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  • Google Glassはモジュール式でメガネへの取り付けが可能に

    Google Glassプロジェクトの中心的な4人がGoogle I/Oのセッションで、プロジェクトの立ち上げから今後について語った。 デザイン担当のイザベル・オルソン氏は、初期のプロトタイプが「ひどいものだった」と語って実物を装着してみせた(画像)。 現在のプロトタイプはモジュール式になっており、メガネに取り付けられるという。また、現在はダークグレイ、赤、グレイ、白、青の5色だが、色のバリエーションを増やしていく計画(会場からは緑のリクエストがあった)。 プロトタイプを購入できるGlass Explorerプログラムは現在締め切られているが、今後はフィードバックを目的に、提供範囲を非開発者に拡大する計画という。 関連記事 Google Glassの社会への影響は最重要課題──Glassプロジェクトチーム Google Glassでの盗撮対策にプロジェクトの初期段階から取り組んでおり、開発

    Google Glassはモジュール式でメガネへの取り付けが可能に
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  • 富士通、通常のWebカメラで“前後方向”を含む3次元ジェスチャーを可能とする手のひら認識技術を開発

    富士通研究所と富士通研究開発中心有限公司は5月20日、PC/タブレットなどに搭載された単眼カメラで手のひらの3次元ジェスチャーを検知できる“3次元ジェスチャー認識技術”を開発したと発表した。 今回開発した技術では、撮影した画像から“手の検出”を行い、変化する手の大きさや角度、中心位置を推定することによって、従来の上下/左右方向に加えて奥行き方向の動作を検知可能とした。これにより、メニューやコンテンツの決定などを「押す」操作で行ったり、画面拡大/縮小を「押す」「引く」の操作で実現できる。 今後は手の検出/認識制度の高精度化を進め、2014年度中の実現化を目指すとしている。 関連記事 業務アプリの構造を“地図”で俯瞰するサービス、富士通が提供 富士通は、業務アプリケーションの状態を見える化を支援するサービス「APMモダナイゼーションサービス for Cloud」において、同社と富士通研究所が共

    富士通、通常のWebカメラで“前後方向”を含む3次元ジェスチャーを可能とする手のひら認識技術を開発
  • Yahoo!JAPANに不正アクセス 最大2200万IDが流出した恐れ

    ヤフーは5月17日、Yahoo!JAPAN IDを管理しているサーバに外部から不正アクセスを受け、最大2200万件のIDのみが抽出されたファイルが作成されたことが分かったと発表した。「ファイルが流出した可能性は否定できない」とし、自分のIDがファイルに含まれているかを確認できるツールを公開。ID以外の情報が流出した可能性はないという。 不正アクセスがあったのは16日午後9時ごろ。4月2日の不正アクセスを受けて監視体制を強化していたところ、不審なログインを検知。調査の結果、最大2200万件のIDのみが抽出されたファイルが作成されたことが分かったという。 ファイルが外部に流出したかどうかは確認できていないが、「サーバと外部の通信量から見ると流出した可能性は否定できない」としている。ファイルには、パスワードや秘密の質問などID以外のデータは含まれていない。 ユーザーのIDが流出した可能性があるか

    Yahoo!JAPANに不正アクセス 最大2200万IDが流出した恐れ
  • 富士通が語るクラウドファースト時代の新需要

    富士通がクラウドサービス新体系を発表 富士通が5月14日、クラウドに関する製品やサービス群を「FUJITSU Cloud Initiative」として新たに体系化し、これに基づく第1弾の商品群として10種類の新サービスを提供すると発表した。 発表会見で説明に立った同社マーケティング部門副部門長の川庸男執行役員常務は、「クラウドファースト時代を迎え、クラウドに対するニーズが広がるとともに多種多様なサービスがどんどん登場する中で、顧客自身で最適なサービスを選定することが難しくなってきている。今回の取り組みはそうした課題を解決し、顧客にクラウドの最適解を提供するのが目的だ」と語った。 FUJITSU Cloud Initiativeは、プライベートクラウドからパブリッククラウド、インテグレーションからIaaS・PaaS・SaaSなど全てのクラウド領域を対象とし、同社がこれまで展開してきたクラウ

