世界最強の材料はどれか。探究心に富む科学者らは長い歴史の中で様々な強い材料を開発してきたが、ついに「切っても切れない」材料を生み出した。評判通りの性能ならば、驚くほど頑丈な家や破られない金庫が現実味を帯びてくる。古代に遡れば、人類が使う道具は石から青銅、鉄製へと変わった。金属との出合いは生活を豊かにし、文明の幕開けにつながった。どうやっても切れない材料が実用化した先に、どんな未来が開けるのだろう

gendai.ismedia.jp 上記の記事は3ヶ月前のものだ。ブコメは現時点で30ほどしか付いていないが、わたしを含めて、違和感を表明しているコメントが多い。 特に違和感があるのは、やはり、「人種は存在しない、あるのはレイシズムだ」というタイトルだろう。ここには、ある種の文系の"学問"や"社会学"に独特なレトリックと、市井の感覚との乖離が見出せる。今回は上記の記事を直接批判したり反論したりするわけではないが、このタイトルが象徴するような、"社会学的"なレトリックや議論に対してわたしたちが感じる違和感について、ちょっと書いてみたい。 人種の問題に限らず、ある種の社会学（あるいは、ある種の「哲学」や「思想」）では、"わたしたちが「自然」であったり「普通」であると思っている物事は社会的に構築されている"、ということが強調される場合が多い。 そして、多くの場合には、その社会的構築の背景には"レ

打首獄門同好会「サクガサク」 MusicVideo 監督/キャラクターデザイン:浅野恭司「進撃の巨人」「PSYCHO-PASS」 作画監督:浅野恭司、門脇聡、田村恭穂 美術監督:金子雄司 色彩設計:中村絢郁 撮影監督:樋上翔悟 モーショングラフィックス:山下敏幸(ハイパーボール) 2D ワークス:川島千尋 特殊効果:中愛夏 編集:高橋歩 アニメーション制作:WIT STUDIO「GREAT PRETENDER」「進撃の巨人」 English subtitles : NAMAHAGE ------------------------------------------------------- Uchikubi Gokumon Doukoukai - “Sakugasaku” MusicVideo Director/Character Design:Kyoji Asano “ATT

東京都渋谷区が4月から始めた、LINEを使って住民票の写しを請求できるサービスについて、総務省が「なりすまし申請のリスクがあり、法律上問題がある」などとし、自治体に利用しないよう通知したことは不当だとして、同サービスの開発・運営しているベンチャー企業のBot Expressが9月10日、東京地裁に提訴した。 LINEで住民票の写しを請求できるサービスは、住民がLINEの渋谷区公式アカウントを通じて顔写真や身分証明書の写真、必要事項などを送信し、LINE Payで手数料を決済すると、住民票が郵送で届くサービスで、今年4月1日に初めて渋谷区が導入した。 総務省はこのサービスについて4月3日、「マイナンバーカードを使った電子署名による本人確認が行われておらず、なりすまし申請のリスクがある。住民基本台帳法にも違反する」などとした文書を自治体に配布した。自治体から同サービスについて問い合わせがあった

うちのブログではGoToキャンペーンに対する悪口をすでにさんざん言っているのに、まだ足りないのかと言われるかも知れないが、まだ足りない。 悪口というより、脱力感のようなものを覚える機会が相次いだ。 実家に、身内がよく使う旅行代理店から、ダイレクトメールが届くようになった。 以前はひんぱんに届いていたのだが、コロナ禍の影響で一時期めっきり減っていたのだ。 見せてもらった。 厚みは以前に比べてずいぶん薄くなっていた。 ページをめくって「あ、なるほど！」と思った。高級プラン集のようになっていたのだ。 一例として、有名ホテルや有名旅館に一泊5万3～4千円、キャンペーン適用で負担額4万5～6千円だったかな。それに何千円かのクーポン券による還元が加わる。 それよりも、ページの配色が以前の高級プランのページのものになっていたのが印象的だった。以前であれば、高級プランと一般向けお値打ちプランが別の冊子にな

グノシーの子会社「ディグウェル」が制作したシミが消える効果をうたう化粧品の虚偽広告。これを作った元アルバイトライターによると、画像は韓国のサイトから無断で借用し、つけられているコメントも架空だった。 スマートフォン向けニュースアプリ大手「Gunosy（グノシー）」（東京都港区）の完全子会社「digwell（ディグウェル）」が虚偽広告を制作、配信していた問題で、東京都薬務課は医薬品医療機器法（薬機法）違反があったとしてグノシーに再発防止を求める行政指導を行った。グノシーは都に「管理や審査体制が不十分で一部の社員がやった」などと説明し、組織としての関与を否定したという。 ディグウェルが化粧品や育毛剤などについて「シミが消えた」などの架空の「口コミ」や関係のない人の写真を使うなどとした虚偽広告を、少なくとも2017年夏から18年6月まで制作、配信していたことが毎日新聞と調査報道グループ「フロント