【一問一答】「 ハイパーカジュアルゲーム 」とは？ ： 芸者東京・田中泰生氏に訊く、成功の条件 | DIGIDAY［日本版］
スマートフォンの世界的な普及と、高単価を獲得できるインターステイシャル動画広告の一般化によって、誰でも気軽に楽しめる、多くの言葉を必要としない無料ゲームアプリが、大規模なメディアビジネスとして成長しつつあります。今回の「一問一答」シリーズでは、この「ハイパーカジュアルゲーム」についてご説明します。 かつて多くの人が夢見た、ゲームのメディア化が、ようやく現実のものとなりつつあります。 それを可能としたのは、スマートフォンの世界的な普及と、高単価を獲得できるインタースティシャル動画広告の一般化。このふたつの要素を背景に、誰でも気軽に楽しめる、多くの言葉を必要としない無料ゲームアプリが、大規模なメディアビジネスとして成長しつつあるのです。人々はそうしたジャンルを「ハイパーカジュアルゲーム」と呼んでいます。 デジタルマーケティングに関する新語を解説する「一問一答」シリーズ。今回は、 USチャートで
コンテクスチュアル広告 に期待をかけるパブリッシャーたち：「エコシステム に残される 唯一の光」 | DIGIDAY［日本版］
パブリッシャーのあいだで、データを多用サードパーティベースのオーディエンスターゲティングからの揺り戻しが起きているようだ。昨今パブリッシャーたちは、コンテクスチュアルデータツールをより賢く活用し、コンテクスチュアル広告売上をコントロールできるようになってきている。 パブリッシャーのあいだで、データを多用するサードパーティベースのオーディエンスターゲティングからの揺り戻しが起きているようだ。昨今パブリッシャーたちは、コンテクスチュアルデータツールをより賢く活用し、コンテクスチュアル広告売上をコントロールできるようになってきている。 コンテンツが読まれる文脈に合わせて広告を表示する、コンテクスチュアル広告は、より繊細なものへと進化している。これは、ブランドセーフティを巡る論争の影響で、アドテクツールがページを分類する際、単純なキーワードではない、より詳細な手法が求められるようになったためだ。
エージェンシー問題を浮き彫りにした、ハーツの裁判の行方 ： アクセンチュアはいかに振る舞うか？ | DIGIDAY［日本版］
ハーツ（Hertz）とアクセンチュア（Accenture）の法的争いが新たな段階に入った。アクセンチュアが裁判所に対し、ハーツの訴えを棄却するよう申し立てる意向を伝えたのだ。ブランドにとっては、コンサルティング企業とエージェンシーのどちらと仕事をしても（効率性という点で）大きな違いはないのかもしれない。 ハーツ（Hertz）とアクセンチュア（Accenture）の法的争いが新たな段階に入った。アクセンチュアが裁判所に対し、ハーツの訴えを棄却するよう申し立てる意向を伝えたのだ。この出来事を見る限り、ブランドにとっては、コンサルティング企業とエージェンシーのどちらと仕事をしても（効率性という点で）大きな違いはないのかもしれない。 レンタカーチェーンを展開するハーツは4月、コンサルティング大手のアクセンチュアが契約上の義務を履行しなかったとして同社を訴えた。その義務とはハーツのウェブサイトとモバ
デジタルメディア購入の内製化、エレクトロラックスの事例：「消費者データ」が最大のメリット | DIGIDAY［日本版］
国際的な家電メーカーのエレクトロラックス（Electrolux）が、デジタルメディアバイイングの内製化に取り組んでいる。まず北米で内製化をはじめ、その後ヨーロッパやラテンアメリカのさまざまな地域に拡大する計画だ。 国際的な家電メーカーのエレクトロラックス（Electrolux）が、デジタルメディアバイイングの内製化に取り組んでいる。まず北米で内製化をはじめ、その後ヨーロッパやラテンアメリカのさまざまな地域に拡大する計画だ。 北米地域のデジタルマーケティング担当シニアディレクターを務めるジョエル・スタンレー氏によれば、同社は7月までに、すべてのデジタルメディアバイイングの計画と実行を、ノースカロライナ州シャーロットにある北米本社で行う予定だという。エレクトロラックスはスウェーデンに本拠を置くグローバル企業で、冷蔵庫で有名なフリッジデール（Frigidaire）、エアコンのギブソン（Gibso
