フランス北部で8月2日、海岸には荒波が打ち寄せ、強風が吹いている。連日の猛暑が一変し気温が一気に低下。まるで“冬の嵐”のようだ。 【映像】8月のフランスを長袖姿で歩く人々 「気温を考えると11月のような気がします」（地元住民） 街を歩く人々はみんな長袖姿で、8月のフランスとは思えない光景だ。 一方、スパークリングワインの一種「カヴァ」の生産地として知られる、スペイン北東部のカタルーニャ地方では、干ばつのため、ブドウの実が干しブドウのようにしわしわにしぼんでいる。 「ブドウの木は枯れてしまいました。根が深いので水が届かなかったのだと思います」（カヴァ生産の専門家 エバ・プラサスさん） 「この状況が続くのではないかと心配しています。一番怖いのはこの干ばつがもっと広がってしまうことです」（ブドウ栽培を行う オリオル・ロイグさん） 干ばつの影響で、このブドウの収穫量は例年と比べて最大55％減る可能

避難指示などの情報をSNSのX（旧ツイッター）で周知していた自治体が、仕様の変更によって投稿をやめるケースも増えています。中には台風6号が接近している九州の自治体も含まれていて防災メールなど他の手段で確認してほしいと呼びかけています。 これまで避難情報などをツイッターで発信するときには、次々と発表される情報を速やかに届けるため、自動で投稿するシステムも使われていました。 しかし、起業家のイーロン・マスク氏が買収して以降、仕様の変更が相次いでいて、自動で投稿できる回数が制限されるようになっています。 台風6号が接近している九州・沖縄地方の8県を取材したところ、熊本県と鹿児島県はこの制限を受けて、避難指示などの投稿をやめていました。 このうち熊本県は、先月5日から旧ツイッターでの投稿を停止しています。 ことし6月から7月にかけて大雨の際に投稿ができなくなり調べたところ、自動で投稿できる回数が1

【ワシントン共同】2024年米大統領選の共和党候補指名を争う南部フロリダ州のデサンティス知事（44）が「奴隷制擁護」と見なされるような姿勢で物議を醸している。指名争い首位のトランプ前大統領（77）に差を広げられる中、白人保守層の取り込みを図ったとみられるが、党内からも批判を浴び、戦略の迷走ぶりを露呈した。 発端は、フロリダ州の教育委員会が7月中旬に承認した公立中の黒人史の指導要領。農作業や鍛冶など「奴隷は個人的利益に応用できる技術も習得した」とし、奴隷制を肯定的にとらえるような表現が盛り込まれた。 デサンティス氏は、人種問題や性的少数者の権利を重視するリベラル派を徹底攻撃する「文化戦争」を仕掛け、保守派の支持を集めてきた。指導要領の内容も支持した上で「黒人の学者も関わり、十分に検討を重ねた」と擁護した。 これに対し、民主党や黒人団体だけでなく、共和党内からも非難が噴出。フロリダ州選出で黒人

現代の日本で利用されている日本語のテキストを、16世紀末から17世紀初めという非常に短い期間に日本で刊行された古活字版で使用された古活字(くずし字)に変換することができる「そあん(soan)」をROIS-DS人文学オープンデータ共同利用センターが公開しました。そあんではテキストを古活字に変換した画像を生成してくれるということで、さっそく使ってみました。 そあん（soan）：現代日本語を古活字（くずし字）に変換するサービス | ROIS-DS人文学オープンデータ共同利用センター(CODH) http://codh.rois.ac.jp/soan/ 本日8月7日、古活字画像を用いて入力文章を画像化するサービス／ライブラリ「そあん（soan）」がリリースされました。連綿活字の使用、変体仮名の使い分けなど、Androidアプリ「縦書きビューワ」では実現できなかった機能も盛り込んでいます。ぜひ遊んで

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北陸先端科学技術大学院大学（JAIST）と早稲田大学の研究チームは、初心者でもラフなスケッチからプロレベルのアニメ画を作成できる生成AI技術を開発した。 研究チームは、制作過程における線の描き方をシミュレートし、ラフなスケッチから高品質なアニメ画を生成する新たな生成系人工知能（生成AI）技術を開発した。この技術は深層学習フレームワークに基づいて、創作プロセスと生成AIにおける潜在空間（学習させた画像の特徴量が分布する低次元空間）の探索処理をする。 また、提案フレームワークを基に、制作過程でガイダンス（アニメ画の完成予想図）を画面に表示する機能を持つユーザインターフェースを開発。これにより、スケッチの描き順に依存せず、制作プロセス全体で一貫して高品質なアニメ画を生成することが可能となった。 アニメ肖像画の制作インターフェースにより、15名の大学院生に提案の生成AI技術を評価してもらった。その

