社員200人のラピダス、2nm半導体の量産は困難な理由…TSMCは7万人以上
ラピダスのHPより 200人を超えたラピダスの社員数 昨年2022年11月に、「2027年までに2nmを量産する」と発表したラピダスは今月1日、北海道・千歳工場の起工式を開催した（日経XTECH、『ラピダス起工式に半導体大手トップがそろい踏み、岸田首相もメッセージ』）。この記事によれば、起工式には、ラピダスに出資している企業8社、ベルギーの研究機関imecと製造装置メーカーのASMLやLam ResearchのCEO、およびレジストメーカーJSRやウエハメーカーSUMCOのCEO等が出席した模様である。 そして、同日開催された記者会見で、ラピダス代表取締役社長の小池淳義氏が、 「同社（ラピダス）の社員数は現状で200人を超えた」 「非常に優秀なエンジニアが集まってきている」「60人は米IBMの開発拠点である米Albany NanoTech Complex（アルバニー・ナノテク・コンプレック
ビッグモーター、あの有名コンサル会社が経営指南…知床遊覧船事故の会社も指南
ビッグモーターのHPより 自動車保険の保険金水増し請求問題に揺れる中古車販売大手ビッグモーターが、昨年4月に北海道知床半島の沖合で発生した遊覧船沈没事故を起こした運営会社「知床遊覧船」の経営を指南していた経営コンサルティング会社「武蔵野」から、経営指南を受けていたことがわかった。ビッグモーターでは役員が定期的に店舗を巡回し、不備が見つかると店長に降格が命じられる「環境整備点検」や、「幹部には、目標達成に必要な部下の生殺与奪権を与える」「会社と社長の思想は受け入れないが、仕事の能力はある。今、すぐ辞めてください」などと書かれた「経営計画書」が社員に配布されていたが、武蔵野は業務として「環境整備コンサルティング」「経営計画書の作成の指導」をクライアント企業へ行っており、ビッグモーターの環境整備や経営計画書の作成にどれだけ関与していたのかが注目されている。 ビッグモーターは25日、昨年に不正が発
『紅白』視聴率過去最低…ジャニーズ＆嵐“特別扱い”、松田聖子の最低の歌唱で視聴者離れ
NHK放送センター（「Wikipedia」より） 毎年大みそか恒例のテレビ番組『NHK 紅白歌合戦』が先月31日に放送され、平均視聴率は第1部が34.7％（ビデオリサーチ調べ、関東地区／以下同）、第2部が37.3％をマークし、それぞれ前年の37.7％、41.5％を下回った。第2部は、2部制となった1989年以降で最低となり、事実上の過去最低となった。“平成最後の『紅白』”となった前年（2018年）は第2部が40％という大台に乗り、改めて国民的番組としての存在感を示したが、“令和最初の『紅白』”はその数字に届かなかった。 今回は内村光良が3年連続となる総合司会を務め、白組司会の嵐・櫻井翔（2年連続）、紅組司会の綾瀬はるか（4年ぶり3度目）が脇を固め、安定した司会ぶりをみせた。例年通りステージ上ではさまざまなサプライズも披露され、なかでも黒いロック歌手のような衣装をまとい、空中を縦横無尽に動く
「コンビニパンは危険」は間違い？「食品添加物は危険」のウソ、毒性誇張のまやかし
コンビニエンスストアで売られているパンの原材料欄には、見たことも聞いたこともない化学物質が大量に書かれています。「リン酸塩はカルシウムの吸収を阻害し、防腐剤は発がん性がある」といった記事も見かけますが、コンビニパンを食べて障害が起きる確率は極めて低く、まったく問題ありません。 どうしてそんなことが言えるのでしょうか？ “フードホラー”ともいうべき食べ物に関する誤った情報が氾濫していますので、今回は食品添加物を正しく理解するための思考法を解説します。 添加物の毒性 まず、インターネットで添加物について調べると、「発がん性がある」「腫瘍ができた」「～の吸収を阻害する」といった情報が大量に出てきます。もちろん、これらの情報の大半は嘘ではありません。事実だと考えられます。 しかし、ここで大きな勘違いが起きるのです。十分な施設の整った研究機関で、正しい手順で実験を行った結果として得られた毒性に関する
