スバルの完成検査における不適切な取扱いに関する徹底調査---社外チーム報告書 | レスポンス（Response.jp）
SUBARU（スバル）は、群馬製作所の完成検査における不適切な取扱いに関して、社外専門家によるチームに徹底調査を委託、28日に報告書を受領した。燃費・排出ガスの抜き取り検査、燃費・排出ガスの測定以外の完成検査業務に関して、あらたに不正が見つかった。 スバルは、完成検査行為の実施、燃費・排出ガスの抜き取り検査で不正・不適切行為が長年にわたって行われてきたことが判明したため、2017年12月19日および2018年4月27日に国土交通省へ報告書を提出した。 さらに、この燃費・排出ガスの抜き取り検査に関し、2018年5月の国交省の立入検査での指摘を契機として、二事案の不正が新規に判明したため、2018年6月5日にこれを国交省へ報告するとともに、再調査を実施することにした。 6月6日に長島・大野・常松法律事務所に調査の実施を依頼し、本日、9月28日に報告書を受領した。報告書によれば、既に公表している
トヨタ「工程を半分に」ギガキャスト、次世代電池工場など開発・生産現場を公開 | レスポンス（Response.jp）
トヨタ自動車は、一部報道向けに「クルマづくりの未来を変えていこう」をテーマとした説明会「トヨタモノづくりワークショップ」を開催。6月に発表したBEV向け全固体電池や、生産工程を大幅に削減する生産技術のギガキャスト、コンベアをなくした自走による生産ラインをはじめ、モノづくりにおけるトヨタらしさの継承と進化を、貞宝工場、明知工場、元町工場という3つの工場の特徴と、それぞれの異なる取り組みとともに紹介した。 新郷和晃CPOは、トヨタの強みをTPS（トヨタ生産方式）を基軸とした「リードタイム短縮」と、時代の変化への対応力だとして、「トヨタの持つ技とデジタル・革新技術で、工程2分の1を実現する。また開発と生産の垣根をなくし、新しいモビリティをすばやく提供する。そして工場カーボンニュートラルや物流などモノづくりの基盤の課題解決にも取り組んでいく」と決意を表明。変革の時代に合わせてモノづくりの未来を変え
コースター販売再開、トヨタ製「1GD-FTV」エンジンを搭載 | レスポンス（Response.jp）
トヨタ自動車は、日野自動車のエンジン認証不正問題で販売停止となっていたマイクロバス『コースター』を一部改良し、3月15日より販売を再開した。 コースターは当初、日野自動車が開発した小型ディーゼルエンジン「N04C」を搭載予定だったが、同エンジンの不正が発覚。販売停止を余儀なくされた。今回の一部改良では『ランドクルーザープラド』や『ダイナ』などに搭載しているトヨタ製「1GD-FTV」エンジンに換装し、販売を再開する。 また、ドライバーに異常が発生した際、ドライバー自身が非常ブレーキスイッチを押すか、同乗者が非常ブレーキスイッチを押すことで車両が減速して停止するドライバー異常時対応システムを標準装備。「LX」グレードに27人乗りパッケージ、「GX」グレードに26人乗りパッケージを新設した。 価格は693万7000円から859万9000円。 《纐纈敏也＠DAYS》
デンソーが開発した「QRコード」、国際学会 IEEE が革新性を高く評価 | レスポンス（Response.jp）
デンソーは、「QRコード」の開発とグローバルでの普及に貢献したとして、世界最大の電気・電子分野の国際学会であるIEEEから「IEEEコーポレートイノベーション賞」を受賞した。 IEEEコーポレートイノベーション賞を受賞した日本企業は6社目。同賞は革新的な技術や製品などによって世界に大きな影響を与え、電気・電子分野の発展に寄与した企業、団体に贈られる賞。 QRコードは1994年にデンソーの応用機器技術部門で、現在のデンソーウェーブが開発した。バーコードの約200倍の情報を収納でき、高速で読み取ることができる画期的な2次元コード。主に社内の製造現場における在庫管理などから活用を開始し、その後、特許を無償開放した結果、世界中に普及した。近年では電子チケットやキャッシュレス決済などにも利用されている。
三菱電機の自動車部品製造工場、国際規格の認証取り消し | レスポンス（Response.jp）
三菱電機は、自動車部品を製造している姫路製作所（兵庫県姫路市）、三田製作所（兵庫県三田市）での品質不正が判明したことを受け、認証機関ビューローベリタスジャパンから「IATF16949認証」が取り消されたと発表した。 IATF16949認証は、自動車産業の品質マネジメントシステムに関する国際規格。 姫路製作所と三田製作所は7月29日付で認証が一時停止されていたが、その後のビューローベリタスジャパンによる特別審査の結果、認証取り消しとなった。 《レスポンス編集部》
