アルバックと三愛プラント工業は，ガス放出量を従来法よりも削減したAl合金向け耐食処理「スーパーアルピカ」を共同で開発した。2006年9月1日から処理の受注を開始する。主に半導体や液晶パネルの製造で利用するCVD装置やエッチング装置などの真空装置に向ける。例えば，室温から300℃程度まで温度を上げた場合に出る水蒸気などのガスの量を，従来法に比べて1/100～1/1000にできるという。ガス放出量が減ることで，真空装置の排気時のポンプへの負担や排気にかかる時間を削減できるとする。

大日本印刷は，ITO（indium tin oxide）フィルムの代替を狙った透明導電性フィルムを開発した。 導電性粒子に高価なＩｎではなく，Agなどを使用した。量産に向く印刷法を用いて任意の部分にパターン形成ができる上に，折り曲げ可能といった特徴がある。タッチ・パネルや有機EL，電子ペーパーに搭載するITOフィルムの置き換えを狙う。2009年5月にサンプル出荷を開始し，2009年秋に本格的な販売を開始する。

米MicrosoftはWindows 7におけるWindows XP互換機能を強化することを明らかにした。米国時間4月24日に公開した同社公式ブログの記事によると，同社のクライアント仮想化ソフト「Virtual PC」に「Windows XP Mode」を追加する。これにより，Windows 7のデスクトップ画面に，Windows XP仮想環境で動作するアプリケーション・ウインドウを合成して表示できるという。 Windows XP Modeは，Virtual PCの起動メニューの一部として用意する（画面）。Windows 7のスタート・メニューから，アプリケーション・ウインドウ単位で仮想環境内のWindows XPアプリケーションを起動できるようになる。クライアント仮想化ソフトの機能としては，米VMwareの「VMware Workstation」の「ユニティ」機能などが相当する。 同社の

住田光学ガラスは，レーザ光の干渉によって生じる「スペックル雑音」を抑制した緑色レーザ光源を開発し，2009年4月22～24日まで開催されている「レンズ設計・製造展　2009」で関連技術を出展した（図1）。開発品は，青色半導体レーザと光ファイバを組み合わせた同社の緑色レーザを改良したものである（Tech-On!関連記事1）。一般に，レーザを前面投射型プロジェクターやリアプロなどの映像表示機器の光源に利用した場合，スペックル雑音が映像のちらつきの要因となる。

日本のFTTH（fiber to the home）加入者数は，2008年6月に1300万を突破した。その加入者は，100Mビット/秒と高速な最大データ伝送速度でインターネットにアクセスすることができ，IP電話やIPTVのサービスも利用できる。また，無線LANを使うことで，家のどこからでも，駅や空港，ホテルといったスポットからもインターネットに高速アクセスできるようになった。 こうしたブロードバンド/ワイヤレス環境を支えるデータ通信技術の中核は，光ファイバ通信とEthernetである。いずれも，ほぼ40年前の1970年代初頭に登場した技術だ（図1）。ここでは両技術を中心に，データ通信技術の40年の歴史を振り返ってみる。 電話からデータへ，ATMからIPへ 光ファイバの発明は1970年のこと。それから10年以上をかけて，各国の通信事業者は，電話回線を束ねる長距離・大容量の幹線網として光ファイ

英Nanoco Technologies Ltd.は，ディスプレイのフルカラー表示ができる量子ドットを開発した。通常量子ドットは，粒子の大きさを2～20nmの間で精密に制御して，粒子の電気特性を調整することで所望の色を表現する。これまではフルカラー表示時の長期信頼性と量子効率の両立で課題があったが「ディスプレイに適用できるレベルまで改善が進んだ」（同社総代理店KISCO）と言う。

大日本印刷は，従来と比較して感度が約100倍と高く，線幅15nmを解像できる化学増幅型レジストを開発した。 解像力は，化学増幅型レジストとしては「世界最高レベル」（同社）という。線幅が20nm以下のパターンを利用する半導体向けフォトマスクやナノインプリント用テンプレートの製造に向ける。

