46年間「ノグソ」を続けてわかった「うんこの重要性」（飯田 一史） @gendai_biz
環境問題やSDGs（持続可能な開発目標）への関心が年々高まっている。しかしそこでは重要な観点が抜け落ちている。うんこのことだ。「トイレを普及させて、野外排泄をゼロに」という話――ではない。ではなぜうんこが重要なのか？ キノコやコケなど菌類・隠花植物専門の写真家兼自然保護運動家として長年活動し、1974年から今日までノグソを続ける“糞土師（ふんどし）”伊沢正名氏と、『ウンコはどこから来て、どこへ行くのか 人糞地理学ことはじめ』（ちくま新書）を刊行した法政大学人間環境学部教授・湯澤規子氏が語り合った。 なぜ気候変動や循環社会を考える上でうんこが重要なのか？ 自然に還元可能な“正しいノグソ”の方法とは？ いま、うんこが無視できない理由 伊沢 私は1970年から自然保護運動を茨城で始めたんですけれども、1973年暮れ近くに屎尿処理場建設に反対する住民運動をニュースで知りました。 だけどうんこをする
バービーが大声で言いたい、スピリチュアルが好きで何が悪い（バービー）
「最も信頼おける言葉をもつ芸人」のひとり、フォーリンラブ・バービーさんによるFRaU web連載「本音の置き場所」（毎月1回更新）。11月4日には、連載を一冊にまとめた初エッセイ集『本音の置き場所』が発売されました。 誰もが抱えているモヤモヤについて、バービーさんが思っていることを自身の言葉で綴っている連載の最新回は「スピリチュアル」がテーマ。この言葉を聞くと、「ヤバイ」「危ない」「怪しい」などのイメージを持ってしまいがちですが、大学時代に遡り、バービーさんが本音をぶつけます！ バービー連載「本音の置き場所」今までの連載はこちら スピリチュアルなものへのアレルギー反応 コロナの影響で、激務から解放されたとしても、人々はまだ疲れから抜け出せない。自粛疲れ、SNS疲れ、自己肯定感ブーム疲れ、新しいプレッシャーが次から次へと泉のように湧いて止まらない。私自身も今、各所で本音を言いすぎて少し疲弊し
月給1000万円超のVtuberも！2大事務所「にじホロ」のスゴい戦略（古田 拓也） @moneygendai
日本人Vtuberの勢いが止まらない！ バーチャルYoutuberの桐生ココ氏が、活動開始から1年足らずで累計8,819万円もの投げ銭を獲得し、収益面では世界一のYouTubeライバーとなったことが先月24日に明らかとなった。 同氏は「あさココ」とよばれる早朝のニュース番組形式の生配信で知名度を高め、英語が堪能であることもあって海外ファンも多く存在する。彼女は6月末に配信された「朝ココ」にて「月給が４桁万円を超える 夢があるが税金が怖い」ことを公表し、ファンを驚かせた。 YouTubeの統計情報を公表しているWEBサイト「Playboard」によれば、桐生ココ氏のほかにも、世界3位に潤羽るしあ氏（8,047万円）、4位に湊あくあ氏(7,688万円)と大手Vtuber事務所「ホロライブ」のメンバーが5名ランクイン。 6位には葛葉氏（6,358万円）という、こちらも大手のVtuber事務所「に
35歳女性が初めての「女性用風俗」で知った「性の不平等」（山田 カヨ子）
近年、盛り上がりを見せている「女性用風俗」。コロナの影響で利用者が減っているといわれているが、一部のお店、また人気のセラピスト（女性に対しサービスを行う男性スタッフ）のHPのBBSには、コロナ禍をもろともせず、連日のように「今日はありがとうございました！」の感想が書き込まれている。やはりエロはコロナでも強い。 そんな女性用風俗を、筆者も2年前に初めて体験した。そのときに得たさまざまな気づきについてお話ししたい。 2時間10万円に驚愕！ きっかけは、知り合いのAV男優に勧められたからだった。私が、セックスのときに相手に気を遣って演技をしてしまい、なかなか気持ちよくなれないという悩みを話した時に、「女性用風俗ならサービスとして割り切れるから、そこでワガママになる感覚をつかんでみたら？」とアドバイスされたのだ。 早速彼が勧める、セラピスト全員が現役AV男優というお店のHPを覗いてみた。すると、あ
男女平等になるほど、男と女の「性差」は拡大する…驚きの研究結果（橘 玲） @gendai_biz
