姉は？姉の存在はないのか 現実世界(映画やCM)では綺麗なお姉さんの方がピックアップされるのに アニメだと妹ばっかりなのなんで

大きなものから小さなものまで動かす力の会社として知られるヤンマーは16日、次世代の「ヤン坊」「マー坊」を決める一般投票を始めました。 大きなものから小さなものまで動かす力の会社として知られるヤンマー（大阪市北区）は11月16日、次世代の「ヤン坊」「マー坊」を決める一般投票を始めました。しかし提示した3つの新デザインのイメチェンぶりに、SNSなどでは否定的な意見も目立ちます。ここはいったん落ち着いて、過去のヤン坊とマー坊を振り返ってみましょう。 ヤン坊とマー坊は、1959年（昭和34年）にテレビ放送を始めた「ヤン坊マー坊天気予報」のキャラクターとして誕生しました。この時は3～4頭身ありました。

石川県の馳浩知事が、東京五輪の誘致をめぐり、国際オリンピック委員会（IOC）の委員に対し、内閣官房報償費（機密費）で贈答品を渡したという発言をした問題。18日に金沢市で取材に応じた知事は「事実誤認があった」としながらも、具体的な言及は避け、同じ回答を繰り返した。普段、遠慮ない「馳節」は影をひそめた。 発言は17日に東京都内の講演であり、それが報じられると、同日夜に「誤解を与えかねない不適切な発言だった」と発言を全面撤回する談話が出された。 18日の取材は、同日の国会議員との県政懇談会の後に、質疑の時間を設けるとの連絡が知事サイドから報道各社にあった。しかし、五輪招致にかかることや発言を撤回したことを理由に、発言の真意に踏み込むことはなかった。 馳知事は自らが開く毎週の随時会見で、「不規則発言が多い」と自虐を言いながらも、質問には時間をかけて自分の言葉で話すが、今回の発言は、火種が自身だけで

自民党の5つの派閥の政治団体が政治資金パーティーに20万円を超える支出をした団体の名前など、合わせておよそ4000万円分を収支報告書に記載していなかったとして告発状が提出され、東京地検特捜部が5つの派閥の団体の担当者に任意の事情聴取を要請し、聴取を進めていることが関係者への取材でわかりました。 自民党の5つの派閥の政治団体、 ▽「清和政策研究会」、 ▽「志帥会」、 ▽「平成研究会」、 ▽「志公会」、 ▽「宏池政策研究会」をめぐっては、 おととしまでの4年間の収支報告書にそれぞれが主催した政治資金パーティーに20万円を超える支出をした団体の名前や金額など合わせておよそ4000万円分を記載していなかったとして、大学教授が5つの派閥の会計責任者らに対する政治資金規正法違反の疑いでの告発状を東京地方検察庁に提出しています。 この問題で東京地検特捜部が5つの派閥の政治団体の担当者に任意の事情聴取を要

国会議員が関係する政治団体の2021年分の政治資金収支報告書計約4万枚を調べたところ、議員186人の関係団体が「贈答品」や「ギフト代」などとして計約9200万円を支出していたことがわかった。ただ、何を誰に贈ったかは明記する必要がなく、不適切な使われ方をしていないかチェックできない仕組みになっている。 朝日新聞は今回、データサイエンスの専門会社と協力し、公表済みのうち最新の21年分の報告書を調べた。対象としたのは参院選直後の昨年8月時点で国会議員だった約700人。議員の「関係政治団体」として、総務相か都道府県の選挙管理委員会に届けられている約1900団体の全報告書約4万枚を、報告書の全ページを人工知能（AI）の技術も用いながら画像解析し、「贈答」や「土産」などの支出を抽出した。記者による確認も加えた。 支出があった議員（昨年8月時点）は、所属政党別に、自民党164人▽立憲民主党9人▽日本維新