    富士通が語るクラウドファースト時代の新需要
  • 企業システムのあり方を変えるビッグデータ活用の未来像

    近年注目を集めるビッグデータの活用がいよいよ格化し始めた。富士通は、同社のプライベートイベントを通じて、ビッグデータがもたらす新たな世界やそれに伴って変化していく情報システムの将来の姿などを示した。 富士通は、5月16~17日に恒例となるプライベートイベント「富士通フォーラム 2013」を開催した。今年は「お客様とともに描く、これからのビジネスと社会」をテーマに、ビッグデータやソーシャルテクノロジーの活用が企業や社会にもたらたすイノベーションの姿を披露した ビッグデータ活用とは何か 17日の基調講演では執行役常務 マーケティング部門 副部門長の川庸夫氏が、「人や社会に貢献するICTの新たな挑戦」と題して、ビッグデータ活用事例や同社における取り組みを紹介した。 ここ数年でIT業界の流行語となった「ビッグデータ」だが、川氏はその意義について、「さまざまな大量のデータを集めて処理し、社会に

    企業システムのあり方を変えるビッグデータ活用の未来像
  • Google Nowに終電お知らせカード追加 日本独自機能

    AndroidGoogle検索がアップデートされ、Android 4.1(コードネーム:Jelly Bean)以上で使えるGoogle Nowのカードの種類が増えた。 Siriのように音声で「10分後に起こして」などとリマインダを設定する機能(日語には対応していない)や好きなアーティストの新しい作品を通知するカードの他、日独自の機能として、自宅以外にいる場合、最寄り駅の終電時間が近づくと通知してくれるカードが追加された。 このカードを表示させるには、Androidの設定で位置情報へのアクセスを有効にしておく必要がある。 関連記事 「Google Now」が目指す「検索の次なる進化」 パーソナルアシスタント「Google Now」がiPhoneでも利用できるようになった。ユーザーがスマートフォンでさまざまな情報を入手するための主要サービスとして、「Siri」と真っ向勝負することになる。

    Google Nowに終電お知らせカード追加 日本独自機能
  • 「三洋電機、解体」報道に三洋「決定した事実はない」

    パナソニック子会社の三洋電機は5月18日、パナソニックが三洋の事業規模を大幅に縮小し、3年後をめどに従業員を9割削減すると伝えた一部報道について、「当社から発表したものではなく、決定した事実はない」とコメントを発表した。 18日付けの日経済新聞が、三洋の事業が実質、解体されると報道。社人員約1000人は今年度中に100人規模までに削減し、子会社など社以外で働く約1500人も、3年内に10分の1程度に削減されると報じた。 三洋は、「当社の事業や従業員についての報道があったが、当社から発表したものではなく、また決定した事実はない」とコメントしている。 関連記事 「パナソニック」か「エネループ」か パナソニックが発売する「エネループ」の新製品が波紋を広げている。デザインを通じたブランドマーケティングについて考える題材になりそうだ。 「株式会社ザクティ」が事業を開始 投資ファンドに売却された

    「三洋電機、解体」報道に三洋「決定した事実はない」
  • Google、NASAと共同で量子コンピュータラボを立ち上げ

    Googleは5月16日(現地時間)、米航空宇宙局(NASA)と協力し、量子コンピュータラボ「Quantum Artificial Intelligence Lab」をNASAエイムズ研究所で立ち上げたと発表した。量子コンピューティングによる機械学習の研究が目的という。プロジェクトには大学宇宙研究協会(USRA)も参加している。 カナダの量子コンピュータ企業D-Wave Systemsの512量子ビットコンピュータを導入し、7~9月期から研究を開始する計画。 現行のコンピュータでは解決が難しい多様な問題──音声認識、Web検索、タンパク質の折り畳み問題など──を解決するためのモデルの構築に取り組むという。 Googleは既に、モバイル端末の消費電力認識システムなど、量子コンピュータで稼働する幾つかの機械学習アルゴリズムを開発しており、量子コンピュータによる機械学習は非常に創造的な問題解決

    Google、NASAと共同で量子コンピュータラボを立ち上げ
  • Winnyで情報漏えいを経験した企業 改めて調査したところ……

    数年前に情報漏えい事件を起こし、再発防止の取り組みを徹底しているはずの企業から、「社員の意識が低下している」と相談があった。その原因は思いも寄らないところにあった。 東北にある中堅の製造業からの相談である。主に海外向けのベアリングを製造しているという同社。7年ほど前に、社員が従業員名簿や特殊なベアリング製造の設計図(旧モデルだが)などを、Winnyによってインターネットに漏えいさせてしまった事件を起こした。 その事件以降、同業他社が真似できないほど情報セキュリティの強化を行ってきたが、従業員の意識がどんどん希薄になっているようだという。「喉元過ぎれば熱さを忘れる」ではないが、経営層が必死になって教育や注意喚起をしても、なかなか効果が出ない。「根的に何かが抜けているような感じがしているので、一度調査してほしい」ということであった。 事例 事案 この企業では年3回(一般的な企業は年1回)もの

