HOUSE VISION
HOUSE VISIONは、「家」を多様な産業の交差点と考え、 産業の新たな成長点を見出していく展覧会です。 2011年より建築家・クリエイター・研究者・企業・行政との対話を重ね、 2013年、2016年に東京展、2018年に北京展を開催してきました。 そして2022年5月、会場を韓国ソウル郊外に移し、 HOUSE VISION 2022 KOREA EXHIBITIONを開催します。 魚の養殖と野菜の栽培を組み合わせる、アクアポニックスという 高効率農業を実践してきた企業、MANNA CEAを開催パートナーに迎え ハイテク農業を背景とした郊外型の新しい生活環境を提案します。 「農業」とは太陽エネルギーを植物の力で食物として蓄えることです。 この原点に立って、先端テクノロジーを用いて生産効率を最大化することで、 都市の外側にいかなる暮らしや充足のかたちが見えてくるのか。 韓国の建築家と作り
200年住宅 HABITA | MISAWA international
「カフェスタイルの家」、それは家族のような「ともだち」との交流を楽しみ、さらには家族も「ともだち」化している住まい手が求めるカタチ。新しいリビングや玄関のカタチ、空間やモノと上手につきあう、かっこいい生き方。まるで、同じ価値観のコミュニティの仲間が集まるような家、それは「みんなの家」です。 「ともだち」と「かぞく」の距離が近くなる、カフェと呼ぶのにふさわしい空間。 ちょっとゆるい「みんなのルール」 「かぞく」と「ともだち」のちょうど中間の関係には、これまでの地縁や血縁の関係にあったルールとは違う、新しいルールがあります。互いに差別がなく、束縛されたりわがままに感じるかたいルールではなく、相手を尊重したルール。 それはこの家のカタチにもつながっています。 社会とプライベートの間に「ともだち」が存在することを前提としたゾーニング 社会と「ともだち」と家族の区分に仕切られた「みんなの家」。区分を
設計事務所は何を提示できるのか
設計事務所は工務店がいないと家を建てられない。一方、工務店は設計事務所と組まなくても家を建てられる。これらのことは、建設業許可を受けている設計事務所はあまり見掛けないが、建築士事務所として登録している工務店は多いことからも明らかだ。 家づくりにおいて、設計事務所と工務店の関係は大きく分けて3つある。（1）設計事務所が主導権を握るケース。建て主から依頼を受けて設計事務所が設計し、複数の工務店から見積もりを取るなどして施工者を選ぶ。（2）工務店が主導権を握るケース。建て主から依頼を受けた工務店が、申請業務やプラン作成などを下請けの設計事務所に発注する。（3）設計事務所と工務店が対等な立場で協働するケース。建て主から依頼を受けた工務店が、デザインや構造、設備など専門分野に秀でた設計事務所に特命で依頼する。もしくは、建て主から依頼を受けた設計事務所が、工務店に特命で工事を依頼する。 設計事務所にと
無印良品［無印良品からのメッセージ］
写真はアフリカのカメルーン北部の山間地域にある「ディリ」という名前の小さな村です。かつてこの地を旅したフランスの作家、アンドレ・ジイドが「世界で一番美しい村」と称した場所。それがこのディリかもしれない。そんな噂のある村です。 電気もない、水道もない。もちろんテレビもない。村の中央にはひとまたぎで越えられそうな小川がひとすじ。土壁に草葺きの屋根を乗せた住居が濃い緑の中にぽつりぽつりと顔をのぞかせます。家々の周りには家族が食べるだけの穀物が植えられ、食事時になると家々の草屋根からゆっくりと白い煙が湧き出してきます。「なにもないがすべてがある」そんな形容がふさわしい静かで豊かな光景です。 さて、私たちの暮らしはどうでしょうか。経済がいかようであれ、日本に住む私たちの暮らしも豊かでなくてはなりません。地球や資源の限界を自覚し、環境に対する慎ましい配慮も生まれてきたはずの日本です。自然を汚す過ちを犯
オヤノコト.net（公式サイト）｜老人ホーム・相続・家族信託・補聴器の紹介情報サイト – 35歳を過ぎたらオヤノコト！ご一緒に、これからの暮らし、親子のコミュニケーションを考えていくサイトです。
老後のお金や老人ホーム選び、CMやインターネットの情報が溢れる中から、最適な選択をするのは困難です。 私たち「オヤノコト.ステーション」は、親や老後の悩みをお客様の立場で考え、幅広いネットワークからお客様にとって最適な提案をするワンストップサービスです。
断熱・気密を高めたほうが住宅は「開く」
環境性能と意匠とが、うまく調和した住宅が少ない。全般に、環境性能を追求する設計者は、意匠があまり上手ではない。逆に、意匠計画を重んじる設計者は、環境に対する認識が甘かったり、人によっては無関心だったりする。
「ミクシィで仲間100人集めて、家作っちゃいました」 お仕着せの新築はイヤ、32歳建築士の「マイホーム」：日経ビジネスオンライン
2009年の新設住宅着工戸数は78万8410戸にとどまった。新築供給が80万戸を下回ったのは1964年以来、45年ぶりのことだ。これまで、40年以上も100万戸を超える大量供給が続いていた。だが、雇用不安や所得減少、世帯数を大幅に上回る住宅ストックの現状などを考えれば、かつてのような“100万戸時代”に戻ることはないだろう。 こうした時代の地殻変動を受けて、2月8日号の日経ビジネスでは、「理想の住まいは私が作る」という特集を組んだ。中古物件をリーズナブルに購入し、賢く理想の住まいを作っている人々のリポートだ。これからの時代、既存ストックを賢く活用する発想が生活者にも企業にも求められる。この動きは、一過性のブームではない広がりを持つ。 今回の特集に関連して、企業経営者や識者のインタビュー、実際に住まいを作った人々のケーススタディ、住宅産業のあり方などを4回にかけて連載していく。今回は、理想の
