シャー、シャー、シャー……。彫師の彫みつ(ほりみつ)さんにとって、入れ墨を入れる刺し棒の音は軽くてリズミカルで、1匹のコオロギが鳴いているみたいに聞こえる。
![日本で入れ墨をしたい、伝統技術を求めて海外から続々 日本の意識は変わるか - BBCニュース](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/6ef3cbe4041af2120a849b9a8ef26754f66433ce/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fichef.bbci.co.uk%2Fnews%2F1024%2Fbranded_japanese%2FE505%2Fproduction%2F_108992685_highresyellow2.jpg)
あいトリ補助金問題、宮田文化庁長官が初の発言。「不交付決定を見直す必要はない」あいちトリエンナーレ2019に交付予定だった文化庁の補助金全額約7800万円が不交付となった問題について、宮田亮平文化庁長官が参議院予算予算委員会で初めて言及。不交付見直しの予定はないことを明言した。 あいちトリエンナーレ2019での「表現の不自由展・その後」 文化庁が「あいちトリエンナーレ2019(以下、あいトリ)」(8月1日〜10月14日)への補助金全額約7800万円を不交付とした問題に関し、15日の参議院予算委員会で質疑が行われた。 文化庁の不交付決定については、「表現の不自由展・その後」展示再開の方向性が決定した9月25日の翌日26日に、萩生田文部科学大臣が発表。「文化庁に申請のあった内容通りの展示会が実現できていない。継続できていない部分もある。補助金適正化法等を根拠に交付を見送った」としていた。 あい
北朝鮮の朝鮮中央通信は16日、金正恩(キムジョンウン)朝鮮労働党委員長が中朝国境の白頭山に登頂したと報じ、雪が積もる山中で白馬にまたがる写真を公開した。日時は明らかにしていない。白頭山は朝鮮民族の発祥の地とされ、故金日成(キムイルソン)主席が抗日活動の拠点としたこともあって、正恩氏の世襲統治の正当化に利用されてきた。 通信によると、正恩氏は白頭山に近い新都市建設現場も視察した。工事の進展に満足の意を示しつつ、「国の状況は敵対勢力の執拗(しつよう)な制裁で困難や試練も多いが、我が人民は強くなった」と主張。「米国をはじめとする敵対勢力が人民に強いてきた苦痛は、そのまま人民の怒りに変わった」と述べた。 正恩氏は2017年12月にも白頭山に登り、「核戦力完成」をアピールしたことがある。翌年に米国との対話に転じたことから、今回も大きな決断をする前に、白頭山と自身の関係を強調したとの見方もある。(ソウ
アメリカは強い。戦争にはいつも勝っている――先の戦争でアメリカに負けた日本人は何となくそう思っている。だからアメリカに付いていけば間違いないと。 ところが本書『アメリカはなぜ戦争に負け続けたのか』(中央公論新社)はまるっきり正反対のことを言う。アメリカは負け続けているのだと。え-そうなの、と驚く日本人が少なくないのではないか。 戦後も戦争を続けている 評者はあるとき軍事問題の専門家から、「アメリカは毎年のように戦争している国だ」と聞いて、ちょっと驚いたことがある。第二次世界大戦が終わってから、朝鮮戦争を戦って、ヴェトナム戦争に介入したことぐらいは知っていたが、その後も戦争を続けていることについてはすぐに思い浮かばなかったからである。 本書はそのあたりを見透かしたかのように、こう説明する。 冷戦が正式に終結した1991年から現在まで、アメリカは実にその三分の二を超える年月を、戦争、あるいは大
軍事兵器の無人化の波は陸上にも広がりつつあります。 拡大画像 テキストロン・システムズ社が開発したRIPSAW M5無人戦闘車両(画像:テキストロン・システムズ)。 2019年10月14日(月)、アメリカの防衛・航空関連機器メーカーであるテキストロン・システムズ社は、ワシントンDCで開催されている武器展示会「AUSA2019」に、無人戦闘車両(UCV、Unmannned Combat Vehicle)「RIPSAW M5」を出展しました。同社はこれを「ロボティック・コンバット・ヴィークル(Robotic Combat Vehicle)」と称しています。 展示車は30mm機関砲塔を装備していますが、テキストロン・システムズ社は、汎用型の戦闘用プラットフォームとして開発しており、機関砲塔だけでなく対戦車ミサイルの発射装置を備えられるなど、多用途に使用可能としています。360度にわたって警戒する