    Winnyで情報漏えいを経験した企業 改めて調査したところ……
  • 大型フレアが2日で4回 太陽活動が活発化、通信・GPSなどへの影響に注意

    独立行政法人・情報通信研究機構は5月16日、太陽活動が非常に活発な状態にあり、通信やGPSへの影響が出る可能性があるとして今後2週間の太陽活動に注意が必要だと発表した。 NICTによると、13~15日の2日間で「Xクラス」と呼ぶ大型の太陽フレア(黒点群で起きる爆発現象)が発生。Xクラスのフレアは最大X線強度が通常の100倍に上る大型のもので、昨年1年間で起きたのは7回だった。 大型フレアに伴い、北海道・稚内、東京、沖縄上空の電離圏で、短波通信の障害となるデリンジャー現象の発生を観測した。 大型フレアを起こした非常に活発な黒点群は現在太陽面の東端にあり、今後1週間で地球の正面方向を向き、さらに1週間で太陽面の西端に移動すると予想される。13~15日のフレアで放出された高温ガスは地球方向から外れているため、今後の影響はないと考えられるが、黒点の移動で地球に対面した形でフレアが発生すると、高温ガ

    大型フレアが2日で4回 太陽活動が活発化、通信・GPSなどへの影響に注意
  • 「歩きスマホ」は規制すべきか その問題点は - ITmedia ニュース

    歩きながら携帯でメールをしていたら罰金――最近、日ではスマートフォンをいじりながら歩いている人を多く見かけるようになったが、アメリカのニュージャージー州には「歩きスマホ」を規制する条例があるという。少々厳しすぎるようにも思えるこの条例だが、歩行中の携帯電話の使用にはかなりの危険が伴うことも事実だ。 たとえば、スマートフォンは画面が大きく、操作もタッチパネルを用いるものがほとんど。「歩きスマホ」をしていると視野がかなり狭くなり、他の歩行者との接触や転倒の危険性が増す。特に、駅のホームや階段での接触や転倒は、重大な事故につながりかねない。実際に、日でも携帯電話の使用が原因のホーム転落事故が何件も起きている。 そうした危険性から、日でも「歩きスマホ」の規制を求める声は少なくない。今年4月にヤフーがおこなった意識調査では、約5万人の回答者のうち75%が、「規制が必要だと思う」と回答している。

  • 世界中の雲の動きをリアルタイムに デジタル地球儀「触れる地球」

    JVCケンウッドがデジタル地球儀「触れる地球」を「教育ITソリューションEXPO」(5月15~17日、東京ビッグサイト)で展示している。地球環境や動物の生態などに関するさまざまな情報が地図上に可視化され、地球儀を手で回転させながら見ることができる。 「触れる地球」は球形のディスプレイに内側から映像を投影するデジタル地球儀。宇宙航空研究開発機構(JAXA)やウェザーニューズ、国立環境研究所からデータ提供を受け、リアルタイムの雲の動きや天気図、ザトウクジラや渡り鳥の移動ルート、台風や津波の発生過程、大気汚染や砂漠化が進行する様子などを可視化する。提供されているコンテンツは100以上にのぼり、任意の写真やデータ、資料を地球儀上に追加することもできる。 これまで国立科学博物館や日科学未来館をはじめとする公共施設を中心に大型のものを販売していたが、今夏、直径80センチの中型普及版を発売予定。教育

    世界中の雲の動きをリアルタイムに デジタル地球儀「触れる地球」
  • 多様化するAndroidマルウェアの手口、メール利用で高齢者をだます恐れも

    F-Secureは、Androidマルウェアが電子メールで送り付けられた初の事例を報告。アプリを使わない高齢者なども感染する恐れが出てきたと解説する。 Android端末に感染するマルウェアが電子メールで送り付けられたり、初の標的型攻撃が発生するなど、Androidを狙う攻撃の手口が多様化している。セキュリティ企業F-Secureが5月14日に発表した2013年1~3月期のセキュリティ動向報告書で伝えた。 報告書によると、1~3月期に確認された新手のモバイルマルウェアは149件となり、前期の100件に比べて49%増、前年同期の61件に比べると2倍以上に増えた。このうち91.3%をAndroidマルウェアが占めていた。 これまでのようなアプリ経由ではなく、電子メールスパムを通じて配布されているAndroidマルウェアも初めて見つかったという。 F-Secureのセキュリティ専門家、ショーン・

    多様化するAndroidマルウェアの手口、メール利用で高齢者をだます恐れも
  • 「Windows 8.1(コードネーム:Windows Blue)」は無料アップデートと正式発表