風景の構法──環境ノイズエレメントはどうすれば見つかるか | 宮本佳明
風景の構法──環境ノイズエレメントはどうすれば見つかるか | 宮本佳明 Scenery Construction System: How Can the Environmental Noise Element be Found? | Miyamoto Katsuhiro ［その1］風景の意図に寄り添う──心構え編 何よりも、そのカタチをつくった人、つまりデザイナーの気持ちになってみることである。そうすれば自然とカタチが潜在的に持つ意図が見えてくる。このことは、なぜ建築家であるはずの僕が、環境ノイズエレメントなどと呼ぶものに興味を持つに至ったか、ということとも多少関係する。つまりこういうことだ。建築はすべて、構造ないしは構成を持っている。基礎があって、柱を立て、梁を渡して、下地材を流して、そこに仕上げ材を貼ってというふうに、建築は部位と部位の物理的な関係において成立している。これを広く構法と
きれいごとでは済まない建築の温暖化対策
新政権発足を目前に控え、民主党がマニフェストで掲げた環境政策に、建築界の注目が集まっている。鳩山由紀夫代表は、2020年までの温室効果ガス削減の中期目標について「1990年比25％削減」とする考えを打ち出した。従来の政府目標「90年比8％減」（05年比15％減）を大幅に上回る内容で、影響を受ける産業界からは強い反発の声も上がっている。 12月には、京都議定書に代わる2013年以降の温暖化対策の枠組みを決める国連の気候変動枠組み条約第15回締約国会議（COP15）が開催される。建築界は今後、これまで以上のスピード感をもってCO2（二酸化炭素）排出量の削減に取り組むことを迫られる可能性は高い。どのように取り組むのか、長期的なビジョンを共有し、行動計画をつくることが急務になっている。 日本建築学会が「温暖化対策ビジョン2050」案を公表 日本建築学会は8月26日、仙台市で開いた大会の研究協議会で
三鷹市の地下駐輪場視察 : 武蔵野市議 川名ゆうじ blog
武蔵野市議 川名ゆうじ blog 議会や市政のニュースや気になる情報を書いています。 誤字脱字はご容赦を。 ご意見はメールでお願いします。kawana●ba2.so-net.ne.jp まで （●を@に修正してください） 昨年12月の一般質問でも取り上げた新型地下駐輪場が三鷹市でもオープンしたことから視察してきました。以前、見てきた成城学園駅前の地下駐輪場は一基だけでしたが、このすずかけ駐輪場では８基を設置し地上部と併せて1700台を収容することができます。成城学園駅前のシステムよりも一基あたりの収容台数が増えているのも特徴です。建設にあてっての一工夫の話しも伺ってきました。駐輪場は武蔵野市でも緊急課題。このような地下を使った駐輪場も必要ではないかと思います。 実際に出入庫をしてみましたが、収納はあっと言う間でした。平置きの駐輪場で自転車を置くよりも圧倒的に早いのです。少しでも余裕の時間を
建築基準法の耐震基準には本質的な欠陥がある / SAFETY JAPAN [細野 透氏] / 日経BP社
シンクタンク「東京財団」が、「建築基準法の耐震基準には本質的な欠陥があるので、これを改正すべきである」とする注目すべき提言（※）を行った。提言は３項目から構成されている。 ※提言のPDFファイルはこちら 提言１は、「悪名高い」建築基準法第１条の改正である。現行法ではこう定められている。 第１条。「この法律は、建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する最低の基準を定めて、国民の生命、健康及び財産の保護を図り、もつて公共の福祉の増進に資することを目的とする」 これを、次のように改める。 第１条。「この法律は、建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する現代の最新の科学的知見に基づいた基準を定めて、国民の生命、健康及び財産の保護を図り、もつて公共の福祉の増進に資することを目的とする」 現行法では「最低の基準」となっているのを、「現代の最新の科学的知見に基づいた基準」と改正しようというの
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無印良品［無印良品の家］
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森 みわさん「真の省エネ住宅の普及を目指して」 - エコピープル | エコロジーオンライン
日経BP
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建築について:「ARCHITECTURE FTER 1995」シンポジウム「『2010年以後』を考える」のこと02
「住宅政策を大転換する」、民主党・前田武志座長
「建売」と「注文」の間に市場を発見