「曺氏の辞任で保守派が勢いづいたとしても、日韓関係に大きな変化があるとは思えない」と話す木村教授(NNA撮影) 韓国の曺国(チョ・グク)法相が14日に辞任した。親族の疑惑を抱える曺氏の法相指名を強行した文在寅(ムン・ジェイン)大統領は今後、一層厳しい政権運営を余儀なくされる。曺氏辞任の背景や文大統領の政権運営、今後の日韓関係について神戸大学の木村幹教授に聞いた。 ——曺国法相の辞任は誰も予想できなかった。 文政権の支持率低下に負担を感じたのではないか。文大統領が政権の重要課題である検察改革の実現に向け、エースである曺氏の法相任命を強行したにもかかわらず、与党に好意的と言われる調査会社のリアルメーターが14日公表した大統領支持率は41.1%と、過去最低を更新した。さらに深刻なのは与野党の支持率が拮抗(きっこう)するようになったことだ。曺氏と検察の対決構図をつくることで支持層の求心力を高める効
韓国の最大の映画チェーンCGVは海外進出し、中国、ベトナム、インドネシア、ミャンマー、アメリカへ展開。写真はインドネシアのジャカルタ店。Willy Kurniawan - REUTERS <9年ぶりの革新政権として「所得主導成長」といった経済政策を掲げて改革を打ち出してきた文在寅。だが、その思惑とは裏腹に、改革は様々な分野にネガティブな影を落とし始めている> 日本では10月1日から消費税の増税が行われた。2014年に5%から8%になって以来5年ぶりの引き上げだ。今回、食品についてはテイクアウトなら8%、店内飲食なら10%という軽減税率システムが導入されたが、その線引きについての判断がややこしく、さらにキャッシュレス購入時のキャッシュバック制度など、しばらくは混乱を招きそうだ。 この消費税、もちろん映画館内での飲食にも適用されているのだが、意外にも軽減税率も関係している。映画館のロビーでの飲
香港の商業地区、沙田のショッピングモールで「香港人権・民主主義法案」の成立を求めて旗を振るデモ参加者(右)と、その横を通り過ぎる男性(左、2019年10月13日撮影)。(c)Philip FONG / AFP 【10月16日 AFP】米下院は15日、高度な自治と基本的な自由を守るために香港の民主派が早期成立を求めている「香港人権・民主主義法案(Hong Kong Human Rights and Democracy Act)」を可決した。 同法案は与野党が対立している中にあっては珍しく超党派の支持を得て可決された。今後、上院に送られる。 香港人権・民主主義法案は、香港当局が法の支配と人権を尊重しているか毎年検証するよう米国務省に義務付け、尊重していなければ貿易優遇措置の中止を定めている。また香港で自治権の侵害や深刻な人権侵害が発生した場合には、責任を負うべき者を特定し制裁を加えるよう米大統
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【ソウル=恩地洋介】韓国の曺国(チョ・グク)法相が14日に辞任した。家族を巡る疑惑をはねのけ、文在寅(ムン・ジェイン)大統領の肝煎りである検察改革を進めようとしたが、検察の捜査網が徐々に狭まり、政権を支えてきた革新層の支持離れも招いていた。このため、2020年4月の総選挙を前に政権内に曺氏をかばう強い力も働かなかった。文大統領の政権運営は一段と厳しい局面に入る。曺国氏が文氏に辞意を伝えたのは、
NBAにとって中国は巨大市場(シュートする元ロケッツの姚明、2007年) RICHARD CLEMENT-ICON SPORTS WIRE/GETTY IMAGES <幹部の香港支持のツイートが批判を受けてNBAが謝罪。米経済界が中国の「検閲」にあっさり屈した理由とは> ある意味、予想された展開ではあった。10月4日、NBA(全米プロバスケットボール協会)に所属するヒューストン・ロケッツのゼネラルマネジャー、ダリル・モーリーが「香港と共に立ち上がろう」と書かれた画像をツイッターに投稿(後に削除)。中国の国営メディアとソーシャルメディアから大きな批判を浴びた。 NBAは直ちに、これはあくまでも個人の意見で、NBAは関与していないという声明を発表し、英語と中国語で謝罪した。何しろNBAにとって、中国は数十億ドルの市場。それを危機にさらしたくはない。 だが、この決断はアメリカのビジネスにとって大
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