    Microsoftは5月14日(現地時間)、「Windows Blue」と呼ばれている次期OSアップデートの正式名称が「Windows 8.1」で、年内にユーザーに無料で提供すると正式に発表した。Windows 8およびWindows RTが対象になる。 アップデートは「Windows Update」ではなく、Windows 8用アプリストア「Windows Store」経由で行われる。デフォルトで自動更新が有効になっているWindows Update経由ではないため、ユーザーはアップデートのタイミングを自分で決めることができる。 Windows 8.1のパブリックプレビュー版は、6月26日から開催のBUILD 2013で公開される。正式版公開の具体的な日程はまだ不明だが、ホリデーシーズンには間に合うようだ。 Windows 8.1は「OEMパートナーがコンシューマーおよびビジネスユーザ

    「Windows 8.1(コードネーム:Windows Blue)」は無料アップデートと正式発表
  • SDNに本格参入した富士通の思惑

    富士通が先週、SDN関連事業への格参入を表明したことで、国内でもSDN化の動きに一層拍車がかかりそうだ。 SDNに基づく新アーキテクチャを確立 富士通が5月8日、SDN(Software Defined Network)関連事業へ格参入すると発表した。SDNの考え方に基づいた新たなアーキテクチャ「FUJITSU Intelligent Networking and Computing Architecture」を確立。新アーキテクチャに基づく第1弾の製品群も提供開始した。 同社によると、新アーキテクチャは、データセンター、広域ネットワーク、スマートデバイスといった特性の異なる3つのICT領域を、ソフトウェアによってインテリジェントで柔軟な最適制御を実現するもので、SDNの考え方をネットワークだけでなくICT領域全体に拡張していくものだとしている。 特性の異なる3つのICT領域でリソース

    SDNに本格参入した富士通の思惑
  • 業務アプリの構造を“地図”で俯瞰するサービス、富士通が提供

    富士通は、業務アプリケーションの状態を見える化を支援するサービス「APMモダナイゼーションサービス for Cloud」において、同社と富士通研究所が共同で開発したソフトウェア地図の作成技術を機能追加した。 富士通は5月13日、企業が保有している業務アプリケーションの状態を把握し、最適な運用を支援するサービス「FUJITSU APM(Application and Portfolio Management)モダナイゼーションサービス for Cloud」において、アプリケーションの見える化技術を強化した「FUJITSU APMモダナイゼーションサービス for Cloud 業務・アプリケーション選別サービス」の提供を開始した。 富士通は、2010年5月より「APMモダナイゼーションサービス for Cloud」を提供。企業の業務アプリケーションの現状の見える化や、効率的に運用を行うための見

    業務アプリの構造を“地図”で俯瞰するサービス、富士通が提供
  • 国際宇宙ステーションのPCがWindowsからLinuxに移行

    地球から400キロ離れた場所にテクニカルサポートを提供するのは難しい──。Linux Foundationは5月9日(現地時間)、アメリカ航空宇宙局(NASA)の契約企業で、国際宇宙ステーション(ISS)やスペースシャトルのオペレーションにかかわるUnited Space Alliance(USA)から、ISSで使うノートPCのプラットフォームをWindowsからLinuxに移行するためのユーザートレーニングを依頼されたと発表した。 ISSに滞在する宇宙飛行士らが業務で利用するノートPCのネットワーク「OpsLAN」の責任者を務めるUSAのキース・チュバラ氏は「われわれは、重要な機能をWindowsからLinuxに移行させた。安定し、信頼でき、自分たちで管理できるOSが必要だからだ」と語った。 チュバラ氏が管理しているノートPCは数十台で、ユーザー数は少ない(ISSは6人体制)ものの、幅広

    国際宇宙ステーションのPCがWindowsからLinuxに移行
  • 富士通が垂直統合型マシンの第2弾、仮想化・クラウド基盤向けモデルを投入

    仮想化・クラウド基盤「FUJITSU Integrated System Cloud Ready Blocks」は、運用コストを最大60%削減するという。 富士通は5月10日、仮想環境およびクラウド環境の導入や運用が容易だという垂直統合型仮想化・クラウド基盤「FUJITSU Integrated System Cloud Ready Blocks」を発売した。グローバル市場にも順次展開していく予定だという。 同製品は、富士通の垂直統合プラットフォーム体系「Dynamic Integrated Systems」に基づく第二弾モデルで、従来から提供している「Cloud Ready Blocks」を機能強化して提供するもの。同社の社内実践や実商談における仮想化、プライベートクラウド、パブリッククラウドなどのシステム構築やシステム運用で培った技術に基づいて、サーバ、ストレージ、ネットワークの構成か

    富士通が垂直統合型マシンの第2弾、仮想化・クラウド基盤向けモデルを投入
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