ホンダは，カセットボンベを搭載し，液化ブタン（LPG）を燃料とする小型の耕運機「ピアンタ FV200」を開発した（図1）。ガソリンを使う従来機種に比べて手軽に扱えるのが特徴。3～30坪程度の土地で家庭菜園を営む初心者をターゲットとして，2009年3月3日に発売する予定だ。価格は10万4790円（税込み）。

米Dassault Systemes SoliWorks社の創業者でグループ・エグゼクティブのJon Hirschtick氏は，3次元CADの近未来を見通したときに重要となる技術について，2009年2月8日から開催された「SolidWorks World 2009」での講演の中で指摘した。同氏によれば，それは（1）タッチ/モーション・ユーザーインタフェース，（2）オンラインで動くCAD，（3）テレビゲームの技術，（4）3次元プリンティングの四つ。

米QD Vision, Inc.は，外部量子効率（EQEs：external quantum efficiencies）7％以上の量子ドットを利用した赤色LEDを開発し，輝度2万5000cd/m2以上を実現した。同社によると，この18カ月で外部量子効率が2倍向上し，発光安定性が1ケタ改善したという。照明やディスプレイへの応用に向ける。

米Intel Corp.は，向こう2年間に米国内の工場に対して総額70億米ドルの投資を行なうと発表した。この投資で，32nm世代の製造能力の強化を図る。

三洋電機と東京電力，中部電力の3社は共同で，業務用の圧力IHジャー炊飯器「おどり炊きPRO」を開発した（図1）。家庭用IHジャー炊飯器「おどり炊き」シリーズで採用している「可変圧力IH炊飯方式」を業務用に展開したもの。3.3升（5kg）と大量の米でもムラなく炊けるように工夫したという。外食チェーンや和食店，スーパーマーケット，福祉施設，病院など向けに，三洋電機が2009年夏から販売する予定だ。価格は26万円強。

三菱電機の2008年10月～12月期決算は，純損益で赤字になった。売上高は前年同期比11.4％減の8079億4900万円，営業利益は同44.9％減の351億5400万円，純損失は283億3900万円である。持分法適用会社であるルネサス テクノロジの業績悪化が純損益に大きく響いた。 発電機や変圧器などを扱う重電システム事業は増収増益を維持した。売上高は前年同期比2％増の2206億円，営業利益は同42％増の193億円である。国内外で発電事業が伸びているという。この分野は不況下でも特に需要の減退はみられず，2009年1月～3月期も堅調に推移する見通し。 通信インフラや放送機器などを扱う情報通信システム事業も減収ながら増益だった。売上高は前年同期比7％減の1209億円，営業損益は黒字化して40億円となった。携帯電話機事業から撤退したことで（Tech-On!関連記事1），売り上げは落ち込んだものの，

広がる非正規社員の解雇 厚生労働省の調査（2008年12月19日）によると、昨年10月から今年3月までに解雇された／される非正規社員の数は全国で約8万5000人、1415件となっています。そのうち約7割が派遣社員です。8万5千人のうち、質問に回答したのは3万5208人。驚かされるのは、そのうち2157人が、なんと住居喪失者となっていることです。比率にすれば、6.1％が解雇されると同時に住居喪失者となってしまうのです。 出典：厚生労働省資料 派遣禁止の議論が始まった 私は党の雇用対策本部のメンバーとして昨年末にホームレスの方と会い、シェルターにも伺い、ネットカフェに泊まる方々にもお会いしました。その体験を経て、改めて「派遣社員が突然解雇され、寮もすぐに出なければならない」という状況の異常さを痛感したのです。そのような中、年明けには「年越し派遣村」のニュースが流れました。こうした一連の報道によ

