日本にはマスメディアの危機なんてない。あるのは社員の高すぎる給料だけだ。 : 金融日記
アメリカで新聞社が金融危機による経済の急激な落ち込みの煽りを受けてつぶれたり、日本でも大手テレビ局や新聞社が赤字決算を発表したりして、世間ではテレビや新聞などの伝統的なマスメディアの危機が叫ばれている。 またグーグルやヤフーのような巨大ポータルサイトのアクセス数が、テレビや新聞の視聴率や購読数に匹敵するほど急成長しているし、個人ブログやインターネットで配信するニュース・サイトなどのネット・メディアがやがて既存のテレビや新聞などのビジネス・モデルを崩壊させるともいわれている。 このようなメディアを取り巻く状況に対して、インターネット・メディアで活躍するジャーナリストからは、今日まで日本のメディアを支配してきた大手テレビ局や新聞社の終焉を歓迎する声まで聞かれる。 もともとインターネット・メディアは、少なくとも部分的には、日本で圧倒的な支配力を持ち、時に都合のよい世論を一方的に形成する従来のマス
やはり選挙に有利なのか？ テレビに出演する政治家たちは
テレビ番組によく出演している政治家は、やはり選挙に有利なのだろうか。先の総選挙で、当選した人の顔ぶれを見ていると、確かにうなずける部分もある。その一方、「よくテレビに出ていたあの人が……なぜ落ちたの」という驚きもあった。 もちろん政権交代を掲げる民主党にフォローの風が吹いていたため、自民党の大物議員が落選しても仕方がなかったのかもしれない。政治家はテレビ番組に出演した方がいいのか、それとも地元の人との会話を重視した方がいいのか。自民党の幹事長を務めた、加藤紘一氏がメディアと政治家の関係について語った。 先の総選挙での惨敗を受け「これでもう……家計のやりくりをする“主婦”の立場から卒業できる」と語った加藤氏。また自民党はつねに与党にいたので「財政的な限界を知っている」というが、民主党が打ち出した政策に対してどのように感じているのだろうか。 加藤 もし八ツ場（やんば）ダムの工事が中止されると、
近未来のニュースメディア: 歌田明弘の『地球村の事件簿』
近未来のニュースメディアの雛型を見せてくれるのは、どういうサイトなのか。 新聞社には期待できず、むしろ意外な小サイトが可能性を示しているように思われる。 ●新聞社に過大な期待はできない 新聞やニュースの未来についてここ何回か書いてきて、はっきりわかってきたことがある。 それは、少なくとも日本の大手新聞社を見ていても、ネット時代のニュースメディアの将来は見えてこないだろうということだ。 できるだけ長くできるだけ多くの社員にできるだけ高い給料を払うためには、１０００万部とか８００万部も出ている新聞は、できるだけ長く印刷版の新聞を出したほうがいい。ネットをあまりに使いやすくしてしまえば、印刷版の読者が減ってしまう。以前から言われていたことだが、共食いはやはり起こる。紙の新聞が苦しくなっていくことは避けられないが、とはいえ「死」を早めるようなことをするのはメリットがない。ネット広告が十分に得られる
1ドル70円台の日本経済：三橋貴明(作家)（１）(Voice) - goo ニュース
1ドル70円台の日本経済：三橋貴明(作家)（１） 2009年2月21日（土）10:00 超円高で経済破綻？ 「79円50銭です！ 79円50銭を付けました。史上最高値が、ついに更新されました！……繰り返します。ロンドン市場で、円が1ドル79円50銭まで買い進められ、1995年に付けた円の最高値79円75銭を上回りました。95年以来、じつに14年ぶりに円相場が最高値を更新したのです！ 昨年から予想されていたように、超円高時代の到来です！」 雨はいまも降りつづいている。 7月に入ったにもかかわらず、長梅雨は一向に終わる気配を見せない。 最近の新聞やテレビでは、契約を打ち切られた派遣社員の話題で持ち切りである。明日はわが身だ。中堅クラスの商社に勤めて、はや30年になろうとする自分だ。この年で解雇などされると、さすがに再就職もままならないだろう。 梅雨が重い。湿気を帯びた空気が
韓国でパチンコが禁止となったニュースを報道できない日本のマスコミ - なおすけの都市伝説と雑学
