する重傷。大阪府警は、５０代の男性店員がフォークリフトでパネルを持ち上げる際に操作を誤ったとみて、業務上過失傷害容疑で調べている。 東淀川署によると、パネルは１枚５キロ前後で、長さ１８２センチ、幅９１センチ、厚さ１・２センチ。男性店員がパネルを挟んで女性の反対側で、パネルを持ち上げる作業をしていた際、リフト部分がパネルの側面に接触。数十枚が２～３メートルの高さから横滑りして落下し、女性に当たったとみられる。女性のそばにはパネルが３００枚ほど積まれていたという。
ランニングブーム、実は多い脱落組 ７割は半年続かず：朝日新聞デジタル
東京マラソンの一般の部の申し込み倍率が１０倍を超えるなど、勢いが衰えないランニングブーム。一方で、始めてみたものの、途中で脱落してしまう人も少なくない。やめた人の約７割は半年続かなかったというデータも（スポーツメーカーのデサントの調べ）。ランナーの伴走役となって応援するアプリが次々と生まれている。 デサントが、「ランニングを辞めてしまった」全国の２０代から３０代の男女２２５人にインターネットで理由などを聞いたところ、半年以内でやめた人の約７割は、２日に１回走っていた。初めからがんばりすぎて、ペースがつかめないうちに「燃え尽きてしまう」パターンだ。 スマホのＧＰＳ機能などを使えば、距離や速度を記録できる。「Ｒｕｎｋｅｅｐｅｒ（ランキーパー）」（無料／ｉＰｈｏｎｅ・Ａｎｄｒｏｉｄ）は、１千万人以上のユーザーのネットワークを活用し、アプリを使っている人同士の「走りっぷり」を共有できる。走った距離
朝日新聞デジタル：ドコモ、ｉＰｈｏｎｅ販売へ 早ければ２０日から - 経済・マネー
ＮＴＴドコモは、米アップルのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の新機種を販売する。人気が高いｉＰｈｏｎｅはＫＤＤＩ（ａｕ）やソフトバンクが扱っている。ユーザーの流出が続くドコモは、契約数の回復への起爆剤にしたい考えだ。 トピックス「ｉＰｈｏｎｅ」 関係者が明らかにした。アップルは１０日（日本時間１１日未明）に米国本社で発表会を開き、現行のｉＰｈｏｎｅ５の後継機を明らかにするとみられている。この場でドコモへの供給も公表する方向で、発売は早ければ２０日とみられる。 消費者には選択の幅が広がり、サービス面の競争も期待できそうだ。ただ、ドコモと二人三脚で歩んできた日本の端末メーカーには痛手となる可能性が高い。 続きを読む関連記事ＮＴＴコム、低価格ＬＴＥ拡大 携帯会社プランより割安8/29ネットでも携帯電話の修理受け付け ＮＴＴドコモ7/23ソフトバンクに是正命令 総務省7/6スマホ
朝日新聞デジタル：沿道のツイートで中継障害？ ＩＯＣ「つぶやき控えて」 - スポーツ
関連トピックスTwitterオリンピック ２８日にあったロンドン五輪の男子自転車ロードレースで、テレビ中継に競技データが得られなくなる障害が起きていたことが分かった。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は沿道の観客によるツイッターの使用が原因だとして、「緊急時以外はツイートを控えて」と呼びかけている。 ロイター通信によると、障害が起きたのは全地球測位システム（ＧＰＳ）を使った通信システム。後続集団が先頭からどのくらい引き離されているかを示すデータが得られず、ツイッター上には視聴者からの不満が多く寄せられたという。 同種目は地元英国勢の金メダルが期待され、ロンドン中心部のスタート・ゴール地点には数多くの観客が詰めかけていた。ＩＯＣの担当者は「数十万人のファンが英国勢を応援するために携帯端末からツイートし、回線を圧迫した」との見方を示した。 今大会はツイッターなどソーシャルメディアが普及し
朝日新聞デジタル：Apache Hadoopのリーダー企業・米Cloudera、日本法人を設立 ?Hadoop導入促進に向けてグローバルプレゼンスを確立? [Cloudera株式会社] =PR TIMES - 企業リリース - ビジネス・経済
印刷 （PR TIMES） - リリース発行企業：Cloudera株式会社 サンフランシスコ、東京 - 2012年4月26日 - Apache Hadoopをベースとしたデータ管理ソフトウェアの開発、サービス、トレーニングのリーディングプロバイダであるCloudera Inc.,（本社：米国サンフランシスコ州パロアルト、CEO：Mike Olson）は本日、日本法人となるCloudera株式会社を設立したことを発表しました。Cloudera株式会社は、Hadoopの導入を検討中、もしくはすでにHadoopを導入している日本企業に対し、ClouderaのHadoopディストリビューション「Cloudera’s Distribution Including Apache Hadoop」や、サポートサービスを同梱した「Cloudera Enterprise」の提供、および国内でのHadoopトレ
asahi.com（朝日新聞社）：原発「減らす・やめる」４１％ 朝日新聞世論調査 - 社会
原子力発電は今後… 朝日新聞社が１６、１７日に実施した全国定例世論調査（電話）で原子力発電の今後について聞いたところ、「減らす方がよい」と「やめるべきだ」が計４１％だった。東日本大震災の復興財源にあてるための増税については「賛成」５９％が「反対」３１％を上回った。 「原子力発電は今後どうしたらよいか」という質問で四つの選択肢から選んでもらうと、「増やす方がよい」５％、「現状程度にとどめる」５１％、「減らす方がよい」３０％、「やめるべきだ」１１％。日本は電力の３割を原子力発電でまかなっていると紹介したうえで同様の質問をした２００７年の調査では、「増やす」１３％、「現状程度」５３％、「減らす」２１％、「やめる」７％で、「減らす」と「やめる」の合計が２８％にとどまっていた。 原子力発電の利用の賛否は「賛成」５０％、「反対」３２％。「反対」の層でも、原子力発電の今後について２０％が「現状程度