「ライブトリビア」ブーム、米テレビ局各社もついに参戦：一方、ブーム自体は収束気味 | DIGIDAY［日本版］
HQトリビア（HQ Trivia）は昨年、一大ブームを巻き起こした。同アプリで行われるトリビアゲームの賞金を求め、毎日何百万人という参加者が集まった。そんなHQトリビアの大ヒットを受けて次々と類似サービスが登場した。そしていま、多少出遅れた感があるもののテレビネットワークがこの流行に乗ろうとしている。 HQトリビア（HQ Trivia）は昨年、一大ブームを巻き起こした。同アプリで行われるトリビアゲームの賞金を求め、毎日何百万人という参加者が集まった。そんなHQトリビアの大ヒットを受けて次々に登場したのが、「キュー（The Q）」や「フリートウィット（FleetWit）」といった競合のライブトリビアアプリだ。あのアンダーアーマー（Under Armour）すらトリビアアプリを作った。そしていま、多少出遅れた感があるもののテレビネットワークがこの流行に乗ろうとしている。 米テレビ局ターナー・ブ
Google 傘下の地図アプリ、「屋外広告」の分野を侵略？：態度変容を促す「ウェイズ」の可能性 | DIGIDAY［日本版］
ウェイズ（Waze）は、渋滞情報をコミュニティでシェアできる世界最大のカーナビアプリ。2013年にGoogleは、このイスラエルのアプリを約10億ドル（約1090億円）で買収した。この買収の目的は、ほかの巨大テック企業に価値を生む地図ビジネスを奪われないようにすることだけではなかった。 Googleは、YouTubeを使ってテレビコマーシャルをオンラインに引き入れた。そして今度は、ウェイズ（Waze）を使い、屋外広告看板を携帯電話に取り込もうとしている。 ウェイズは、渋滞情報をコミュニティでシェアできる世界最大のカーナビアプリ。2013年にGoogleは、このイスラエルのアプリを約10億ドル（約1090億円）で買収した。この買収の目的は、ほかの巨大テック企業に価値を生む地図ビジネスを奪われないようにすることだけではなかった。Googleは新たな広告手段を得て、以降じわじわと規模を拡大してき
「集合知」で実現する、 データマーケティング のこれから：トレジャーデータ・中野学氏 ✕ PLAN-B・西岡彩織氏 | DIGIDAY［日本版］
Juicerは、そうした膨大なデータを蓄積し分析するための基盤として、TREASURE CDPを採用しており、データ分析の精度向上と、サービスのスピーディな開発にフル活用しているという。PLAN-Bとトレジャーデータ、両社が思い描くデータマーケティングの未来とはどのような姿をしているのか？ PLAN-BでJuicer事業部プロデューサーを務める西岡彩織氏、トレジャーデータの中野学氏、ふたりの対談から探る。 中野 学 氏（以下、中野）：西岡さんは2015年に新卒で入社されて以来、Juicerの担当一筋と伺っています。西岡さんの目から見て、Juicerと、それを取り巻くデータマーケティング業界はどのように変化していると感じますか？ 西岡 彩織 氏（以下、西岡）：やはり、匿名データの分析精度が大幅に向上したということが第一でしょうか。特に、顧客ではないけれどWebサイトには訪れるといった、見込み
「漫画村」騒動で問われる、日本のネット広告業界の倫理基準 | DIGIDAY［日本版］
ここ数週間、漫画村に関連する話題がメディアやネットで騒がれていますが、DIGIDAY読者のマーケティング業界、広告業界の皆さんは目を通されていますでしょうか？ 漫画村の違法コピーが問題ではないかという議論は、実は昨年からネット業界の一部ではおおいに話題になっていました。ーー徳力基彦氏による寄稿コラム。 漫画村とは、主に違法コピーされた漫画などの書籍を無料で読めるようにしてしまっているサイト。類似のサービスとして、Miomio、Anitubeなどがあり、まとめて海賊版サイトや、海賊版漫画ビューアサイトなどと呼ばれているようです。 漫画村の違法コピーが問題ではないかという議論は、実は昨年からネット業界の一部ではおおいに話題になっていました。 なにしろ今年の1月にはSimilarWebの利用者数のデータでlivedoorなどの大手サイトを抜いたほど。 そのため、今年の2月には衆院予算委員会でも取