男女平等の社会になれば、男性と女性の「違い」は段々となくなっていくはずだ——そう考える人は少なくないだろうが、じつはそうした想像とはまったく逆の結果を示す研究が多数発表されている。『女と男 なぜわかりあえないのか』（文春新書）を刊行した橘玲氏が解説する。 ジェンダーギャップ、世界最底辺の日本 両性生殖のすべての生物と同様に、人間の男と女も生殖機能に明らかなちがいがある。この生物学的な性差が人間社会にどのような影響を与えているかについては、これまで多くの議論がなされてきた。 安倍政権が「女性が活躍する社会」を掲げて7年以上たつが、その間、社会的な性差を示すジェンダーギャップ指数で日本の順位は下がりつづけ、2020年の数字でも153カ国中121位と世界最底辺に沈んだままだ。 その理由は「政治」と「経済」における男女の格差が極端に大きいことで、国会や地方議会に女性議員がほとんどいないのはもちろん
供給過多の「アパレルマスク」、ついに明暗が分かれてきた…！（磯部 孝） @moneygendai
「期待外れ」だったユニクロのマスク 早いもので今年も後半戦に突入した。全世界にとってもこの1年は「コロナウィルス」との付き合いが始まった年として永く記憶に残るに違いない。 コロナ禍によって余儀なく経験させられたものは多いが、その中で今回は全国民が半ば装着を義務つけられた「マスク」について取り上げてみたい。 このマスクを巡って、アパレル企業の対応に“格差”が生じた。例えば、ユニクロは『エアリズムマスク』を6月19日に発売したが、先んじていた企業が4月頃には発売出来ていたことを思えば、ずいぶん遅い対応だった。 同社は元々、マスクを作る予定はなく、4月の決算説明会でも柳井会長は「マスクより服で貢献する」と述べていた。それが顧客の声に応える形で実現し、メディアで取り上げられ発売日には長蛇の列を作って発売初日に完売。 しかし、そうした顧客の期待とは裏腹に「期待外れ」とも取れるコメントもネット上ではあ
教員も驚いた…今の大学生が「マルクスに共感」するようになっている（田上 孝一） @gendai_biz
マルクスが「歴史の遺物」だった時代 かつて小耳に挟んだ話であるが、ある日本人イスラム教徒がいて、その人は2001年9月11日の、あのビルアタックを機に入信することになったそうである。 当時イスラム教に対する偏見は凄まじく、アジテーターだったオサマ・ビンラディンは悪魔の名に等しいものとして、日本国内でも受け止められていた。そのようなご時勢だからこそ逆にその人は、イスラム教というのが本当にそんなに酷い宗教なのかと興味を持ったそうである。 結果ミイラ取りがミイラになって、入信することになった。勿論テロリズムに賛成したからではなく、その教えの実際が世間で広められていたイメージと余りにもかけ離れたことに驚きつつ、イスラム教の教えに賛同したのだった。 この話を聞くと、どうしても他人事とは思えない。それは私とマルクスとの関係と重なるところがあるからである。 私が大学を卒業し、哲学研究を志して大学院に入学
文部科学省の課長が苦言「いまの日本のICT教育、おかしいです」（FRaU編集部）
「都内の公立校では、これまでICT推進をしたい教員が色々提案しても、『一律にできないから』といってすべて拒否、結局ICT授業は一切しないままに学校再開になる学校が多くあります。ようやく機器やWi-Fi環境を調査する連絡をしたばかりの中で、ICT教育はストップしてしまうのではと、現場では心配している教師が少なくありません」 6月1日からの再開を前にそう語るのは、都内の公立小学校に勤務する教諭だ。 2月27日に安倍晋三首相が「要請」し、3月2日から1都3県の休校が始まった。4月7日の1都3県への緊急事態宣言、15日の全国への拡大、そして5月終わりの緊急事態宣言解除の会見まで、長い所では3ヵ月近く、休校が続いていたことになる。 再開と言っても、分散しての限られた時間の登校で、ソーシャルディスタンスを保ち、三密を避けるために現場でも様々な対策が必要になる、教室などの消毒も現場の教師が行うことになる
41歳のゲーマー、部屋から一歩も出ずに権力者の不都合な真実を暴く（高木 徹） @gendai_biz