あまり知られていないようですが、韓国では今年６月にパチンコが法律で禁止されたんです。 しかし日本のマスコミはこの事を一切報道しませんね。 今日はその謎について迫りたいと思います。 日本全国に存在するパチンコ店では、就業者の多くが在日コリアンであり、 全国のパチンコ店経営者の在日韓国・朝鮮人の割合は、7割から9割とも言われているそうです。 また、日本のパチンコ店の収益は、在日本大韓民国民団、及び在日本朝鮮人総聯合会の 最大の資金源とも言われており、北朝鮮の核開発の資金に回されているのではないかとも 言われているそう。 韓国には今年はじめにはコンビニよりも多い１万５千軒のパチンコ店があり、 ３兆円市場になっていたそう。 それが、今年６月に韓国政府によって法律で禁止されたのですが、その効果で韓国内の 個人消費が伸びているといいます。 パチンコに流れていた金が商店に入るようになったのです。 つまり
クオリティ高すぎ！ニュースキャスターがCM中にこっそりダンス(動画) : らばQ
クオリティ高すぎ！ニュースキャスターがCM中にこっそりダンス(動画) シカゴのニュースキャスターが、毎週土日のコマーシャルの休憩時間に座ったまま手や体や頭を小さく動かしている映像です。 当初は10秒ほど二人で何気なくやっていたそうですが、だんだんとエスカレートしていき、ついには休憩時間まるごと2分30秒を使った見事にシンクロしているダンスになったそうです。 その無駄にハイレベルな様子をご覧ください。 これはWGNという放送局のロバート・ジョーダンとジャッキー・バングの二人で、ダンスの名前は、「ニュースキャスターがコマーシャル中にしていること」だそうです。 二人はこの小さな動きをちょっとの時間を使って10年くらい続け、最初は番組のスタッフだけで、たまに「間違ったよ」などと指摘を受けながら、ここまで進化してきたそうです。 ダンスの動きは少しずつ付け足されてきたそうで、ジョーダン氏が 「これはど
ニュースを斬る 【独占】楽天・三木谷社長が語るTBS株の行方 「俺にやらせてくれたら3000円に戻してみせる」(日経ビジネスオンライン) - goo ニュース
ニュースを斬る 【独占】楽天・三木谷社長が語るTBS株の行方 「俺にやらせてくれたら3000円に戻してみせる」 2008年12月22日（月）09:00 16日、TBSが認定放送持ち株会社に移行することが決まり、筆頭株主である楽天が単独で経営支配権を握る可能性は消滅した。3年余りに及ぶ攻防戦に終止符を打つのか。楽天の三木谷浩史社長が決定後初めて口を開いた。 認定放送持ち株会社は、複数の放送関連会社や地方局などをグループ傘下に収め、安定経営をすることができるようにする制度。その代わり、単独株主が33％超の株式を保有できなくなる。TBS株の19％強を保有しながらTBSに経営統合を求めていた楽天の構想は、潰えた。 TBSが認定放送持ち株会社に移行した背景には、テレビというメディアの弱体化が招いた広告収入の不振がある。TBSは11月10日、通期の連結純利益予想を下方修正し、放送事業が20億円の営業赤
新聞社が潰れてもそれほどどってことはないよ - finalventの日記
⇒新聞社が潰れて一次情報が得られなくなったらどうするの？（To: 新聞 一次情報は通信社から買えるから。 地方紙なんか、共同通信の記事買って、それを版組して、ああ、それと地元の記事を混ぜているだけ。社説なんかはだいたいひな型があるし。（ああ、しかし、地方紙にはそれなりの気骨の歴史もあるが。） で、通信社なんだけど。 外信はネットがあればもう不要。NYT、WP、FTあたりを見ておけば足りるし、実際、外信はそれの翻訳パラフレーズしかしてない。VOAだけでもけっこうよいのができるよ。 で、地域は自分でカバーできる。っていうか、新聞っていうのは元来そういうローカルな存在。 一番の問題は、行政に関連する部分っていうか、ぶっちゃけ記者クラブだね。 記者クラブをとにかく潰せたら、あとは、政治や経済や医学といった分野に強いジャーナリストとの連携が重要かな。 ま、新聞社が潰れてもそれほどどってことはないよ。
asahi.com（朝日新聞社）：日テレ・テレ東が三十数年ぶり赤字 ＣＭ落ち込む - ビジネス
日テレ・テレ東が三十数年ぶり赤字 ＣＭ落ち込む2008年11月13日20時54分印刷ソーシャルブックマーク 民放キー局５社の０８年９月中間連結決算が１３日、出そろった。景気低迷でテレビＣＭ収入の落ち込みが目立ち、３社の純利益が大幅に減少。日本テレビは３７年ぶり、テレビ東京は３３年ぶりに純損失を計上した。 番組の前後に流す「スポットＣＭ」の不振が昨秋から続く上に、米国発の金融危機が追い打ちをかけた。日テレは「化粧品、飲料、自動車のＣＭ収入が前年を大きく下回った」といい、スポット収入は前年同期より４９億円減の４７０億円だった。 業界首位のフジ・メディア・ホールディングスも「突風が吹き荒れている」（豊田皓社長）として、上半期の番組制作費を前年同期より約６０億円削減。今後３年間で設備投資額を１００億円減らす。 番組の中で流す「タイムＣＭ」についても「最近１カ月で急激に落ち込み、８月発表時と比べて年