学習できないドコモ、巨額海外投資で4度目の撤退 印進出も秒殺 国際戦略が完全に頓挫
NTTドコモの加藤薫社長の顔が、またも真っ青になった。今度はインド事業の失敗が原因だ。 ドコモがインドの携帯電話市場に進出したのは2008年のこと。インドの財閥大手タタ・グループ傘下の携帯電話会社タタ・テレサービシズ（以下、タタ）に合計2670億円を出資、同社株の26.5％を保有している。だが、激しい値下げ競争などで業績は赤字拡大が続き、投資から5年で減損など2220億円もの損失計上に追い込まれた。 このためドコモは昨年4月、インド事業からの撤退を決定したが、タタ・グループとの撤退交渉が不調に終わり、タタの保有株を売りたくても売れない泥沼にはまり込んでしまった。そこでドコモはインド事業からの撤退に関し、今年1月3日付でロンドン国際仲裁裁判所に仲裁の申し立てを行った。 退くに退けない膠着状態の打開を国際仲裁裁判所に求めたかたちだが、裁判所の判決が出るまで早くても2年はかかる見通し。証券アナリ
津田大介先生の沈黙 ネット上で落選運動の標的“嫌われ者”樋渡啓祐さんに取り込まれた？
山本一郎です。煽ったり煽られたりするのが苦手です。 ところで、昨年12月の衆院選のデータを整理しているうちに、だんだん有権者が何を考えてきたのか、その全容がわかり始めてきました。ここ数年の流れとして、あれほど解禁だ革命だと騒がれた「インターネット選挙」の影響がさほど芳しいものではなく、浸透にも時間がかかっていることがわかってきています。 もちろん、20年など長い時間をかければ、ネットで候補者が情報発信するのは当たり前になるでしょうし、ネット選挙がもっと一般的で身近なものになるのは間違いありません。ただ、現状では騒がれたほど投票行動への影響は見られず、むしろ消極的選択を有権者が行うに当たって参考にするという副次的な要素にとどまっているように思います。 良くも悪くも日本の有権者のリテラシーは「個人が興味を持って調べて自分で判断する」よりも、「いろんな人の意見を聞き、自分だけでなく家族や勤め先、
USJのえげつない金儲け商法 煽って高額パス押し付け、購入しないと長時間行列
テーマパーク、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）が絶好調だ。USJを運営するユー・エス・ジェイは昨年12月29日、同月の入場者数が12月としては過去最高となったことを明らかにした。同年4月からの入場者数は2015年1月半ばごろに1000万人を超える見通しで、14年度は開業直後の01年度に記録した約1100万人を超え、過去最高となるのは確実だという。 最も貢献度が高いのは、7月にオープンした新エリア、ウィザーディング・ワールド・オブ・ハリー・ポッターで（以下、ハリー・ポッター）、開園以来最大の450億円を投じ「テーマパークの中に、もうひとつのテーマパークを作った」とUSJ関係者が胸を張るほどだ。このハリー・ポッター建設の推進役で、USJのV字回復仕掛け人であるチーフ・マーケティング・オフィサーの森岡毅氏も注目を浴び、14年2月に発売された同氏の著書『USJのジェットコースターはなぜ後
景気後退局面か GDP速報値大幅減が示唆 消費増税で深刻な経済悪化を招いた財務省の罪 文＝田中秀臣／上武大学ビジネス情報学部教授 | ビジネスジャーナル 2014.11.17