謎のネット調査集団 いま、世界を席巻している「ベリングキャット」と呼ばれる謎の調査集団について聞いたことがあるだろうか？ あるいは、彼らが採用している革命的な技法「オープンソース・インベスティゲーション」については？ ラップトップ一台を武器に、世界中、いつどこからでも調査報道を行い、プーチン大統領や中国政府など、国際政治を動かす強大な権力と対峙して、世界の耳目を集める事件の真相を暴いていく。 ロシアの関与が疑われる、ウクライナ上空でのマレーシア航空機撃墜事件の真相や、アフリカでのカメルーン軍兵士らによる母子銃殺、あるいは新型コロナウイルスの震源となった武漢での惨状の実態など、いずれも政府当局が隠蔽しようとした「不都合な真実」の真相を次々と暴いていく。 NHKBS1で5月31日（日）午後11時から再放送するBS1スペシャル「デジタルハンター～謎のネット調査集団を追う～」では、アメリカ・イギリ
韓国・日本の10代が使ってる「日韓ミックス言語」を知ってますか（稲川 右樹） @gendai_biz
「チャンチャそれな」の衝撃 2020年1月22日、日本テレビの情報エンターテインメント番組「ZIP!」で、ちょっとした異変が起こった。「10代が予想する今年の流行語大賞」というコーナーで「チンチャそれな」という聞きなれないフレーズがノミネートされたのだ。 番組内でも紹介されたが、この「チンチャそれな」は、韓国語で「本当」を意味する「チンチャ（진짜）」と、2010年代以降「そうそう」という意味で若年層を中心に使用されている「それな」が合わさった言葉で、元々はコメディアン、スクールゾーンの橋本稜さんが2019年後半にSNSに投稿したネタに端を発している。 橋本さんはその他にも「韓国好き女子あるある」シリーズのネタを多数発表しており、いずれも中高生を中心とした若者の間で共感を持って受け入れられている。その人気が今回のノミネートに繋がったと言える。 また、2019年6月25日には、大阪に本社を置く
イギリスで日本の「カツカレー」が“国民食”になっている驚きの理由（江國 まゆ） @moneygendai
日本食ブームが止まらない 「イギリス人はカツカレーに夢中！」 そんな情報が先日、英国のオンライン・ニュースで流れ、日本でも注目されたようだ。カツカレーを含めて、日本食人気はここ30年の間に、徐々にイギリス国内で定着してきた。 第一の波は、1992年にロンドンで創業したカジュアル店「Wagamama」の急速なチェーン展開だ。ポップですっきりとしたデザイン、おしゃれなストリートフード風のメニューが若い層に俄然アピールし、瞬く間に人気者に。 続いて1990年代後半に誕生したのが回転寿司の「YO! Sushi」。回転寿司をイギリスに初導入して全国展開したことで「ポップで近未来的な日本食」のイメージが広まることになった。 Wagamama以前の日本食と言えば、伝統色の強い独立店が、駐在員や日本文化好きをターゲットにしていた程度である。日本の文化を知らないイギリス全土のマス層に、日本食の輪郭が届き始め
ヒトラーを「左翼」「社会主義者」と見なしてはいけない理由（田野 大輔） @gendai_biz
広がる「ヒトラーは社会主義者だ」の認識 近年、右派勢力の間で「ヒトラーは社会主義者だ」という主張が広がりはじめている。事実、そうした主張はアメリカのオルトライト（新右翼）や共和党の一部の常套句となっていて、敵対陣営である民主党左派を攻撃するのに多用されている。 日本のいわゆる「ネット右翼」の間でも、ナチズムを社会主義と同一視して、これを左翼批判に用いる発言が目立つようになっている。社会主義的・左翼的な主張を唱える者はみなナチスであって、人々を戦争やホロコーストに導こうとする者だというわけだが、こうした粗雑な主張はもちろん、歴史の実態にはそぐわない。 ナチ党は正式名称を「国民社会主義ドイツ労働者党（Nationalsozialistische Deutsche Arbeiterpartei）」という。党名に「社会主義」と「労働者」が含まれているので、ナチズム＝社会主義＝左翼と短絡してしまいが
良く分からない人達が団体を立ち上げまくるeスポーツという「地獄」（但木 一真） @moneygendai