ロシアのウクライナ本格侵攻を受けてヨーロッパに派遣される米兵たち（2022年3月11日、ジョージア州ハンター陸軍飛行場）　Sam Wolfe-REUTERS ウクライナ支援のために、NATOはウクライナ軍を訓練し、新たな戦法を短期間で教え込んだ。だが、その戦法はウクライナ軍が制空権を獲得していないため、うまく機能していないとアナリストらは見ている。結局、ウクライナ軍は、ロシアの防衛線を突破するために、従来の戦法を再び採用しはじめているようだ。 夏の反攻開始から2カ月以上が経過しているが、ウクライナ軍はこれまで、アメリカが提供する戦車や装甲車などの装備とともにNATOの戦闘スタイルを軍隊に取り入れてきた。 だがニューヨーク・タイムズ紙は8月3日、NATOの訓練が期待されたほどの成功を収めていない可能性を示唆した。「ウクライナの軍隊はアメリカ式の戦闘方法を退け、熟知している従来の戦法に戻した」

【ウィーン共同】イランは7日、ウィーンで開かれている2026年核拡散防止条約（NPT）再検討会議の第1回準備委員会で、核兵器に転用可能なプルトニウムについて日本が貯蔵しているのは「前例がない警戒すべき量だ」と懸念を示した。日本で米国との核共有が検討されているとも主張した。 在ウィーン日本政府代表部の引原毅大使は、プルトニウムを含む日本の核物質は全て平和的な活動に使われていると国際原子力機関（IAEA）が結論付けており「問題はない」と強調した。米国との核共有を議論する意図もないと説明した。 日本が22年末時点で国内外に保有するプルトニウムの総量について内閣府は7月、原子力委員会への報告で約45.1トン（うち核分裂性は約29.8トン）だとしている。

【ワシントン=中村亮】米司法省は9日、ロシア政府がマルウエア（悪意のあるプログラム）を使って不正にアクセスしたコンピューターのネットワークを遮断したと発表した。ロシアが約20年にわたり少なくとも50カ国から機密文書を盗んでいたと主張した。司法省の声明によると、米連邦捜査局（FBI）がネットワークを遮断した。ロシア連邦保安局（FSB）に属する部隊が「スネーク」と呼ばれるマル

【ワシントン=共同】米紙ニューヨーク・タイムズは29日、米領グアムなどにある米軍基地につながる送電や通信、用水を操作するコンピューターネットワークの深部に、マルウエア（悪意のあるソフト）が仕掛けられていたことが分かったと報じた。米軍や米情報当局者は中国側の工作の一環とみている。マルウエアは有事に発動させる仕組みで、例えば台湾に軍事侵攻した際に起動させて米軍を混乱に陥れ、台湾防衛を遅らせるような

近年、猫を愛する男性の投稿をSNSでよく見かけるようになった。インスタグラムでは世界中のイケメン愛猫家の投稿を集めたアカウントが人気で、「#hotguyswithcats」やそれに類似したハッシュタグが多数存在している。 日本でもここ数年、ヒカキン、サンシャイン池崎、松田翔太など有名人の男性が愛猫を投稿して話題を集めている。なぜ、猫を愛する男性の人気が高まっているのか。 その理由と、猫と“男らしさ”の関係性を描いたドキュメンタリー映画『猫と、とうさん』が現在公開中だ。 本作は、俳優として飛躍したいネイサン、ベイエリアでエンジニアとして働くジェフ、ニューヨークの路上で生活するデヴィッド、消防士のジョーダンなど様々なバックグラウンドをもつ愛猫家男性9人の姿を通して、マスキュリニティ（男らしさ）の呪縛、不動産高騰、気候変動による自然災害、ホームレスの増加など、アメリカ社会が直面する問題をも映し出

まずは、僕が野球を嫌いになりかけた話から始めさせてください。 幸運にもプロ野球選手になれて、好きなものを仕事にできて、それなりに1軍で結果を残せて。満ち足りた野球人生を送らせてもらいました。 でも、結果的に現役最終年だった2020年、僕はあんなに好きだったはずの野球が嫌いになりかけていました。調子がよくても、結果を残しても使ってもらえない。1軍に上がるのは若い選手ばかり。プロ9年目、31歳になった僕も「これがプロの世界だ」と理解していたはずでした。 元プロ野球選手の就職活動 最初に頭に浮かんだのは家族のこと。僕には妻と息子、娘の家族がいます。現役時代は家族との時間が取れなかったので、半年近くは仕事もせずに家族サービスの時間にあてました。一緒に買い物に行ったり、娘の幼稚園の送り迎えをしたり、息子の学校行事に参加したり。 それはそれで楽しかったのですが、さすがに仕事をしないと家族を養えません。

日本生まれ＆育ちの子に「在特」付与の方針日本で今年6月、改正入管法が成立した。これにより入管施設の長期収容がより解消されると共に、在留が認められない外国人の速やかな国外退去（強制送還）を促しやすくなったとされる。 日本がアフガン難民114人を認定。「入管法改正」のいま。米識者は日本の対応をどう見るか しかし在留資格のない親の下、日本で生まれ育った子どもの処遇について、人道的な配慮を求める声が上がっていた。 今月3日、「一定の条件を満たせば、法相の裁量で在留特別許可（在特）を（家族にも）付与へ」と、毎日新聞などが報じた。参照 出入国在留管理庁のデータによると、強制退去処分が出ても帰国を拒んでいる外国人は4233人（昨年末時点）。うち日本生まれの18歳未満の子は201人。在特により7、8割の子どもが引き続き日本で暮らせるようになるという。 アメリカでは？移民大国アメリカは、移民や難民の数、その