東日本大震災で、これまでは海溝付近に蓄えられないとされてきたひずみのエネルギーが、日本海溝付近で蓄えられていたことが、筑波大の八木勇治准教授（固体地球物理学）の研究で分かった。また、プレート（岩板）が破壊された場所はこれまで「南北４６０キロ、東西１８０キロ程度」と大まかにしか分かっていなかったが、その中でも急激に破壊されたのが宮城県沖約２５０キロの日本海溝に近い深さ約１０キロ、直径約３０キロの領域と特定した。筑波大東京キャンパス文京校舎で２８日開かれた「研究成果発表フォーラム」で発表した。 八木准教授は理論的に計算された波形と地震波観測データとの相関関係を使って地震波が放出された領域を初めて特定。解析の結果、地震発生から３６秒後、プレートが大きく破壊された領域付近で大きな地震波が放出されていたことが判明した。 この領域では約１５秒、地震波の放出が続いた後、７５秒間は地震波をほとんど出さず、

>  >  > 南海トラフで巨大断層発見＝潮岬沖海底、防災研究に期待―東大など2012年01月27日16時03分提供：　東京大学大気海洋研究所（千葉県柏市）などの研究チームは２７日、東海、東南海、南海地震が想定される太平洋・南海トラフで、過去に複数の震源域で津波地震を発生させた巨大断層を発見した、と発表した。１７０７年の宝永地震を引き起こした断層の痕跡とみられるという。　同研究所は「発見した巨大断層を地震発生モデルに組み込むことで防災研究にも貢献できるのでは」と期待している。　南海トラフでは、過去の地震の研究から五つの震源域が想定されている。これらの震源域が連動して起きる巨大地震では、断層破壊が紀伊半島・潮岬沖から東西に伝わると推測されていたが、証拠は発見されてなかった。

マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。 東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。 昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３～６の地震が平均で１日当たり１・４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。 同研究所の平田直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。

約八十年にわたって量子力学の基本的な法則と考えられ、あらゆる測定には精度の限界があるとする「ハイゼンベルクの不確定性原理」に誤りがあることを小澤正直・名古屋大教授と長谷川祐司・ウィーン工科大准教授が実験で示した。暗号通信や宇宙観測など次世代のナノ技術に影響を及ぼす可能性もあるという。十五日付の英科学誌ネイチャーフィジックス電子版に成果を発表した。

東日本大震災規模とされる平安時代の貞観（じょうがん）地震（８６９年）や関東直下型地震、東海・東南海・南海地震の３連動とみられる仁和（にんな）地震など９世紀に起きた地震が、阪神大震災（平成７年）以降の地震の状況と酷似していることが、産業技術総合研究所の寒川（さんがわ）旭（あきら）・招聘（しょうへい）研究員（地震考古学）の分析でわかった。近い将来に首都圏直下型や３連動型地震が起きる可能性が高いとの見解を示し、「千年に一度の巨大地震の世紀になるかもしれない」と警鐘を鳴らす。関連記事地震後、なぜ津波の有無すぐ分かるのか震災に専門家「地震学者の無力さ」痛感記事本文の続き　寒川氏は、古代以降の文献史料とともに、各地の遺跡で発掘された地割れや液状化現象による噴砂などの地震痕跡を調査。９世紀前半に関東北部や東北などでマグニチュード（Ｍ）７前後の地震が相次いだ後、貞観地震が発生していることを確認した。　貞観

政府の地震調査委員会は１１日、国内の主な地震の発生確率を更新し、１日現在の数値を公表した。１年前と比べて東海地震は３０年以内の発生確率が１ポイント増の８８％に、南海地震は１０年以内の発生確率が従来の「１０～２０％」から２０％程度に、それぞれ上昇した。関連記事Ｍ９の地震、３０年以内に３０％東海３連動地震　想定震源域２倍に記事本文の続き　東南海地震の３０年以内の確率は７０％程度で従来と同じ。南海地震も３０年以内は６０％程度で変わらない。千島海溝沿いの地震の３０年以内の確率は、十勝沖が「０・３～２％」から「０・５～３％」、根室沖が「４０～５０％」から５０％程度、択捉島沖が６０％程度から「６０～７０％」に上がった。　阿部勝征委員長は会見で「確率が高くてもすぐ起こらない場合もあるし、低くてもすぐ起こることも多々ある。一喜一憂せず、防災について考えることが大事だ」と話した。