東京オリンピックの招致活動で国際オリンピック委員会（IOC）委員に対し、内閣官房報償費（機密費）を用いて贈答品を渡したとの自身の発言について、石川県の馳浩知事は18日、「誤解を生じかねない発言で、多くの方にご心配いただきおわびを申し上げたい」と謝罪した。金沢市で報道陣の取材に応じた。 馳知事は17日、東京都内であった講演で機密費について言及したが、同日夜に発言を撤回するコメントを出した。18日は「事実誤認に基づく発言だと確認し、全面撤回した」と改めて説明。誤認の詳細について問われると「五輪招致に関わることで、スポーツ庁や文部科学省にも報告している。これ以上は控えたい」などと、明言を避けた。

巨額大屋根に保存案浮上　「無駄遣い」批判受け―大阪・関西万博 2023年11月18日13時33分 ２０２５年大阪・関西万博に向けて建設が進んでいる会場のシンボル、リング状の大屋根（中央）＝１０月３１日、大阪市此花区 ２０２５年大阪・関西万博の会場外縁を丸く取り囲むように建設が進んでいる巨大な木造の大屋根（リング）について、閉幕後に解体する方針を見直し、現地に保存する案や一部を再利用する案が関係者の間で浮上している。会場建設費が２３５０億円に上振れする中、３５０億円とされるリングの費用にも、一部で「無駄遣い」との批判が上がっているためだ。 万博開催「不要」５５．９％　「必要」は２割、建設費増で―時事世論調査 リングは１周約２キロ、高さ１２～２０メートル、幅約３０メートル。日よけや雨よけとなるほか、屋根の上を歩いて希望するパビリオンに向かうこともできる。完成すれば世界最大級の木造建築となり、政

【読売新聞】　創価学会名誉会長の池田大作（いけだ・だいさく）氏が１５日、死去した。９５歳だった。創価学会の最高指導者として組織拡大を図り、日本最大規模の宗教団体に育て上げた。政治にも積極的に関与し、１９６４年に公明党を創設した。 池

宝塚歌劇団（兵庫県宝塚市）の劇団員の女性が9月末に死亡した問題で、運営する阪急側が近く調査委員会を立ち上げ、再調査する方針を固めたことが17日、関係者への取材で分かった。調査委を阪急電鉄、同電鉄の運営する歌劇団、親会社の阪急阪神ホールディングス（HD）のどこに設置するのかなど、詳細は今後詰める。 阪急阪神HDの複数の幹部が同日、明らかにした。調査委は年内の立ち上げを目指し、委員の人選などを行う方針だ。調査委には外部の人間も入れる。 歌劇団は当初、大阪市などに拠点がある「大江橋法律事務所」に調査を依頼。今月14日に調査報告書の内容について会見を開いた。 女性の遺族側は歌劇団と阪急電鉄に謝罪と補償を求めていたが、歌劇団は会見で「今回の件は宝塚歌劇団で起こった事象なので、まずは宝塚歌劇団としてきちんと対応をしていく」と説明した。 会見では歌劇団の木場健之（こばけんし）理事長らが、安全配慮義務を果

SNSではホストクラブでの売掛（ツケ払い）禁止を条例制定すべきだと盛り上がっている。今回は悪質ホストクラブの問題解決にむけて２つの重要な点を書く。 １．営業は歌舞伎町に来る前から始まっている 「ホストにハマる」と聞くと、「いや、そもそもホスト行くなよ」というツッコミをしたくなる。そう、普通のイメージは、歌舞伎町で飲んで、ほろ酔いになった時、ホストの初回の声掛けに誘われて、「え、1000円でいいの？」となって行く感じのシーンを想像する。だけど、ホストの営業活動はもっと前から始まっている。 いまのホストはSNSを積極的にやっていて、Tiktokやショート動画、インスタで発信をしている。そこでいいねを押したりコメントを書いたりすると、ホストからDMが届いて、やり取りが始まる。そしてある程度仲良くなってから店に誘われるのだ。もちろん従来のように、歌舞伎町でキャッチに声掛けられてとか、ホスト通いして