「ぶら下がり」なんていらない - 池田信夫 blog
麻生首相の「夜の豪遊」をめぐるぶら下がりが笑える。記者 夜の会合に連日行っていて、一晩で何万もするような高級店に行っているが、それは庶民の感覚とはかけ離れていると思う。首相はどのように考えるか。 首相 庶民っていう定義を使うのが北海道新聞よく使われるのですか。僕は少なくともこれまでホテルというものが一番多いと思いますけども。あなたは今、高級料亭、毎晩みたいな話で作り替えてますけど、それは違うだろうが。 記者 あの高級… 首相 そういう引っかけるような言い方やめろって。経済危機の最中に、首相が1日2回もこんな下らない話をするのは時間の無駄だ。そもそも、なぜあれを「ぶら下がり」というのか知らない読者も多いだろう。もとは首相が官邸から国会まで歩く間に記者団が文字どおりぶら下がって聞いていたのだが、カメラマンが転んだりする事故が絶えなかったので、小泉首相が「ぶら下がりには答えない」という方針
フルキャストで食って4年になる俺が思うことをつらつらと - はてな匿名ダイアリー
とりあえずよく行く現場に入ってる他の派遣業者に引き取ってもらえることになった。スケジュール的には今までほど自由がきかなくなるけど、全く新しい派遣会社に登録しても、ただでさえ日雇い派遣の発注が減ってる現状、そうそう仕事が回ってくるとは思えないし。背に腹は代えられない。 日雇い派遣の現場は高齢化が進んでいる。若い子ほどパートタイム的に利用してるだけだったり、さっさと就職決めて去っていく。フルタイムで働いてるのは30代以上が多い。40~50代も普通にいる。あの人たちどうするんだろう。不思議と現場に危機感はない。「1か月の長い休みだあ」とか言って笑ってたけど、そんなに貯えあるとも思えないんだけどな。 最近フルキャストは2か月連続16日以上勤務すると、社会保険加入が義務付けられ月給制に移行するシステムを導入した。だけど、勤務日数を抑えて月給制回避って人が多い。なんでか聞いたら日払いじゃないと食ってけ
「発言小町」が示すウェブ新聞の方向｜野口悠紀雄が探る デジタル「超」けもの道｜ダイヤモンド・オンライン
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
ガラパゴス化が進む日本のウェブ - 池田信夫の「サイバーリバタリアン」
先週の月曜の朝（日本時間の夜）、リーマン・ブラザーズ破産のニュースが世界を揺るがした。この日ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)のウェブサイトにアクセスした世界のビジネスマンは、もう一つの事件に気付いただろう。それまで有料だったWSJのサイトが、一部無料になっていたのだ。 主なニュースはほとんど無料で読めるが、金融業界のテクニカルな情報などに限って有料購読者のみが読めることを示す、鍵のマークがついている。これは昨年、WSJの親会社ダウ・ジョーンズを買収したニューズ・コーポレーションのCEO（最高経営責任者）ルパート・マードックの、アクセスを増やしてニューヨーク・タイムズ(NYT)に追いつくための戦略だ。有料サイトでは、検索エンジンからリンクされないからだ。 そのNYTも昨年、一部有料だった過去の記事やコラムを全面無料化し、ブログを設けるなど刷新した。最近できたTimes Topics
毎日新聞社内で何が起きているのか（下）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
毎日上層部と会って話した 7月20日に毎日新聞が低俗記事についての検証紙面を掲載したが、その直前に私は同社の上層部の人と話す機会があった。このとき私は、次のように話した。 ――マスメディアとインターネットの対立は、団塊の世代をはじめとする中高年と、30代のロストジェネレーション世代を中心とした若者層の世代間対立という背景事情を持っている。この対立はブログ論壇がネットの空間の中に現れてきた2004年ごろからくすぶりはじめて、2005年には郵政解散でこの対立が顕在化し、小泉元首相批判を繰り返したマスメディアに対しネット世論は小泉指示に回った。小泉圧勝という結果は「マスメディアよりもネット世論の方が正しかった」という初めての勝利体験をネットの世界にもたらしたが、しかしその後はこうした対立が鮮明になるような状況は生まれてきていなかった。これがある種の焦燥感となって「ブログの世論はリアルに何の影響も