テレビスタジオに難問をつきつける、Netflixの取引条件 | DIGIDAY［日本版］
テレビ制作会社の多くが、Netflixにプロジェクト販売をおこなう際、ある難問に直面している。テレビ制作会社にとって「Netflixのオリジナル作品を作った」と名乗れることには、大きな価値がある。しかし、Netflixの取引条件は、制作者側にとって付加収入源を獲得する期待が目減りしていくことを意味している。 先日、あるアメリカのテレビ会社が、Netflix（ネットフリックス）とオリジナルの連続ドラマに関する契約を交わした。契約条件によると、テレビ会社とNetflixの双方が番組に資金提供し、配信についても協力していく。テレビ会社はアメリカでそれをリリースし、Netflixは世界的なストリーミング配信の権利を得る。番組の所有権はテレビ会社が保持するので、アメリカ国内や国外で別のライセンスパートナーを探すこともできる。 ただ、この契約条件下では、テレビ会社はある一定期間を過ぎてからでないと、番
一時代の終焉：Amazon「1-Click 注文」の特許が失効 | DIGIDAY［日本版］
今後、人差し指の重要度が増すかもしれない。なぜなら、Amazonの「1-Click 注文」システムの特許の期限が切れたからだ。この特許をAmazonは、1999年に取得している。これがどれだけ魅力的でも、競合となるリテーラーたちは、特許使用料を払わずには使えなかったが、今後はそれが増えていくかもしれない。 今後、人差し指の重要度が増すかもしれない。なぜなら、Amazonの「1-Click 注文」システムの特許の期限が切れたからだ。この特許をAmazonは、1999年に取得している。これがどれだけ魅力的でも、競合となるリテーラーたちは、特許使用料を払わずには使えなかったが、今後はそれが増えていくかもしれない。 「1-Clickで今すぐ買う」ボタンを使えば消費者は、配送や支払いの情報をいちいち入力する必要もなく、素早く商品の注文ができる。このシステムはAmazonの支払いプロセスにおいて非常に
「新聞社はGoogleよりも良い仕事ができるわけない」：元メディアコンサルタントの告白 | DIGIDAY［日本版］
レガシーメディアのほとんどは、大きな問題に直面している。しかし多くは、それに気付いていないか認めようとしていない。匿名で業界について正直に語ってもらう、「告白」シリーズ。今回は、長年に渡りメディアのリニューアルを支援してきた元コンサルタントに、老舗メディアの窮状を語ってもらった。 古くから続く老舗メディアのほとんどは、大きな問題に直面している。しかし多くは、それに気付いていないか認めようとしていない。 匿名で業界について正直に語ってもらう、「告白」シリーズ。今回は、長年に渡りメディアのリニューアルを支援してきた元コンサルタントに、老舗メディアの窮状を語ってもらった。 以下、読み易さのために若干の編集を加えている。 Advertisement ――パブリッシャーたちは崖っぷちに追い詰められているのか？ 残念なことに答えはイエスだ。しかも自分自身で追い込んでいる。 ――それはなぜか？ 彼らのビ
Facebookが目論む「テレビ化」と 可能性を見出す広告主 | DIGIDAY［日本版］
テレビ業界は停滞しているように思えるかもしれないが、ソーシャルプラットフォームが模倣を試みるくらい、まだ十分に利益を出している。Facebookは、ニュースフィードへの広告掲載場所が不足していることから、動画の提供を拡大し、テレビ広告用の予算を呼び込もうとしてきた。だが、そうした取り組みは課題に直面するだろう。 テレビ業界は停滞しているように思えるかもしれないが、ソーシャルプラットフォームが模倣を試みるくらい、まだ十分に利益を出している。 Facebookは、ニュースフィードへの広告掲載場所が不足していることから、動画の提供を拡大し、テレビ広告用の予算を呼び込もうとしてきた。だが、そうした取り組みは課題に直面するだろう。 ロングフォーム動画はマーケターの利益になるかもしれないが、ニュースフィードはロングフォーム動画を組み込むのが難しい場所であり、ユーザーはまだフォーマットに慣れる必要がある