私の塾は基本、成績のあまりよろしくない生徒が来ていたのだけれど、たまに勘違い（？）した親が、ものすごく成績の良い子を連れてきて「お願いします」と言ってくる場合があった。中学受験に失敗し、高校受験で挽回したい、という熱意を母親が持っていた。面接のとき、母親は子どもに語りかけた。 「あなた、同級生の○○ちゃんが合格して、泣いて悔しがったでしょう？高校受験で挽回する、って誓ったじゃない！？○○ちゃんは今頃頑張っているよ。負けていられないわよ」子どもはうなづきつつも、またその話か、といった、辟易とした顔をした。 不合格だった時は、本人も口にしてその通りのことを言ったのだろう。けれど、それを言質に取られて、母親からヤイノヤイノと急き立てられる毎日に、ほとほと疲れ切った様子だった。塾以外の時間も勉強漬けにされ、中学１年なのに眉間に険が走っていた。大の勉強嫌いになってしまっていた。 自分の親とはいえ、他

自民、公明両党は17日、防衛装備品の輸出ルール緩和に向けた協議で、武器を構成する部品の扱いなどについて意見を交わした。政府・与党は年内のルール見直しを目指すが、議論は密室で行われ、議事録も非公表。政府は与党で協議中だとして国会での説明を拒む。なぜ輸出緩和が必要なのか、国民に根拠が示されないまま、武器輸出の拡大が進もうとしている。 防衛装備品の輸出ルール見直しを巡る自民、公明両党の実務者協議であいさつする自民党の小野寺五典安保調査会長（中央右）＝17日、東京・永田町の衆院第2議員会館で この日の協議では、武器の部品と完成品の線引きなどを議論した。殺傷能力のある武器を構成する部品の扱いが不明確だった現行ルールを見直し、部品が殺傷能力や物を破壊する「自衛隊法上の武器」に当たらなければ輸出できるようにする方向だ。

自見英子万博担当相は17日の衆院内閣委員会で、2025年大阪・関西万博の基本計画で想定する来場者数や参加国数について「達成したか否かをもって、万博が成功したか、失敗したかを判断するものではない」と述べた。 日本国際博覧会協会が20年に策定した基本計画では、来場者数2820万人、参加国150カ国と想定している。万博の効果を測定するための数値目標の設定については、「万博の意義が時代とともに変化している。一定の数値目標を掲げ、達成したかどうかで万博の成功、失敗を判断するものではない」と答弁した。 政府は毎年策定する経済財政運営の指針「骨太の方針」などで、政策立案時に具体的な数値目標を定めることを重視している。 また、万博閉幕後に撤去し、木材として再利用する予定の木造建築物「大屋根（リング）」に関しては、「どのように活用するか、具体的なことが決まってはいない」と述べた。一部で大屋根として保存すべき

サッカー・Jリーグの試合などが楽しめるスポーツ動画配信サービス「DAZN（ダゾーン）」について、退会手続きが酷すぎるとX（旧ツイッター）上で利用者から異論が出て、注目を集めている。 この利用者は、公式サイト上で手続きをしようとしても、電話やチャットで連絡を取るように求められ、異常に感じたという。共感の声も相次いでおり、記者がサイトで退会を試すと、やはり電話などの連絡を求められ、10分ほどは時間を取られた。 「いい加減早く退会させてください」と抗議 DAZNは、英パフォーム・グループが運営し、日本では、2016年にサービスが始まった。Jリーグや欧州主要リーグなどのサッカー、プロ野球、モータースポーツといった試合中継を定額制で楽しめる。 DAZNの退会方法に苦言を呈したのは、ユーチューブで企業の内情を伝える動画配信などをしている「係長」さん（＠cakari14）だ。 係長さんは23年11月15

宝塚歌劇団（兵庫県宝塚市）の俳優（25）が急死した問題で、歌劇団が「外部」として調査を依頼した大阪市の弁護士事務所に、歌劇団を運営する阪急電鉄の関連企業の役員が所属していることが17日、分かった。 歌劇団の木場健之（こば・けんし）理事長は調査チームを設置した10月の取材に「歌劇団、（運営元の）阪急電鉄とはこれまで接点のなかった弁護士事務所だ」と説明。調査の公正さに疑念があるとして、改めて批判を浴びそうだ。 調査は「大江橋法律事務所」が担当。所属の石原真弓弁護士が、阪急阪神百貨店の親会社「エイチ・ツーー・オー（H2O）リテイリング」の取締役監査等委員を務めている…