【マツダ アクセラ 新型発表】エンジニアがこだわり抜いたハイブリッドの操作性 | レスポンス（Response.jp）
2013年12月上旬に、神奈川横浜で開催された新型『アクセラ』の試乗会にて、ハイブリッドシステムの開発担当エンジニアに、ハイブリッドでありながらもマツダらしい走りを実現したポイントを聞くことができた。 ◆「最初にクルマができたとき、ぜんぜん走らなかった」 「我々は、走りに関しては、“加速G” “エンジン・サウンド” “操作性”の3つが大切だと考えています。このアクセラ・ハイブリッドに関しては、“操作性”の走りに与える影響度が高かった」と森下慎也氏は言う。森下氏は、パワートレイン開発本部走行・環境性能開発部 第1走行・環境性能開発グループのメンバーとして、「アクセラ」に搭載されるハイブリッドシステムの走行フィールなどの煮詰めを担当したメンバーだ。 「最初にクルマができたとき、ぜんぜん走らなかったんです。非常にクルマが重く感じてしまったんですね。ところがデータをとると、ちゃんと加速Gは出ている
カーシェア「ストリカ」、名古屋に新拠点開設…アルパイン最新ナビ＆遊び道具標準装備 | レスポンス（Response.jp）
アルパインマーケティングは、昨年9月に開始したカーシェアリング事業「STORYCA（ストリカ）」の新拠点を名古屋市名東区に開設し、予約受付を4月21日より開始する。 ストリカは、アルパインの最新カーナビやサウンドシステムなどに加え、「目的別」の道具や装備をセット・パッケージにした新しいカーシェアサービス。目的別を「ストーリー（ユーザーにとっての物語）」と位置づけ、目的地で気軽にキャンプを楽しめる「ファミリーキャンプストーリー」や「デュオキャンプストーリー」、折りたたみ式電動自転車を組み立ててサイクリングを楽しめる「ポタリングストーリー」などのプランを用意する。 今回開設する名古屋ステーションは、横浜、大阪に続く、ストリカ第3の拠点。まずはファミリーキャンプストーリー1台のストリカを提供する。ファミリーキャンプストーリーは家族5名での利用を想定したストリカのパッケージだ。三菱『デリカD：5
リニア工事でまたも作業員が負傷…愛知県内の第一中京圏トンネル西尾工区 | レスポンス（Response.jp）
斉藤鉄夫国土交通大臣は3月4日に開かれた定例会見で、リニア中央新幹線西尾工区の第一中京圏トンネルで3月1日に発生した負傷事故について、記者の質問に答えた。 第一中京圏トンネルは、愛知県と岐阜県に跨る全長34kmのトンネル。西尾工区は愛知県春日井市内の約5kmを受け持っていたが、3月1日16時40分頃、地山にロックボルトを打設する作業を行なっていた際、削孔した穴に注入するモルタルのホースを移動中に、吹き付けたコンクリート片が剥がれ落ち、作業員1人が右肩を負傷したという。 リニア中央新幹線の工事現場では、2021年10月に瀬戸トンネル瀬戸工区（岐阜県中津川市）、同年11月に伊那山地トンネル坂島工区（長野県豊丘村）で作業員が死傷しており、JR東海ではこれらの工事を一時中止。2022年1月には坂島工区が再開したが、その矢先に三度、起きた事故だった。 これについて斉藤大臣は「JR東海は、今回事故が発
半導体工場火災のルネサス、“焼け太り”決算で過去最高［新聞ウォッチ］ | レスポンス（Response.jp）
2021年度第3四半期の決算発表がピークを迎えているが、自動車メーカー各社もマツダを除いてほぼ出そろった。きょうの各紙も発表を終えたトヨタ自動車や日産自動車、ホンダなどを中心に決算を総括する記事を取り上げている。 このうち、読売は経済面のトップで「部品不足で減産したにもかかわらず、自動車大手3社が好業績をあげている」と掲載。トヨタの21年4～12月期は最終利益が過去最高を更新し、日産とホンダは22年3月期の利益予想を上方修正したと伝えている。その背景には「コロナ禍からの世界的な経済回復に自動車の供給が追いつかず、値引きを抑えても売れるという事情がある」とも分析している。 また、朝日はトヨタの決算発表を取り上げているが、タイトルは「トヨタ最高益、足元には三重苦」として、「半導体不足」「コロナ拡大」「原材料高騰」の三重苦に見舞われていると報じている。毎日も「トヨタ業績下方修正」を見出しに、22
インホイールモーターのEVは市販化されるのか？ | レスポンス（Response.jp）