■Android版アプリをver.1.0.9にバージョンアップしました。Androidマーケットから更新してお使いください（10/20） ■キログラム原器なぜ廃止する？ ホー先生　「国際キログラム原器」とやらが廃止されるそうじゃな。 Ａ　質量の基準となる分銅のことだね。白金イリジウムという合金製で、１８８９年、メートル条約で「この質量が１キログラム」と決められた。各国の分銅は、これを基準に調整していく。いわば重さの「ご本尊」みたいなものだ。 コブク郎　それを、なぜ廃止しちゃうの？ Ａ　パリの国際度量衡局で厳重に保管されているけど、表面に汚れがつけばわずかに重くなるし、傷がつけば軽くなる。実際１９８８年に洗浄された際は約０．０６ミリグラム軽くなった。それでも原器が１キログラムという定義は変わらないから、「ご本尊」の体重の変化で世界が影響を受ける。 アウルさん　それは困るわね。 Ａ　だから最新

東海から四国の太平洋沖で国が新たに想定するマグニチュード（Ｍ）９に近い巨大地震が起きた場合、各地の沿岸を襲う津波の高さは、従来の想定の１・５倍前後に達するという推計を、東京大総合防災情報研究センターの古村孝志教授らがまとめた。 古村教授らは、従来の東海・東南海・南海地震（Ｍ８・７）で想定してきた震源域（深さ１０～３０キロ）より浅い場所まで地下のプレート（板状の岩盤）境界が滑り、Ｍ８・９の地震が起きた場合を計算した。その結果、津波の最大の高さは、土佐湾で２０メートル、三重県周辺で１５メートル、愛知・静岡県周辺で１０メートルとなった。 政府・中央防災会議の専門調査会による従来の想定は、Ｍ８・７の地震で各地を最大１２メートル、９メートル、８メートルの津波が襲うとしていた。

世界最速のスーパーコンピューター「京」を活用し、巨大地震・津波の複合災害を総合的に予測するシステム開発に、東京大学地震研究所が今年４月から乗り出す。 震源域ごとに約１０００通りの巨大地震・津波の発生パターンを分析し、精緻な被害想定や住民の避難につなげる。 同研究所は「想定外を無くす」ことを目指し、「巨大地震津波災害予測研究センター」を今年４月に発足させる。ここで地震・津波の発生や建物被害、避難状況など、従来はデータ量が多すぎるために別々に行っていた分析を統合し、より現実に近い予測システムを構築する。具体的には、個々の建物の形状や構造のデータなども「京」に入力し、地域全体の建物被害を計算。揺れで建物が倒れ、道路が不通になった場合なども想定して、津波襲来時の住民の避難予測にも反映させる。 「京」を使うとデータの精度は１００倍向上し、東海、東南海、南海地震などの巨大地震で予測される広域災害の検証

東日本大震災の巨大地震は、プレート（岩板）境界に沈み込んだ海底の山（海山）の破壊が引き金となって起きた可能性があることが、防災科学技術研究所（茨城県つくば市）の分析で７日、分かった。謎だった巨大地震の仕組みの解明につながる成果で、１２日から静岡市で開かれる日本地震学会で発表する。　この海山は現在、宮城県沖約１５０キロの海底下にあるとみられる。太平洋プレートに乗って西へ移動しており、約１００万年前、東北地方が乗っている北米プレートの下へ日本海溝から沈み込み始めたという。　東北地方の日本海溝沿いのプレート境界は摩擦が小さいため固着しにくく、マグニチュード（Ｍ）９級の巨大地震は起きないとされてきた。しかし、この海山がプレート境界に引っ掛かることで“留め金”の役割を果たし、巨大エネルギーが蓄積されていたらしい。　今回の分析で、海山が数百年程度の間隔で一部が壊れて留め金がはずれ、プレート境界が滑り、

