メディア・広告業界でも日本経済全体と同じように、GDPのようなグロスの数字ではなくて、一人当たりの生産性に意識を向け、給与水準を上げていく時代だと思う。そのために何をするべきか。その戦略が業界で共有できれば、業界内の各個人の給与水準を、引き上げることができるはずだ。――有園雄一氏による寄稿。 日本経済は、グロスの数字から脱却しなければならない。「国内総生産(Gross Domestic Product:GDP)」ではなく、「一人当たりの生産性(たとえば、一人当たりのGDP:GDP per Capita)」を高める必要がある。一人当たりの生産性が上昇すれば、平均賃金とも正の相関があるため、給与も上昇しやすい。 これを、メディアや広告業界の視点で考えれば、媒体のCPM(Cost per Mille:1000回インプレッション当たりの広告費)を引き上げるのが鍵だ、と私は考えている。 Advert
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