17日に発表された7～9月期の国内総生産（GDP）速報値が、事前の民間予測を大きく下回る年率換算1.6％減となり、国内のみならず海外にも衝撃が走っている。米国の著名な経済記者デイビッド・ウェッセルはツイッターで「リセッション（景気後退）！」と書いた。経済統計的にも2四半期続いての成長率の落ち込みはリセッションとなり、ショックを受けた東京株式市場でも日経平均株価の終値が前週末比517円03銭安の1万6973円80銭にまで落ち込んだ。 かねてから財務省や同省と近しい政治家、エコノミストたちは、「4月の5％から8％への消費増税による成長率反動減はせいぜい夏前までに終わり、その後日本経済は回復経路に乗る」と楽観的な見通しを示し、来年10月に予定される10％への再増税を正当化していた。しかし今回の実質GDP大幅減は、そのような楽観的な見通しがいかに間違ったものかを明らかにした。 この速報値発表を受け
代ゼミ、独り負けのウソ？他事業へシフトで健全な新陳代謝、「継続は美徳」の罠
大手予備校の「代々木ゼミナール」（代ゼミ）を運営する高宮学園は8月25日、来年3月末で全国27カ所ある校舎のうち20カ所を閉鎖すると発表し、話題を呼んだ。例えば8月29日付朝日新聞は、次のように報じている。 「大手予備校『代々木ゼミナール』（東京都）が、校舎の閉鎖と大幅な人員削減に踏み切る。来月1日からは、早期退職の募集も始まる。『3大予備校』と呼ばれた一角が、なぜ生徒集めに失敗したのか。少子化の流れに加え、入試改革が進む中、予備校は『変革』を迫られている。（略）駿台予備学校、河合塾と並び3大予備校と言われ、かつては学生数8万人を擁した代ゼミ。しかしライバル大手幹部は『代ゼミは10年以上前から低迷し、実質的には“2強”だった』と驚く様子もない」 また、9月1日付日本経済新聞では、ジャーナリスト・池上彰さんが、「大手予備校『代々木ゼミナール』が、全国に27ある校舎のうち20校を閉鎖する方針で
芸能スキャンダル報道、なぜ激減？どうやって取材？その裏側を、井上公造氏に聞く
芸能ゴシップ報道、芸能スキャンダル報道が減りつつある。以前はスポーツ紙や週刊誌が競うようにスクープ記事を追い求め、芸能人の自宅前に張り込み直撃するなど取材は過熱し、テレビ各局は連日ワイドショーで芸能ネタを報道していた。そんな芸能報道が減ってしまった背景には、何があるのだろうか？ 今回は芸能リポーターとして数多くのテレビ番組などに出演する井上公造氏に、 「芸能スキャンダル報道はなぜ減ったのか？」 「激変した芸能報道・取材の現場と裏側」 「芸能リポーターのお仕事とは？」 などについて聞いた。 –芸能リポーターとは、具体的にどのようなお仕事なのでしょうか？ 井上さんを例に教えてください。 井上公造（以下、井上） エンタメ情報も含めた、芸能情報全般の取材活動がメインです。取材というのは人それぞれ、いろいろなやり方があります。記者会見に行ってインタビューしたり、関係者に会って情報を聞いたり、ネタを仕
“匠”の技術を持つ養殖業、世界進出を妨げる3つの壁 ノルウェーとの比較検証
意外と知られていないのですが、日本の養殖業には非常に大きな可能性があります。他の1次産業の生産物と異なり、関税率はほとんどが3.5％と実質自由化されていながら現在の規模を維持しているということは、養殖業はすでにグローバルな競争力を持っているともいえます。特に品質に関しては「匠」の世界に達しており、これは海外の追従を許さないレベルにあります。また、種苗生産技術に関しては明らかに世界トップであり、すでに輸出も始まっています。例えば、昨年のブリ類の輸出量はフィレだけでも約6500トンに達しています。養殖業が地域経済を支える大きな産業になっていく可能性を持っており、日本の養殖業が世界市場を獲りにいくことは、最も簡単に日本経済を地域から根本的に改善できる方法といえるでしょう。 しかし海外はもっと先を進んでいます。そこには「海外の新規市場を獲得する能力の差」が存在しています。例えば、日本からEUへのブ
楽天副会長、突然の辞任 同時に不倫＆女性暴行報道、本人は猥褻写真の存在を認める
