3分の1の時間と労力で人が育つ 行動科学マネジメントで「教え方」を学ぶ：日経ビジネスオンライン
「部下がなかなか仕事を覚えない」 「どうしても結果を出せない部下がいる」 「仕事についていけないとすぐに辞めてしまう」…。 ここ数年、部下のマネジメントに関する悩みを耳にする機会がとても増えました。 話をうかがってみると、皆さん実に熱意あふれるリーダーばかりです。 自社が提供している製品やサービスに対して深い愛着を持っていて、会社のために貢献したいという思いも非常に強い。 そして何より部下のことを考え、育てたいと思い、課せられた目標を達成するために部下を叱咤激励しつつ、「彼らには充実感を持って、いきいきと働いてもらいたい」と心の底から願っています。 にも関わらず、自分が思うように部下は育ってくれない…。 部下が育たないのは、リーダー側に責任がある そんなとき、脳裏には次のような思いがよぎるようです。 「こんなに教えているのに、なぜ部下たちは理解しないのか」 「仕事が出来ないのは、彼らに“し
やる気は「お金」では買えない - ダニエル・ピンクの「やる気の研究」：日経ビジネスオンライン
――この6月に発行された「モチベーション 3.0」(原題：“Drive”)を執筆したきっかけは？ ピンク 前作である、「ハイコンセプト:新しいことを考え出す」（原題：“A Whole New Mind”）を書いたことだ。その本の中で私は「我々は左脳、つまりスプレッドシートを処理する能力から、芸術的な能力、共感する能力で注目されている右脳の時代に移行している」と書いた。すると読者は私にこうたずねてきた。「このようなことをするのにどのようにして人にやる気を起こさせたらいいのか」。この質問を受けて、「やる気」（drive）について調べてみようと思い立った。 動機付けについて膨大な研究が行われてきたことは知っていた。そこで論文を読み始めることにした。すると、驚くべき内容に当たった。 十分な報酬がないと、最低限の仕事しかしない ダニエル・ピンク 1964年生まれ。エール大学ロースクールで法学博士号を
発明資本市場で世界を救う：日経ビジネスオンライン
米マイクロソフト元幹部が創業した発明ベンチャーが急成長中。「世界の大問題」を解決するためのファンドに5000億円がたちまち集まる。ビル・ゲイツ氏も認める新ビジネスが技術革新の常識を変えるのか。 新興企業の立ち上げを支援するVC（ベンチャーキャピタル）、不振企業を再活性化するPE（プライベートエクイティー）。これらに並ぶ新しい投資市場が創り出されようとしている。名づけて「インベンションキャピタル（発明資本）」──。ファンドを組成して巨額の資金を集める点はVCやPEと同じだが、投資の対象は発明や特許といった無形の知的財産だ。 この発明資本市場を提唱する米インテレクチュアルベンチャーズ（IV）が、2000年の設立以降、ハイテクバブルの崩壊や100年に1度と言われる金融危機を乗り越え急成長を続けている。 今年3月、IVが手がける事業の1つが日本で大きな注目を集めた。米マイクロソフト創業者のビル・ゲ
あなたは学びやすい人か、それとも「学ばないことを学んでしまった」人か：日経ビジネスオンライン
中原淳（なかはら・じゅん） 東京大学・大学総合教育研究センター准教授。北海道出身。大阪大学より博士号授与。「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人々の学習・成長・コミュニケーションについて研究する。研究室は研究者や実業家を招いて行う“Learning bar@Todai”をプロデュース。共編著・共著に『企業内人材育成入門』（ダイヤモンド社）、『ダイアローグ 対話する組織』（同）、『リフレクティブ・マネジャー 一流はつねに内省する』（光文社新書）、『職場学習論』（東京大学出版会、近刊）。 Blog：nakahara-lab.net,U-TOKYO Twitter ID：@nakaharajun 鈴木：中原先生は、これまであまり学問的研究が多くなかった“企業で働く大人の学び”について着目し、研究してこられました。まず単刀直入に訊きますが、「学ぶ」という行為を中原先生はどんなふう
「経済学」で考えると見えてくる世の中の仕組み：日経ビジネスオンライン