「NTT法」の見直しを巡り、NTTと通信3社（KDDI、ソフトバンク、楽天モバイル）の対立が激しさを増しているが、その舞台はSNSにも広がったようだ。通信3社のトップがNTT法廃止に反対する旨をX（旧Twitter）に11月14日ごろから次々と投稿。17日になってNTT広報室のX公式アカウントがそれに反論した。 「NTT法」の見直しを巡り、NTTと通信3社（KDDI、ソフトバンク、楽天モバイル）の対立が激しさを増しているが、その舞台はSNSにも広がったようだ。通信3社のトップがNTT法廃止に反対する旨をX（旧Twitter）に11月14日ごろから次々と投稿。17日になってNTT広報室のX公式アカウントがそれに反論した。 もともとは防衛費増額の予算確保の一環としてNTT株の売却が持ち上がったことを発端とし、政府による1／3以上の株式保有を義務付けるNTT法の在り方が議論されてきた。見直しをき

羽生結弦さん離婚発表「誹謗中傷やストーカー行為…お相手と私自身を守り続けることは極めて難しく」決断

2025年開催の大阪・関西万博の会場に設置される総額350億円の「大屋根」（木造リング）について、西村康稔経済産業相は17日の閣議後会見で「万博の理念、プロセスを見ても万博会場に欠かせない建築物と認識している」と訴えた。だが、万博の会場建設費は当初の1・9倍に増えており、木造リングへの批判が強まっている。 木造リングは20年12月に会場建設費が1250億円から1850億円に増額となった際、追加された。基本計画では「来場者を雨や日差しから守る機能を持ち、人々を導くナビゲーションの役割も果たす」と明記している。 西村氏は「コロナ禍で分断を越えたつながりを体験する、『多様でありながら一つ』という万博の理念を表すシンボルとして決定した」と説明。日本国際博覧会協会（万博協会）、政府が協議したことを踏まえ、「最終的に決定された」と強調した。 木造リングは1周2キロ、高…

セブン―イレブン・ジャパンは、入れたて紅茶「セブンティー」の展開に乗り出した。東京都内などの数店舗で実験販売を始めた。2024年以降の全国展開を検討し、3年後をめどに全体の5%に当たる1000店規模まで広げる。紅茶は女性を中心に人気でコーヒーと並ぶ嗜好飲料だ。大手小売りの紅茶販売参入は国内の消費拡大の契機となる。実験店舗の一つ、「セブンイレブン芝浦4丁目店」（東京・港）では、レジの横に入れたて

ミクロス@C103(日)東プ 16ab🌶️ @micross__ みんなデスマフィンのせいで食中毒やセレウス菌について関心が高まってるみたい。 そこで知って欲しいのが豆腐の賞味期限。 豆腐だけはマジで注意した方がいい。胃が丈夫な人間が集まる賞味期限耐久スレでも豆腐だけはヤバいと言われる、通称「白い悪魔」 セレウス菌は7℃以下でも増殖するので、冷蔵庫の中でも平気で菌が増える。容器が密封されていても増える。 期限切れの豆腐を食べるとセレウス菌の放出する毒素で頭痛と嘔吐、下痢でマジで死にそうになる。 セレウス菌は芽胞があるので加熱しても死なない。この時期だと、鍋に入れるから大丈夫〜と思うけど全く大丈夫じゃない。死ぬ。 2023-11-17 07:07:11 ミクロス@C103(日)東プ 16ab🌶️ @micross__ ちなみに、セレウス菌の食中毒は3〜4時間後には症状が出てきます。 昼に