日立製作所および日立アステモが、9月末、インホイールモーターの新製品を発表した。特注やプロトタイプでは目新しいものではないが、量産やOEMへの供給を前提とした製品はめずらしい。製品や商品力としてインホイールモーターのEVについて考えてみたい。 インホイールモーターは、車両電動化の歴史において古くから存在するアイデアだ。ギアやシャフトを経由せずモーターがダイレクトにタイヤを駆動する車両のメリットは、車体からパワートレインをなくせることだ。居住スペース、荷室など車両パッケージの設計に自由度が増し、機能特化した車両が作りやすくなる。 また、車輪ごとに回転やトルクを制御できるので、操作性・操縦性の自由度が広がる。メカナムタイヤなど全方向に回転できるタイヤと組み合わせれば、前後左右の向きを考えずに自由に移動できる車両ができる。無人倉庫などで走っているAGV（自律走行搬送車両）やパレットロボットなどで
赤字は留萌本線など赤線区で減少、北海道新幹線では増加 JR北海道の2021年度第2四半期線区別収支 | レスポンス（Response.jp）
JR北海道は12月8日、2021年度第2四半期（2Q）の線区別収支状況（2020年度比）を明らかにした。 4～9月が対象となる2Q連結では、札幌圏における通学利用者や新千歳空港アクセスの利用者が増加し営業収益が回復、営業損失（赤字）がJR北海道全体で24億3200万円減少したが、コロナ禍前の2019年度と比べると14億6700万円多い状況で、依然として新型感染症の影響を受けているとしている。 線区別では、北海道新幹線で赤字が3億4800万円増加した。運輸収入の増加や車両の減価償却費減少といったプラス要素はあったものの、線路の修繕費用増加などが足を引っ張った。 赤線区では、根室本線富良野～新得間で営業収益が100万円減少したものの、富良野～東鹿越間の列車運行区間において線路の修繕が減少したことにより営業費用が5100万円減少し、赤字は5000万円減少。留萌本線（深川～留萌）では営業収益が10
デンソー、電動化や新モビリティへの技術対応を強化 2022年1月付け組織改正 | レスポンス（Response.jp）
デンソーは12月3日、カーボンニュートラル社会への貢献に向けてシステム視点での価値提供を図るとともに、製品ポートフォリオの入れ替えを加速するための組織改正を2022年1月1日付けで実施すると発表した。 今回の組織改正では電動化時代に対応するため「パワトレインシステム事業グループ」と「エレクトリフィケーションシステム事業グループ」、さらに「サーマルシステム事業グループ」を横断して開発・企画を統括する組織を新設する。統括組織は「電動エネルギーマネジメントシステム主査室」と「電動エネルギーマネジメントシステム事業戦略室」で、自動車の電動化に対応して開発体制をシフトしていく。 また、デンソーが強みとするメカトロニクス、センサー、半導体を融合することで、モビリティをはじめとする社会課題の解決につながるシステムを創出するための部門を新設する。具体的には「メカトロニクスシステム事業部」、「センシングシス
生き残りをかけた車載電池事業と次世代電池の開発動向…名古屋大学 未来社会創造機構客員教授 佐藤登氏［インタビュー］ | レスポンス（Response.jp）
電動化シフトが急速に進むなか、車載電池のグローバル競争が激化している。自動車メーカーと電池メーカーの合弁が世界中で進む一方、火災事故が多発し、多額なリコール費用が発生。期待がかかる全固体電池も、コストや生産技術など解決すべき課題は多い。名古屋大学 未来社会創造機構 客員教授 / エスペック株式会社 上席顧問の佐藤登氏に聞いた。 佐藤氏が登壇する、無料のオンラインセミナー「カーボンニュートラルで高まるEV・バッテリーの最前線」が6月25日（金）に開催予定です。 詳細はこちらから 世界中で合弁が進む---：車載のリチウムイオンバッテリーは世界中で取り合いになっていますね。 佐藤氏：激戦ですね。自動車メーカーはバッテリーメーカーとの繋がりを強固にしようと競い合っています。 ---：自動車メーカーが電池メーカーを取り合っているという事ですか。 佐藤氏：もちろん逆もあります。バッテリーメーカーとして
【新聞ウォッチ】トヨタ、下請け各社に部品の値下げ要請1年ぶり再開へ | レスポンス（Response.jp）
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。 2015年8月20日付 ●「バイクの日」若者にPR（読売・10面） ●VAIO復活へ正念場、米、ブラジル販売再開方針（読売・10面） ●天津爆発長引く影響、工場停止延長、荷揚げ港変更（読売・11面） ●車鋼板、6000円値下げへ、トヨタ・鉄鋼大手が交渉（朝日・6面） ●訪日客最速1000万人超え、中国人は伸び鈍る兆候、1-7月（毎日・2面） ●ガソリン下落130円台、小売価格4か月ぶり（毎日・4面） ●ターボ車国産も続々、燃費改善で復権、欧州エコカーの主流（毎日・6面） ●戦後70年高度成長の軌跡、打倒サニー常識超えたカローラ開発、がむしゃら精神車大国築く（産経・1面） ●三菱自戦略車、インドネシア投