「日本のeスポーツ業界というのは、民間企業がたいして儲からないのに、良く分からない人たちがやってきて業界団体を立ち上げまくる地獄のような場所です」 センセーショナルな言葉とともに日本eスポーツ業界の現状を嘆いた但木氏のツイートは、1200RT、2200いいねを越えてシェアされ、大きな反響をよんだ。今回、本人にこの投稿の真意を紐解いてもらった。 「地方」で盛り上がるeスポーツ 2019年のeスポーツ産業の盛り上がりは1つのキーワードで表すことができる。「地方」だ。しかし残念なことに、利権のにおいを嗅ぎつけた団体がどこからともなく現れ、eスポーツのさらなる成長を脅かしているのもまた事実だ。 テレビ東京と電通が共催する高校生向けeスポーツ大会「Coca-Cola STAGE:0 eSPORTS High-School Championship 2019」には全国から1,475校、1,780チーム
日本の家庭料理はハイスペックすぎる。世界の食卓は意外と質素（コウ ケンテツ）
料理研究家としてレシピ制作活動の傍ら、「コウケンテツのアジア食紀行」「コウケンテツのアジア旅ごはん」「コウケンテツの世界幸せごはん紀行」（全てNHKBS−１）という番組を10年以上続けさせていただいております。わたしが世界各国を旅しまして、素敵な人々と出会い、その地域の家庭料理を教わるという内容です。 今回はそんな旅で学んだ「日々のごはん作り、食卓のあり方」についてざっくばらんに書かせていただこうと思います。 最近、毎日の献立を考えるのが苦痛だという声をよく聞きます。お仕事、保護者として学校の活動、地域活動、日々の家事、習い事の送り迎え、育児に毎日のお弁当にごはん作り……今のママ（パパも）はやならないといけないことがあまりに多い。実際みなさんどうですか？ あまりストレスなく元気にこなせています？ それとも全てをひとりで抱え込んでいる状況ではないですか？ なぜ献立づくりはしんどいのか。その理
ついに「相談役」へ…72歳、島耕作はいつまで「現役」なのか？（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
『課長 島耕作』の連載スタートから36年。部長、取締役、社長、会長と順調に出世していった島耕作だが、本日ついに相談役に退くことになった。日本のサラリーマンの象徴として、日本経済を引っ張ってきた男は、これからどうなっていくのだろうか。72歳になっても、女性関係は現役でいられるのか。様々な角度から、著者・弘兼憲史氏に訊いた。 ▼マンガ無料公開中！ 会長→相談役の流れを振り返るには下記から▼ 『会長 島耕作』最終話はコチラ 『相談役 島耕作』第1話はコチラ 島の会長職は点数にして50点 ――「あの島耕作が会長を退任してついに相談役に！」と世間がざわついていますが、きっかけはあったのでしょうか。取締役時代から共にテコット（旧初芝電産）を率いてきた前相談役・万亀健太郎の胃がんも発覚しています。 弘兼憲史（以下、弘兼）：万亀の病気もきっかけの一つですが、一番大きいのは時期ですね。2013年8月に会長に
ハイパーインフレで「地獄」と化したベネズエラ、そのヤバすぎる現実（若旦那） @moneygendai
しかしこの資源大国の経済が破綻した。1999年に大統領に就任した元軍人のウゴ・チャベス前大統領と、2013年のチャベスの死後に後を継いだニコラス・マドゥロ現大統領の20年にわたる社会主義の失敗と腐敗、政権の徹底した反米政策と国内の圧政、さらには原油価格の急落が同国の社会と経済をボロボロにした。 食料やトイレットペーパー、紙おむつ、薬などのあらゆる物資が不足し、混乱を極め、略奪と殺人が頻発するなど、治安が極めて悪化しているという。水道・電気などのインフラの供給も度々ストップしている。 ベネズエラの犯罪監視団体OVVが2018年12月27日に発表した報告によると、2018年のベネズエラの首都のカラカスの殺人発生件数は10万人あたり81.4件。なお2017年89件、2016年92件となっている。 ちなみにアメリカは5.4件、日本は0.3件（世界の殺人発生率・国別ランキング グローバルノートより）
女子高生がインスタばりに「位置共有アプリ」にどハマりしてるワケ（鵜ノ澤 直美） @gendai_biz