楽天は、4月22日付けで國重惇史副会長が「一身上の都合により」辞任したと発表した。同時に國重氏は、子会社である楽天証券や楽天カード、楽天インシュアランスプランニング、楽天生命の取締役、楽天銀行の会長も辞任した。 國重氏は住友銀行（当時）出身で、楽天の金融事業や企業買収などで貢献してきたとされる、まさに楽天グループの「ナンバー2」「三木谷浩史会長の右腕」だったが、その辞任の理由である「一身上の都合」とはなんなのか？ その理由とおぼしきスキャンダルを、4月24日発売の「週刊新潮」（5月1日号／新潮社）が報じている。 そのスキャンダルとは、都内在住の専業主婦と國重氏がダブル不倫をしていたというもの。記事によれば、昨年4月、お互い仮面夫婦状態であった2人は、東京・赤坂の國重氏の自宅マンションで関係を持ったという。その後、国重氏がこの女性に送ったとされる「今夜、3階（國重氏のマンションにある別宅）で
新iPhoneキャリア選びのカギ・LTE通信、最もユーザー満足度高いキャリアは？
iPhone 5s/5cが国内主要3キャリアから発売されて約1カ月。完全に同じハードウェアを3キャリアが同時に扱うというのはおもしろい事態で、通信のつながりやすさやサポートしたサービス品質を公平に比較できるチャンスでもある。 実際に使ってみたユーザーの満足度は、どのキャリアが高いのか。10月22日に調査・マーケティング会社・イードが発表した調査結果をもとに確認してみよう。 ●iPhone選択の鍵は「LTE」 イードの調査では、3キャリアでiPhone 5s/5cを購入したユーザーを対象に、なぜそのキャリアを選択したのかを質問している。その結果。38.0％が「LTEの通信エリアが広いから」という答えを選択した。 複数回答であるため、さまざまな理由が選択されているが、3位には「LTEのインターネットが速いから」（31.3％）、6位には「プラチナバンドLTEに対応しているから」（18.3％）、9
消費増税、法人減税が格差を広げる？景気への効果薄く、大企業優遇といわれるワケ
安倍晋三首相は10月1日夕の記者会見で、予定通り2014年4月から消費税率を3％引き上げて8％にすると正式に発表するとともに、消費増税に伴う景気落ち込みを防ぐため、5兆円規模の経済対策のパッケージを閣議決定した。 パッケージには、中小企業の設備投資支援策、高齢者・女性・若者向けの支援策、低所得者・年金受給者に対する現金給付などの弱者対策も盛り込まれたが、首相が切り札にしたいのは、自らが執心した法人税の実効税率の引き下げである。 具体的には、企業負担の復興財源として導入した「復興特別法人税」を1年前倒し、13年度末で廃止する方向を明示。また、賃金を2％以上引き上げた企業を対象にした法人税減税も打ち出した。企業に対し、減税分を賃上げに回すように誘導するのが狙いだ。 復興特別税は、東日本大震災からの復興に充てる財源約19兆円のうち約10.5兆円を調達するのが目的で、所得税、住民税、法人税に上乗せ
岡村隆史、芸能スクープ裏激白～一般人使うメディア、タクシーは情報屋「写真売るの卑怯」
先週から今週にかけ、「田中麗奈＆高橋一生“手つなぎ半同棲生活”報道」（「フライデー」＜講談社／10月11日号＞）を初め、「宇治原史規（ロザン）“入籍直前浮気”報道」（同）、「宮沢りえ“年下俳優とのお泊まり愛”報道」（「女性セブン」＜小学館／10月24・31日号＞）、「ASKA“薬物＆暴力団交際疑惑”報道」（「週刊文春」＜文藝春秋／10月17日号＞）など、芸能スクープ報道が相次いでいる。 そんな中、お笑いタレント・岡村隆史（ナインティナイン）は、10月11日1:00～放送のラジオ番組『ナインティナインのオールナイトニッポン』（ニッポン放送）に出演し、ここ最近芸能スクープ報道が続出している背景について語った。 番組内で岡村は、「芸能界、あれですね。色々あるけど、ちょっとなんかここにきて、激震走っているわ」と切り出し、「関西とかって、某パパラッチの人が『なんかあったら連絡ください』って、街で（一
週刊朝日編集長の「セクハラ懲戒解雇」から透ける、朝日新聞の内部崩壊