リニア問題「大井川流域へ誠意ある対応を」、JR東日本の顔認証「過去の出所者を登録しない」 国交相会見 | レスポンス（Response.jp）
赤羽一嘉国土交通大臣は9月21日に開かれた定例会見で、JR東海が建設を進めているリニア中央新幹線の静岡工区について記者の質問に答えた。 静岡工区については、大井川流域の水資源問題について2020年4月から国土交通省が主催する有識者会議において科学的、工学的議論が続けられており、9月26日には4月以来の会議が開かれることになっている。 そうしたなか、9月18日には金子慎JR東海社長が大井川流域の首長と意見交換を行ない「流域自治体の理解が得られるまでは、リニアの静岡県内の工事を進めない」という考えを示した。 これについて赤羽大臣は「前向きに評価したいと考えております」と述べ、意見交換を丁寧に重ね、地元から理解と協力を得ることが重要であると強調。JR東海に対しては今後も誠意をもって地元と向き合うよう、指導していくとした。 また、今回の意見交換が今後の有識者会議に影響を与えるのではないかという質問
完成は10年後か 見えてきた外環道東京区間開通 陥没事故の工事区間に動きが | レスポンス（Response.jp）
昨年10月、外環道東京区間のシールドトンネル掘削ルート直上で地盤陥没事故が発生し、調査の結果、その他3か所の地中の空洞や、トンネル直上の前後220メートルの区間で、地盤のゆるみが発見された。 それらはトンネル掘削工事によるものだと認められ、事業者のNEXCO東日本は、陥没事故を発生させた東名側発進の南行きトンネル工事を2年間停止すると約束。その他のシールドマシンもすべて掘削を停止し、工事はほぼ全面的にストップしている。完成は10年後か？見えてきた外環道東京区間開通 陥没事故の工事区間に動きが 周辺住民との話し合いはあれから約1年だが、現状はどうなっているのか。9月14日、国交省関東地方整備局等工事事業者から記者発表があった。トンネル掘削は相変わらず止まっているが、陥没事故発生現場の周辺住民との話し合いは、思ったよりも順調に進んでいるようだ。 発表によれば、陥没事故の補償対象地域世帯数約10
トヨタモビリティ基金、豊田市の「ジコゼロ大作戦」に参画---先進技術や車両データを活用 | レスポンス（Response.jp）
トヨタ・モビリティ基金（TMF）は、豊田市、トヨタ自動車、豊田都市交通研究所とともに、豊田市つながる社会実証推進協議会の取組みとして、交通死亡事故の削減を目指す官民連携事業「ジコゼロ大作戦」を7月30日より開始する。 豊田市では、交通事故発生件数は年々減少傾向にあるものの、昨年および一昨年は、交通事故死者数が、名古屋市を除く愛知県下で最多（最下位）という課題を抱えている。 今回の取組みは、車とインフラの通信技術を利用した安全運転支援の仕組みや車両データを活用した道路環境整備・市民への啓発等を行うもの。実施期間は2021年7月30日から2022年3月31日まで。本事業を通じて豊田市における死亡事故削減を実現するとともに、他地域でも応用可能な「官民連携による交通安全の取り組みモデル」を構築し、愛知県をはじめとした全国にその成果を展開していく。 具体的には、豊田市内の出会い頭事故の危険がある交差
スーパーカブの重責担えるか…郵便配達バイクを電動化、ホンダの新たなる挑戦 | レスポンス（Response.jp）
郵便配達業務用として、ホンダの電動バイクが2019年度中（20年3月まで）に200台、2020年度中に2000台程度導入される。 郵便配達用のバイクは全国で約8万5000台が走っているが、すべてがホンダ製。3輪の『ジャイロ』や『ベンリィCD125』などもあるが、郵政と聞いてまず思い浮かぶのは、やはり赤い『スーパーカブ』だろう。雪の降る北国でも故障せず毎日頼もしく走る。その頑丈さは、もはや説明不要だろう。 そんな偉大なる大先輩が務めてきた郵便配達業務を、これからは電動バイクが担っていく。しかし関係者によれば、2000台といっても全体から見ればほんの一部に過ぎず、まずは走行範囲の少ない都内や首都圏、地方の政令指定都市などに配備する計画とのこと。 考えてみればそうだろう、絶大なる信頼を得ている「カブ」の重役をいきなり一手に引き受けるのはあまりにも荷が重すぎる。 電動ビジネス車『ベンリィe：』がベ
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シトロエンの2シーター小型EV『アミ』、運転免許不要…フランス発売 | レスポンス（Response.jp）
トヨタ、東京オリンピック関連イベントをすべて中止 | レスポンス（Response.jp）