「比較優位」「機会費用」「インセンティブ」…。こんな言葉を聞いたことはありますか。これらは経済学の考え方を知るキーワードの一例ですが、その意味を知ると、これまでとは違った視点で世の中を捉えることができます。 金融危機から世界不況、そして超デフレ…。いまだに日本経済を覆うのは重苦しい雰囲気。そんな状況の突破口は、実は経済学の知識に隠されています。 「経済学の知識は知らないよりは絶対に知っておいたほうがいい」 こう言い切るエコノミスト、吉本佳生先生に、基礎の基礎から経済学の授業をしてもらいましょう。今日は1時間目。経済学的な発想法です。 いまの世の中は、経済学の知識が、仕事や生活の身近なところで必要になっています。経済学の知識があると、世の中の仕組みがわかるようになるし、どの方向に努力したらいいかを判断できるようになります。 最近、ビジネスマンの間でも経済学を学ぼうとする意欲が強くなっているよ
儲からない会社なら、NPO法人にしちゃえば？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン NPO法人（特定非営利活動法人）の理事を複数勤めているタナカ（仮称）です。 それは無報酬（年会費分持ち出し）で、本業は営利法人の給与所得者です。会社に儲かってもらわないと給料が増えないので、取引先の企業にも儲かってほしく、国民全体の羽振りが良くなれば消費も刺激されて自分のためには結構なことだと思う、そういう立場のタナカ（仮称）でございます。 市井の立場から政策提言する国富倍増計画「やちよ経済構想」、第6回目にお送り致しますのは、付加価値の源泉である企業経営の闇を探る！ です。闇というより、なんというか、ぼーっとした黄昏です。 あなた、それは単なる言い訳です 前々回で企業経営者が「覚醒剤、頂戴」みたいなことを言っていると書いたら、コメントもほと
【第19話】言葉の習慣が人格を作る：日経ビジネスオンライン
もう数年前のことですが、日本コカ・コーラの関連会社の社長を務めている友人のオフィスへふらりと立ち寄ったところ、社長室の壁に1枚の額がかかっているのが目に留まりました。 何気なく読み出すうちに、私の体に電流が走りました。人との関わり合いの場で「ナルホド」と参考になる素晴らしいキーワードだったので、その場でコピーを無心して、以後大切に保管しています。 後で聞いたところによると、それは1923に社長の座に就き、約30年にわたってコカ・コーラ社の経営の采配を振るったロバート・ウッドラフ氏の言葉とのこと。原文は英語ですが、日本語を添えて内容の前半部分をご紹介しましょう。 ■The Most Important Words（最も重要な言葉）
「買わない消費者」に新スタイルの住宅：日経ビジネスオンライン
世界経済危機で一気に冷え込んだ日本の消費。住宅メーカー、自動車販売店、百貨店などの販売不振が連日、メディアで報じられている。 だが、消費低迷の理由は景気の悪化ばかりではない。「日経ビジネス」が4月に実施した読者アンケートでは、消費の飽和やそれに伴うモノ離れの実態が明らかになった。 今回は日経ビジネス誌2009年5月25日号特集「物欲消滅 『買わない消費者』はこう攻めよ」の連動企画として、特に住宅に対する読者のアンケート結果から新たなニーズを考える。また新たな賃貸ビジネスについても紹介していく。 住宅業界で注目を集めている「コレクティブハウス」という、新たな形態の賃貸住宅をご存じだろうか。 共有スペースを重視した賃貸住宅のことで、同じ住宅に住む複数の住民同士で洗濯機や大型テレビ、クルマなどのモノを共同所有し、食事や清掃など生活の一部を協力して行う、いわば共同生活型の賃貸住宅だ。共同生活の運営
「自分は何を間違ったか」が運動音痴脱出のカギ ～運動はビジネススキルも向上させる：日経ビジネスオンライン
前編では、柳原大さんに運動を学習するとき脳で何が起きているかを伺った。運動には、脳内の“フィードフォワード”で行動プログラムが計画立案され、実行される必要がある。そのプログラムの精度がどうやら「運動上手」と「運動音痴」をわけるようだ。 そして、精度向上に不可欠なのが「自分は何を間違ったか」という誤差情報だ。誤りを通じてしか、私たちは適正な運動を獲得できない。 誤差を修正し、適正な行動を選択することは、何もスポーツに限った話ではなく、ビジネスシーンでも問われること。運動スキル向上の秘訣は、ビジネスに応用できるのかもしれない。 柳原大（やなぎはら・だい） 1964年東京生まれ。大阪大学・助手、理化学研究所脳科学総合研究センター・研究員、豊橋技術科学大学・助教授を経て、現在、東京大学大学院情報学環・准教授。東京大学教養学部では「身体運動・健康科学実習」として主にテニスの実技を、また講義では「身体