東日本大震災後に首都圏の地下のプレート（岩板）にかかる力が変化し、複数の震源域が連動して巨大化する場合もある「プレート境界型」の地震が起きやすくなっていることが、東京大地震研究所の分析でわかった。 同研究所は今後も観測を継続し、大地震が引き起こされる可能性についての評価を進める方針。 首都圏の地下は、日本列島が乗る陸のプレートの下に、２枚の海のプレートが沈み込む複雑な構造をしている。プレート同士が接する部分で起きる「境界型」の地震のほか、プレート内部の断層が起こす地震も発生する多発地帯だ。 大震災前の５年間の平均では、マグニチュード（Ｍ）３以上の地震が１か月に約８回発生している。 同研究所によると、普段から起きている人が感じない小さな地震に占める境界型地震の割合が、大幅に増加したことが判明した。 また、震災当日から今月２０日の間に起きたＭ３以上の境界型地震は、東京湾北部の地下６０～７０キロ

早稲田大学理工学術院は、分子内の電子波動関数の変化を、「100アト秒」(1アト秒=1018の1秒=100京分の1秒)という従来にない超極短時間の分解能で測定したことを発表した。 今回の研究は先進理工学部准教授の新倉弘倫氏らと、カナダ国立研究機構と共同で行われ、米国物理学会誌「Physical Review Letters」オンライン版で公開された。 電子は原子や分子の中で、ある確率に従って分布しており、その空間分布や位相は「波動関数」として表される。ご存じの方も多いかと思うが、波動関数とは大ざっぱにいって「この位置にこの電子がある確率は何パーセント」という形で表現するもので、我々の日常的なスケールの世界における物体のように、1つの場所に絶対的に存在するわけではない。よく、原子核の周りを小さな球体が周回しているようなイラストがあるが、あれはわかりやすくするために一種のデフォルメであり、より正

宇宙航空研究開発機構(JAXA)は8月26日、小惑星探査機「はやぶさ」が小惑星「イトカワ」より持ち帰ったサンプル収納容器から採集された微粒子が同日発行(米国時間)の米科学誌「Science」の表紙を飾ったことを発表した。 過去にも同誌の表紙には日本の宇宙関連として、2006年6月に小惑星探査機「はやぶさ」による小惑星「イトカワ」の近傍からの観測成果が、2007年12月に太陽観測衛星「ひので」が、2009年2月に月周回衛星「かぐや」がそれぞれ取上げられており、今回の掲載はそれに続くものとなる。 現在、「はやぶさ」が持ち帰ったサンプル収納容器の2つある部屋の1つであるサンプルキャッチャーA室から回収された微粒子の中で電子顕微鏡観察により岩石質と同定した微粒子の初期分析が進められており、今回のScienceでは、それら初期分析より判明した6編の論文も併せて掲載されている。 掲載された論文の日本語

宇宙航空研究開発機構(JAXA)などで構成される研究グループは8月25日、国際宇宙ステーション(ISS)の日本実験棟「きぼう」の船外実験プラットフォームに搭載されている全天エックス線監視装置(MAXI:MAII-sky X-ray Im age)と米国のガンマ線バースト観測衛星「Swift」の連携により、地球から約39億光年離れた銀河の中心にある巨大ブラックホールに星が吸い込まれる瞬間を観測することに成功したことを明らかにした。 同成果は、米国ペンシルパニア州立大学のDavid Burrows氏を中心とするSwiftチームと、MAXIチームである東京工業大学の河合誠之氏、薄井竜一氏、理化学研究所の杉崎睦氏、京都大学の上田佳宏氏、廣井和雄氏、日本大学の根來均氏らによるもので、8月25日(日本時間)発行の英科学誌「Nature」(オンライン版)に掲載された。 Swiftの観測チームは2011年