ブルームバーグがTOPページを再発明、その脅威の集客力：月間PVが7倍に増加 | DIGIDAY［日本版］
パブリッシャーは、トップページへのトラフィックの全体的な減少に苦しんでいる。だが、ブルームバーグメディア（Bloomberg Media）は、その対策を見つけたと考えているかもしれない。10月にテクノロジーセクションを再開した際、各記事を下へスクロールしていくと、トップページが現れる仕様したのだ。 パブリッシャーは、トップページへのトラフィックの全体的な減少に苦しんでいる。だが、ブルームバーグメディア（Bloomberg Media）は、その対策を見つけたと考えているかもしれない。10月にテクノロジーセクションを再開した際、各記事を下へスクロールしていくと、トップページが現れる仕様にしたのだ（Technology – Bloombergのトップからどれか記事を選んでスクロールしてもらいたい）。 「メディアでは、全体としてトップページへのダイレクトなトラフィックが徐々に減少する傾向がある。新
ポストクッキー時代、ID測定をめぐる戦い | DIGIDAY［日本版］
オンライン広告でID測定が再び活発化している。欧州でデータのプライバシーに関する法律が変わり、またこの分野に最近、広告最大手WPPのメディア投資部門であるグループM（GroupM）が参入したこともあって、この話題が再び業界の議論の中心になってきたのだ。ポストクッキー時代のID測定をめぐる最新状況を振り返る。 オンライン広告でID測定が再び活発化している。 個人が複数のデバイスを使い分けてたどるユーザージャーニーを、現実的な精度でつなぎあわせることは、これまでずっと不可能に近かった。その主な理由は、モバイル利用はクッキーで追跡できないから、というものだ。そこで、個人と広告の関係をデバイスをまたいで追跡する場面で、「ID測定」が次善の策と見なされるようになってきた。 このコンセプトは新しいものではない。GoogleとFacebookは長年、利用者のログインデータで、ウェブのあちこちで個人を追跡
2016年に判明した、OTTビジネス 5つの重要動向 | DIGIDAY［日本版］
現在のニュース見だしはFacebookが大半を押さえているかもしれないが、ソーシャルプラットフォームの外側に存在するストリーミング動画ビジネス、すなわちOTT（オーバーザトップ）ビジネスも重要性が増してきている。市場の成熟が進み競争が激化した2016年に判明した、ストリーミング動画ビジネスの重要動向を5つ紹介。 現在、ニュース見だしは、Facebookが大半を押さえているかもしれないが、ソーシャルプラットフォームの外側に存在するストリーミング動画ビジネス、すなわちOTT（オーバーザトップ）ビジネスも重要性が増してきた。大手や小規模な配信業者が増え、コンテンツと選択肢は市場にあふれている。 これは消費者にとって、素晴らしいことであるのは間違いない。しかし、消費者の注目とサブスクリプション料を争っている業界各社からすると、信じられないくらい不安定な時代だ。この記事では、市場の成熟が進み、競争が
「パワーポイント離れ」が進むエージェンシー：重要なのは議論を深めること | DIGIDAY［日本版］
クライアントへのプレゼンの場で、パワーポイント（PowerPoint）の使用を避けるエージェンシーが増えているという。 少なくとも、100人の従業員を抱えるニューヨークのエージェンシー、ワーク・アンド・コー（Work & Co.）において、それは事実だ。同エージェンシーは最近、パワーポイント（および「Keynote」、「Prezi」といった、業界では総称して「デッキ」と呼ばれているツール）の使用を禁止した。創設者のジーン・リーベル氏は、「あれは最悪だ」と語っている。 ワーク・アンド・コーでデッキを使ったプレゼンを禁止する必要があったのは、プレゼンを取り仕切る者が、その場を支配するのを防ぐためだ。リーベル氏は「すべてをコントロールしたがる公判中の弁護士のようなものだ」と「デッキ」の使用を嫌っている。つまり、パワーポイントは交渉の場に最適ではないということだ。 クライアントへのプレゼンの場で、
設計者を自負する、「フォーブス」商品開発トップの1日：「私はコードを書かない」 | DIGIDAY［日本版］