[7]ロボットスーツ：日経ビジネスオンライン
1996年、我が国で開発されたロボットスーツ「HAL（Hybrid Assistive Limb）」は、世界初の“サイボーグ型ロボット”としてセンセーショナルに登場した。その後も、この“日本生まれ、日本育ち、日本にしかない”技術の実用化が着々と進んでいる。 そもそもHALは、それを装着した人の思い通りに動き、身体機能を強めるという新発想のスーツ型のロボットだ。腰部に取り付けたバッテリーで動き、「立ち上がる」「座る」「歩く」「階段を昇降する」などの日常動作を支援する。例えばHALを装着すると、レッグプレスマシンで100kgが限界だった人が180kgまで持ち上げることができたり、40kgの重さの荷物を数kgの感覚で持ち続けることが可能になる。HALの重量は全身一体型で約23kg、下半身型で約15kgあるが、着るというよりは、HALに人が乗り込む構造になっているため、装着した人が重く感じることは
ビジネス英語では1万語の語彙力が必要。便利な音声教材も増えてきた：日経ビジネスオンライン
グローバル化する社会、ビジネスパーソンも英語力が問われる。その基本の1つは語彙力だ。英字新聞のニュースを読むくらいなら、5000語ほどの英単語を知っていればよいだろう。 一般に大学受験に必要な英単語は2000語から3000語と言われているので、大学でも受験時代の学習の習慣を忘れず、きちんと英語力を伸ばしておけば社会人になっても十分だ。 さらにビジネスの世界の動向を知るために英文のコラムや特集記事を読むとなると、その倍の1万語を超える語彙力が必要になる。もうひと頑張りしないといけない。英単語を増やすには地味な努力が基本だが、便利な教材も増えてきているので活用を検討したい。 Google日本法人の元社長で現在名誉会長の村上憲郎氏による英語学習法の指導書「村上式シンプル英語勉強法」でも、1万語レベルが正念場だとして、「ビジネスで英語を生かせるかどうかは、このレベルをどうクリアするかで決まります」
客室乗務員に学ぶ、ワガママな客の鎮め方：日経ビジネスオンライン
「あ～、アイツむかつく！」と自分の部屋で大声を出したくなることって、ないだろうか？ 理不尽な要求を言いつける上司、思い通りに動いてくれない部下、文句ばかりを言う女房。人間関係ほど面倒で、大変で、ストレスフルなことはない。そこで今回は、「ストレスをためずに感情をうまくコントロールする方法」について、考えてみようと思う。 皆さんは、「感情労働」という言葉を聞いたことがあるだろうか？ これは1983年に、社会学者のホックシールドが、著書『The Managed Heart』（『管理される心―感情が商品になる時』）でキーになる概念として用いた「emotional Labor」の邦訳で、感情を労働の一部として提供している労働者を表現した概念である。 感情をコントロールしながら働くということ ホックシールドは航空機の客室乗務員の労働を分析し、「彼女たちは『自分の仕事を愛し、楽しんでいる』ように働き、乗
「文系理系の生涯賃金格差は5000万円」 ～さらば工学部（6）：日経ビジネスオンライン
理系よりも文系の方が5000万円高い－－。これは広く認知されるようになった理系出身者と文系出身者との間の生涯賃金の格差である。 日経ビジネス誌8月18日号特集「さらば工学部6・3・3・4年制を突き破れ」の連動インタビューシリーズの第6回では、賃金格差を試算するための原データをまとめた大阪大学大学院国際公共政策研究科・松繁寿和教授に、経済学の立場から工学離れの問題について聞いた。 理系学科の卒業生と、文系学科の卒業生との間の生涯賃金の格差はおよそ5000万円――。これは私が1998年に行った調査のデータに基づいて、毎日新聞の記者の方が試算したものでした。ある国立大学の卒業生を対象として、名簿に基づくアンケートを行ったのです。回答者は理系約2200人、文系約1200人となり、かなり大規模な調査でした。 日亜化学工業の元研究者で、青色LED（発光ダイオード）開発の対価に報酬を受け取った中村修二氏
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「年収4000万円」と引き換えにしたもの (2ページ目)：日経ビジネスオンライン