安堂友子／固定ツイにも漫画あるよ～ @tomokoandou カナダのへんに留学した人が「肌が恐ろしい速度で乾燥する！あっちの人が早く老けて見える原因がわかる。日本のモイスチャー効果すごい！」って言ってたの聞いたことある。湿度の良い面…。(ゴクリ) 2023-11-16 19:02:31

ｴｸｽﾄﾘｰﾑメテ子👾 @extrmmtkchan ママの使ったあとのトイレ、焼け跡みたいな匂いがするんだけどウンコ燃やしてんの！？と息子にキレ気味に言われてから2週間ショックで寝込んでいました。 2023-11-16 20:32:14

村上ゆういち@魔界の税理士 @Jeanscpa 【仮想通貨の税理士と言えば村上さん】 ▶仮想通貨にかかる最新の税金の動向を発信 ▶魔界（仮想通貨の深い分野）投資している「魔界の税理士®」（商標登録済） ▶Japanese crypto investor & NFT gamer & Japanese social Influencer lit.link/murakamitax 村上ゆういち@魔界の税理士 @Jeanscpa 投資家「先生、今回は相続税の相談がありまして来ました。先月、祖父が亡くなってしまったんですが、その遺産整理していたらなんとビットコインが１００億円分あったんですわ！おそらく相続税はかかるでしょうが、それを払ったとしてもがっぽがっぽですわ。先生、税金の対応お願いします！」 税理士「ご依頼いただき、ありがとうございます。」 投資家「どうも祖父が初期のビットコインを買っていたよ

生成AIのChatGPTを開発したアメリカのベンチャー企業「オープンAI」は、サム・アルトマンCEOが退任すると発表しました。事実上の解任とみられていて、アメリカのメディアは、背景にアルトマン氏と取締役会との内紛の可能性があると伝えています。 生成AIを開発するアメリカのベンチャー企業「オープンAI」は17日、アルトマンCEOが退任すると発表し、後任としてミラ・ムラティ最高技術責任者が暫定的なCEOを務めるとしています。 退任の理由について会社は、アルトマン氏が取締役会との意思疎通において率直さを欠き、取締役会が業務の責任を果たすことに支障をきたしていると結論づけたとしています。 また、アルトマン氏が会社を率いていく能力に取締役会が確信をもてないなどとしていて、事実上の解任とみられています。 アメリカの有力紙、ウォール・ストリート・ジャーナルは17日、「今回の決定についてアルトマン氏は、取

フィギュアスケートの男子シングルでオリンピック2連覇を果たし去年、プロに転向した羽生結弦さんが自身の公式SNSで、ことし8月に結婚した女性との離婚を発表しました。 羽生さんはフィギュアスケートの男子シングルでソチ大会とピョンチャン大会の2つのオリンピックを連覇するなど長年、日本のエースとして活躍し、去年7月にプロのスケーターに転向しました。 羽生さんはことし8月に結婚を発表しましたが、17日夜に、相手の女性との離婚を自身の公式SNSで発表しました。 その中で羽生さんは「一般人であるお相手、その親族や関係者の方々、そして私の親族、関係者に対しても、ひぼう中傷やストーカー行為、許可のない取材や報道がなされています。現状のままお相手と私自身を守り続けることは極めて難しく、耐えがたいものでした。これからの未来を考えたとき、お相手に幸せであってほしい、制限のない幸せでいてほしいという思いから、離婚す

「飛行機が飛びたいと言っているように、ふわっと浮かんだ」 テストパイロットが印象的なことばを残した2015年の初飛行。白を基調にした機体が青空に舞ったこの時、「MRJ」（三菱リージョナルジェット・後にスペースジェットに改称）は間違いなく日本産業界の主役の1人だった。それから8年。ことし2月に三菱重工は開発からの撤退を発表した。 悲願の「日本の翼」はなぜ道半ばで開発中止に追い込まれたのか。これまで「MRJ」を追いかけてきたNHK名古屋放送局では今回、半世紀ぶりの国産旅客機開発を率いたリーダーたちを徹底取材。証言からはプロジェクトが残した教訓が浮かび上がってきた。 （名古屋放送局 記者 玉田佳/ディレクター 中西英晴）