asahi.com（朝日新聞社）：我こそは「イクメンの星」募集 厚労省がプロジェクト - 政治
イクメンプロジェクトのロゴ ２０日の「父の日」を前に、厚生労働省は１７日、お父さんたちに子育てに参加してもらおうと、「イクメンプロジェクト」をスタートさせた。子育てに積極的なお父さんを「イクメンの星」として毎月１人選び、男性の育児参加を後押しする。 「イクメンプロジェクト」のサイト（http://www.ikumen-project.jp）で登録すると、自分の育児体験を書き込める。男性育児を支援するＮＰＯ代表ら外部識者が、この中から「イクメンの星」を毎月選ぶ。 発足式で長妻昭厚生労働相は「我こそはという方は、どしどし応募を」と呼びかけたが、自身の家事については「コップを洗うとか……」ともごもご。「なかなか十分にはできていない。実は、わたし自身の意識改革が一番重要と痛感してます」と反省しきりだった。 夫の家事・育児時間が長いほど第２子以降の出生割合は高く、男性が育児に参加しやすい機運
asahi.com（朝日新聞社）：百日ぜき患者、大人の割合急増 ２０１０年は５割超 - 社会
子どもに多い「百日ぜき」に大人がかかる割合が、この１０年間で急増している。国立感染症研究所のまとめでは、患者に占める成人の割合は２０００年の２．２％から０９年には４０．５％と増え続け、今年は９日までに５６．８％となり、２０歳未満を逆転した。感染研は「子ども中心の病気と呼ぶのはもうふさわしくない」とし、夏の流行期を控えて注意を促している。 感染研は、全国約３千の定点医療機関から報告された患者の情報を分析した。調査対象が小児科を持つ医療機関なのに患者の年齢が高いため、実際の成人患者はもっと多いとみられる。 百日ぜきは、ワクチン未接種の生後６カ月以下の乳児がかかると死に至るおそれもある。大人だと、せきは長びくが重い症状を示すことはまれで、診断が見逃されやすい。 治療しないと、原因菌を３週間ほど排出し続けるため、感染を周囲に広げる心配がある。安井良則・主任研究官は「百日ぜきは麻疹の次に感染力
asahi.com（朝日新聞社）：ネット配信でラジオ復活 新たに聴き始めた人、４割超 - 社会
ラジオ番組をパソコンでも聞けるようにと、東京、大阪の大手民放ラジオ局が３月に始めた「ＩＰサイマルラジオ」の利用者は、約４割が新たにラジオを聴き始めた人たちだった。運営団体が調査結果をまとめた。 調査は利用者を対象にインターネットを通じて行った。回答を寄せた２万２０７５人のうち、３４．４％は「ＩＰサイマル」が始まってからラジオを再び聴くようになった「復活組」。初めてラジオを聴いたという１０．０％も合わせた計４４．４％が新たに掘り起こした聴取者だ。一方、１２．６％は通常のラジオ放送から乗り換えた人たちだった。 回答者の８割は男性で、そのうちの６割は３０〜４０代。性別、年代の偏りは大きいといえる。従来の放送と比べ、音質の良さを評価する声が多かった。（田玉恵美）
asahi.com（朝日新聞社）：「市職員のヒゲヅラ禁止」苦情受け明文化 群馬・伊勢崎 - 政治
群馬県伊勢崎市は、職員の「ヒゲ禁止」を明文化した。職員が閲覧する庁内ＬＡＮのページで１８日に掲示した。不快に感じる市民に配慮したとしているが、行き過ぎを指摘する声もある。 １９日からクールビズに切り替えることを通知する文書の中で示した。「執務時間はプライベートな時間ではなく、全くの自由な服装をして良い訳ではありません。髭（ひげ）についても不快に思う市民もいるため禁止します」としている。 職員課によると、現在ヒゲを伸ばしている職員はいない。ただ、長期休みの後などに無精ヒゲになった職員に対して苦情が寄せられることがあり、個別に注意してきた。担当者は「市役所も市民サービスの場。苦情には対処しなければならない」と話す。 しかし、県弁護士会人権擁護委員長の春山典勇弁護士は「無精ヒゲはともかく、きれいに整えられたヒゲは社会的に容認されている。全面禁止は人格権の侵害に当たる可能性がある」と指摘する
asahi.com（朝日新聞社）：ヒブなど５疾病ワクチン半額助成へ 河村・名古屋市長 - 政治
名古屋市の河村たかし市長は４日、年頭の記者会見で、現在は全額自己負担になっている乳幼児のＨｉｂ（ヒブ）ワクチンなど五つの疾病に対する予防ワクチンの半額助成の方針を明らかにした。「これだけの病気に対して助成するのは日本初。大変喜んでいただけると思う」と述べた。 市健康福祉局によると、対象となるのはヒブのほか、子どもの水痘やおたふく風邪、子宮頸（けい）がん、高齢者の肺炎球菌。 対象は、ヒブが０〜１歳の約２万人▽肺炎球菌は６５歳以上の４９万人▽水痘とおたふく風邪が１歳〜小学校就学前の１２万人▽子宮頸がんが１１〜１４歳の女子４万人。助成額は３千〜２万円で、２割の人が接種を希望すると試算して、事業費は約１０億円。実施はワクチンが確保された秋以降になる見通しという。 河村市長は「職員の人件費カットで賄う。職員には一肌脱いでもらいたい」と述べた。 今年１番の課題は何か、との質問には、「政治のボラ
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