NHKは公共放送か有料放送か - 池田信夫 blog
ITproの続報に、NHK本体の見解が出ている。ここで答えている土屋円氏（私の元同僚）が、20年前からハイビジョン・プロジェクトを進めてきた責任者である。彼が「NHKが筆頭株主となったのは，メッセージ表示機能が要因」と答えているように、B-CASの当初の目的は、BSアンテナを1軒ずつ探す手間を省き、BS受信料を払っていない視聴者のテレビに「いやがらせメッセージ」を出すことによって不払い者を「いぶり出す」ことだった。 しかし、このメッセージ表示は「あまねく日本全国において受信できる」（放送法7条）という公共放送の原則と矛盾している。料金を払っていない人に見せない条件つきアクセスシステム(CAS)は世界中にあるが、それは民間企業の有料放送システムなのだ。この矛盾は規制改革会議にも指摘され、娯楽番組は有料放送に移行（民営化）すべきだと提案された。私も週刊東洋経済で同様の提案をした。このときNH
B-CAS社の罪は「退場」では消えない - 池田信夫 blog
B-CAS社の浦崎宏社長が、メディアに初めてカミングアウトし、「不要と言われれば退く覚悟はできている」と語った。さすがに危険が身に迫っていることを察知したのだろう。しかしB-CAS社は不要であるばかりはなく、違法なのだ。何の法的根拠もなく民間企業が電機メーカーを「審査」し、外資系メーカーを排除し、PCボードの製造を妨害し、おまけに出荷停止処分までやるのは、明白な独禁法違反である。 それはNHK経済部の記者として経済犯罪を取材した浦崎氏が、一番よく知っているはずだ。だから「B-CASが不要となった際，いつでも会社をたためる」という言葉も出てくるのだろうが、会社をたたむだけで違法行為は帳消しにはならない。これまで3000万台ものデジタルTVに違法なカードを義務づけることによって上げた数百億円の売り上げは、返還すべきだ。そして独禁法違反と判断されれば、課徴金や懲役刑も待っている。 さらに問題
毎日新聞社内で何が起きているのか（上）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で
新聞業界 崩壊の理由５つ、いや６つ - Chikirinの日記
「毎日新聞の英語版オンラインウエブサイトに、英語で、ほとんどポルノ小説のような記事が長期間掲載されていて、海外の日本人等多くの人から警告やクレームがあったにもかかわらず毎日新聞が事態を放置。 結局、毎日の HP に広告を出していた企業が広告を引き上げる、という状況になって初めて毎日新聞も事態の深刻さを理解し収拾に乗り出した」という事件。 記事を書いていたのは「英語と日本語はできるが、それ以外の能力は（社会性も判断力も含め）何もない」というよくいるタイプの外人さんのようで、毎日側にはそういう人を管理する意思も能力もなかったんでしょう。 それにしてもこの事件で一番不思議に思えたのは、「毎日新聞がわざわざコストかけてネットで英語記事を書く必要って何？」という点。 “日本語かつ紙媒体”という本丸市場の方でさえ「毎日新聞不要論」が根強いのに、なんで毎日が英語で記事書く必要があったんだろうね。かなり不
主要テレビ局銘柄の決算を比較してみる - ガベージニュース(旧:過去ログ版)
2008年07月27日 12:30 先に【アニメセクター銘柄の決算を比較してみる】で、アニメ製作に深く関係する銘柄の財務・決算を比較した。結局当方自身にはアニメ関連の銘柄は相変わらず「触れない方が良い、よく分からない世界」から変わるところはなかったが、このセクターにおける優等生・困ったちゃん(あくまでも決算上)はよく把握することができた。そこで今度は、「地デジ」や「立ち位置、影響力」「報道」という観点からよく取り上げている「テレビ局」セクターについても同様の試みをしてみることにした。 ●純利益は下落傾向、TBSだけが大きく上昇しているが…… テレビ局に絡む銘柄の選択は、当サイトではこれまでしたことがないが、上場企業中「テレビ」と名のついている銘柄を集めることで事は済んだ。例えば多数のコンテンツを提供している【角川グループHD(9477)】をはじめとする出版企業、テレビのハードそのものを製造
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