「週刊朝日」（朝日新聞出版）の小境郁也編集長が、10月8日付で懲戒解雇された。9日発売の「週刊文春」（文藝春秋／10月17日号）は、小境氏が行った社会人としてあるまじき行為について触れているが、その問題の核心的な部分は、「週刊朝日」を発行する朝日新聞出版の採用試験の面接に来た女性が選考から漏れたが、面接官だった小境氏が後でその女性に接触し、自分と交際すれば採用することを持ちかけ、非正規雇用で採用したというものだ。 小境氏が行ったことは、今年発覚した、共同通信の人事部長が採用試験に来た女子大生をホテルに連れ込んで関係を迫ったトラブルと同類のものであり、職権乱用の破廉恥な不祥事である。共同通信の人事部長も同じく懲戒解雇になっている。 大手メディアで、立て続けにこうした「事件」が起こるのは偶然ではない。 筆者は朝日新聞記者として約13年間勤め、40歳の節目に退職してフリージャーナリストに転じて約
ASKA薬物＆暴力団交際疑惑“衝撃”告白、「違法性高い」「音楽生命は終わり」
CD『VERY BEST ROLL OVER 20TH』（CHAGE and ASKA／ヤマハミュージックコミュニケーションズ） 10月9日発売の「週刊文春」（文藝春秋／10月17日号）が、同誌（8月8日号、8月15日・22日 夏の特大号）で深刻な薬物中毒であり、暴力団構成員（以下、暴力団）とも親密な関係にあると報じられていたASKA（人気男性デュオ・CHAGE and ASKA）へのインタビュー記事を掲載している。 同記事によればASKAは、昨年1月に北海道の漁業関係者に紹介された自称・音楽業界関係者の山本氏から、複数回にわたり劇薬指定医薬品である中枢興奮・鎮痛剤「安息香酸ナトリウムカフェイン（アンナカ）」を受領し使用。山本氏が暴力団だと認識した後も、山本氏から勧められるかたちでアンナカの粉末を炙り吸引し、その模様を盗撮した山本氏から5000万円を貸すよう脅迫されていたことなどを、ASK
なんのためのリニア新幹線か…利用者もJRもメリットない？巨額負債抱え売上は微増
東京と名古屋（最終的に大阪まで延伸予定）を結ぶリニア新幹線の詳細なルートや駅の位置、環境への影響などを記したレポートをJR東海が発表してから、1カ月近くが経った。ちょうど、2020年の東京五輪開催が決まった時期と重なったために、27年の開業予定を7年も前倒しして、「オリンピック開催時には間に合わせることができないのか」などという声もあったが、いま一度、リニア新幹線計画の現状について考えてみたい。 そもそもこの計画の歴史は古く、今から43年前、1970年の「全国新幹線鉄道整備法」にまで遡る。まさに高度成長の真っただ中で、3年後の73年に基本計画は承認される。当時の総理大臣は田中角栄で、田中が著した『日本列島改造論』が大ブームになっていた。その後、紆余曲折を経て、2011年5月、国土交通大臣によりJR東海が営業主体と建設主体に指名された。かつては国鉄主導の国家プロジェクトだったものが、現在では
原作者の好み？ 大人の事情？ 映画主題歌はどうやって選ばれるのか
【リアルサウンドより】 新作映画のプロモーションをする時、重要な役割を担うのが主題歌。誰がどんな楽曲を歌うかは映画関連のニュースネタのひとつにもなるし、アーティストのファンに映画の存在を知らせることもできる。さらに歌番組やラジオでOAされれば、より幅広い層に映画のイメージを伝えることも可能だ。つまりは映画の宣伝と言わずして、映画の宣伝ができてしまうということ。そのため、楽曲選びにはさまざまな思惑が絡んでくる。ここでは、映画の主題歌がどのように決まるのか、事例をあげながら見ていきたい。 続きはこちら Business Journal 企業・業界・経済・IT・社会・政治・マネー・ヘルスライフ・キャリア・エンタメなど、さまざまな情報を独自の切り口で発信するニュースサイト Twitter: @biz_journal Facebook: @biz.journal.cyzo Instagram: @b
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北朝鮮・公開処刑された金正恩氏の元カノ “愛と屈辱の日々”