牧野フライス製作所は，大型の金型の切削向けに6軸制御タイプのマシニングセンタ（MC）「MCC2013VG」を開発，2009年1月19日から販売を開始した（図1）。ワークの割り出し用に3軸，主軸の移動用に3軸を割り当てた，いわゆる「3＋3軸」のMC。ワークに対する主軸の姿勢の自由度を増やすことで切削能力を高め，1回の段取りで加工を完了させる。

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は，自動運転や隊列走行の研究開発に着手し，2010年度および2012年度に走行実験を実施すると発表した。2008年度から始めた「エネルギーITS推進プロジェクト」で行う。この研究開発は，自動車間で協調しながら走行することで，エネルギー消費量の低減を目指すもの。自動運転システムはエネルギー消費量が少なくなるように走行を自動的に制御でき，隊列走行システムは車間距離を詰めて走行させられるので空気抵抗が減って省エネ走行ができるという。2010年度の走行実験では自動運転・隊列走行できるプロトタイプの実験車を使い，建設が進む第二東名高速道路の未供用区間で基本技術の機能や性能を確認する。2012年度は安全性や信頼性，性能の向上を図った実験車を用いて，公開実証実験を催す予定とする。

Siファウンドリに異変が起きている。2008年11月は台湾Taiwan Semiconductor Manufacturing Co., Ltd.（TSMC），台湾United Microelectronics Corp.（UMC）両社とも対前月比（以下MOM） 20％を超える大幅減収だった。特に携帯電話機，パソコン（PC）関連でファウンドリ需要が急減している。TSMC，UMCともに足元の稼働率は50％前後と見られ，売上高水準の傾向から推測すると2009年第1四半期に向けてさらに下がりそうな状況である。

図　半導体ナノ粒子（AgIn）<SUB>x</SUB>Zn<SUB>（1-2x）</SUB>S（銀・インジウム・亜鉛・イオウ）が分散する溶液に紫外線光（波長350nm）を照射すると，緑色から赤色までの多彩な蛍光を発光（図は桑畑進教授提供） 大阪大学大学院工学研究科の桑畑進教授，名古屋大学大学院工学研究科の鳥本司教授，IDECの共同研究グループは，（AgIn）xZn（1-2x）S（銀・インジウム・亜鉛・イオウ）という新規組成の半導体ナノ粒子の粒子直径を光エッチング法によって制御し，多彩な蛍光色を発光させることに成功した。粒子直径が異なるAgInZnS半導体ナノ粒子（粒径は2～3nm）が分散している溶液に波長350nmの紫外線光を照射すると，緑色から赤色までの多彩な蛍光を発光する（図）。 同研究グループは，酸素を含む弱酸性溶液中に光触媒反応性を持つ半導体ナノ粒子を分散させ，これに紫外線光を照射

古河電工は，投入電力に対する光出力の割合（電気光変換効率）が62％と高いVCSELを試作した（発表資料）。発振波長は1060nmである。同社は，機器内光配線などの用途に向け，VCSELとともに受光素子や駆動ICなどを収めた光モジュールを展開するのが目標である。「2010年にはモジュール化にこぎつけたい」（同社）とする。

図◎リチウムイオン2次電池の合弁会社の設立に関する記者会見で質問に答えるホンダ社長の福井威夫氏（左）とGSユアサ社長の依田誠氏（右）。 2008年12月17日，ホンダとジーエス・ユアサコーポレーション（GSユアサ）は，リチウムイオン2次電池に関する合弁会社の設立で基本合意したと発表した。この記者会見において，ホンダ社長の福井威夫氏は「現在の厳しい状況では，先進の環境技術開発をさらに加速し，魅力的な商品として顧客に提供することが生き残りのカギを握ると認識している」と主張。現時点での“最適解”であるハイブリッド車を普及させるためには，リチウムイオン2次電池技術の進化が重要であり，「電池材料など多くの分野でリチウムイオン2次電池に関する高い技術やノウハウ」（同氏）を持ち，2足歩行ロボット「ASIMO」のリチウムイオン2次電池でも実績があると，GSユアサと新会社をつくる理由を述べた。 この記者会見