世界有数の経済誌「フォーブス（Forbes）」の商品開発部門でバイスプレジデントを務めるサラ・ザラティモ氏。しかしそう聞いて具体的にどんな仕事をしているのか想像もつかない人がいるはずだ。 そしてザラティモ氏がたどり着いたぴったりの答えが、家を建てることだ。「私は『フォーブス』のテクノロジー関連商品すべての設計者だ」とザラティモ氏はいった。彼は「フォーブス」全体のUXの設計と管理、またレイアウトやデザインにまで及ぶ責任者だ。その範囲はWebサイト、モバイル、そして動画にいたるまですべてのテクノロジー商品におよぶ。 世界有数の経済誌『フォーブス（Forbes）』の商品開発部門でバイスプレジデントを務めるサラ・ザラティモ氏。しかし、そう聞いて、具体的にどんな仕事をしているのか想像もつかない人がいるはずだ。 現在36歳のザラティモ氏は、「自分でも肩書をどう説明すれば良いのか考えた」と語る。「エンジ
欧州パブリッシャーにおける Google AMP活用事例レポート | DIGIDAY［日本版］
2016年2月24日、待ち望まれていたGoogleの「AMP（アンプ：Accelerated Mobile Page）」がついにローンチされた。これはモバイル端末でのウェブページの表示を高速化させるためのプロジェクトだが、待ち望んでいた世界中のパブリッシャーは、すでにAMP対応の記事を用意している。 AMPのローンチパートナーになったのは、アメリカでは「ワシントン・ポスト」「ウォールストリート・ジャーナル」「デイリー・メール」「Mic」など。イギリスをはじめとするヨーロッパ地方では「ガーディアン」「インターナショナル・ビジネス・タイムズ」「トリニティ・ミラー」「フィナンシャル・タイムズ」「アクセル・シュプリンガー」などだ。 前提として、AMPはFacebookの「インスタント記事」に対抗してGoogleが立ち上げたプロジェクト。「インスタント記事」との違いは、どのパブリッシャーでも利用でき
プラットフォーム戦略に賭けた、BuzzFeedが直面する課題 | DIGIDAY［日本版］
BuzzFeedは分散型パブリッシングという手法を修得し、FacebookやSnapchat（スナップチャット）などを利用して膨大な数のオーディエンスの注目を集めてきた。 その記事や動画は、FacebookやPinterest（ピンタレスト）からSnapchatまで30のプラットフォームに展開され、1カ月に50億ものビューを生み出している。同社の動画が1カ月に生み出す30億ビューのうち、BuzzFeed.com上のものは5％に満たない。「人に来させるのではなく、人がいるところにコンテンツをパブリッシュする」と、その考え方はシンプルだ。 BuzzFeedのこの方針は、実施から1年経つが、時代の先を行っていた。現在、FacebookやSnapchatといったプラットフォームへ直接パブリッシュしたいと、パブリッシャーたちが騒々しい。オンラインメディア企業のゴーカー・メディア（Gawker Med
広告の終焉は近づいた。今度こそ、本当に：失業中コピーライター（54歳）の告白 | DIGIDAY［日本版］
かつての広告代理店のスターは、インターネットに滅ぼされた。 「昔ながらの」広告は瀕死の状態である、あるいはすでに死んでいると明言した最近の記事は枚挙にいとまがない。しかし、大部分の記事は、従来型広告の凋落により金銭的な恩恵を受けるデジタル業界人による希望的観測であった。 この人の記事（警告：ギョーカイ用語満載）によると、「デジタル」が、「質の高いコンテンツ作成」への障壁をなくし、「クライアントは誰のアイデアにでも耳を傾けるようになった」から広告は死んだのだという。 このコラムの著者、マーク・ダフィ（54）は、広告業界辛口ブログ「コピーランター（コピーをわめき散らす人）」の運営人。米大手Webメディア「BuzzFeed」で広告批評コラムを担当していたが、2013年に解雇を通達された、失業中の業界通コピーライター。 ◆ ◆ ◆ かつての広告代理店のスターは、インターネットに滅ぼされた。「昔なが
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