2018年夏頃から、女子高生を中心に話題になっているアプリ『Zenly（ゼンリー）』をご存じだろうか。13歳以上は無料でダウンロードすることができ、親しい友人と位置情報を共有できるアプリとして注目されている。“位置情報を共有する”と聞いて、なぜそんなものを使うのか？ と感じる人も少なくないだろう。 なぜ女子高生は『Zenly』を利用しているのだろうか。本記事では、『Zenly』の流行のきっかけや、利用者の具体的な使い方、利用する女子高生の心理について、ひもといていく。 500万ダウンロードの大人気アプリ 『Zenly』が開発されたのはフランス。冒頭でも触れた通り、大切な友達と位置情報をシェアするアプリである。その人気には目を見張るものがある。iOS版では「ソーシャルネットワーキング」のカテゴリー内で3位（2019年7月時点）を記録し、Android版は500万回以上ダウンロードされている人
マスコミの「迷惑行為」が日本社会でこんなに叩かれる理由（津田 正太郎） @gendai_biz
マスメディアの迷惑 ツイッターやフェイスブックなどのSNSの名物の一つがマスメディア批判である。 直近の例では、滋賀県の保育園の園児や保育士16名が巻き込まれ、うち園児2名が亡くなった交通事故にさいしての記者会見が批判を集めている。さらに、同事故の遺族による声明文を、取材の自粛を求める部分を削除して伝えた報道に対しても厳しい批判の声が上がっている。この件に限らず、近年では大きな事件や事故、災害があるたびにメディアスクラムや報道被害が告発されるようになっている。 ただし、このような告発は、取材記者のふるまいが以前よりも「悪化した」から生じるようになったというわけではない。それどころか、取材記者のふるまいは以前と比べればむしろ改善されている可能性のほうが高い。 たとえば、メディアスクラムの古典的事例として知られる1980年代初頭の「ロス疑惑」にかんする取材をみてみよう。故・三浦和義氏が保険金殺
アメリカの反リベラル運動に「ゲーム」が利用されていることの意味（木澤 佐登志） @gendai_biz
アメリカの反リベラル運動では、リベラル勢力を揶揄するのにビデオゲームのアナロジーが用いられることがある。昨秋の中間選挙ではその一つである「NPC」という語がインターネット上に溢れ、さらには大手メディアの紙面にも登場することとなった。ネットが現実に介入し、イデオロギーの「陣地」を書き換えることはもはや当然の事態になっている——このほど『ニック・ランドと新反動主義』（星海社新書）を上梓した木澤佐登志氏のレポート。 それは人間か、ボットか 2018年に公開されたディズニー長編アニメーション映画『シュガー・ラッシュ：オンライン』を観ていて、気になったことがある。本作はインターネットの世界が舞台だ。主人公であるゲームキャラクターのラルフとヴァネロペをはじめとして、オンラインゲームのキャラクターたち、擬人化されたサーチエンジン、さらにはやはり擬人化されたイーベイの決済アルゴリズムやスパムサイトのアルゴ
縮小する業界で生き残る「ネット小説家」の超合理的生存戦略（津田 彷徨） @gendai_biz
近年、小説投稿サイト「小説家になろう」などの登場で存在感を増しつつあるネット小説家だが、その「生存率」は決して高いとは言えない。しかし中には、独自の生存戦略によって生き残っている人々がいる。自身もネットでデビューした作家で医師の津田彷徨氏が解説する。 ネット発の作家が生き残る方法 3年生存率は2人に1人の50% 5年生存率は2.5人に1人の41% 10年生存率は4人に1人の26% ……これは何の数字かお分かりでしょうか？ これは1975年から2016年までにデビューしたライトノベル作家で、その後、継続してライトノベル作品を書き続けておられる方の数字です。 年間100〜200人がデビューするライトノベル業界。ライトノベルの作家は他ジャンルの作家よりも比較的生存率が高いと言われていますが、それでもデビュー後3年で2人に1人は新刊を書いていない状況になっているのが現状です。 もちろんペンネームを
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