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ブックマーク / xtrend.nikkei.com (5)

  • オールナイトニッポン、広告出稿が爆増 Z世代つかむラジオの内幕

    1967年の放送開始から57年、いつの時代も若者から絶大な支持を得ているラジオ番組がある。深夜番組「オールナイトニッポン」だ。タイパ重視、デジタルネーティブといわれる現代の若者にも人気は健在。人気俳優やミュージシャン、お笑い芸人が内面や音を語る他では聴けないコンテンツが若者を引き付ける。2023年3月には、番組に広告を出稿するスポンサーが約70社を記録した。インスタライブでも配信アプリでもない、古株のラジオからの発信がなぜ受けるのか。 「オールナイトニッポン」は、なぜいつの時代も若者の心をつかむのか。番組全体を統括するプロデューサーの冨山雄一氏(左)と、自身もZ世代でZ世代マーケティングの第一人者である、僕と私と(東京・渋谷)代表の今瀧健登氏が対談した(写真/古立康三) タイパのZ世代にも受ける理由 ラジオは“元祖推し活” オールナイトニッポンは、放送開始から57年目を迎える、言わずと知

    オールナイトニッポン、広告出稿が爆増 Z世代つかむラジオの内幕
  • 「No.1広告」摘発ラッシュ わずか2週間で12社 消費者庁が本腰

    消費者庁は2024年2月末から3月中旬のわずか2週間あまりの間に、12社の「No.1広告」について、景品表示法違反(優良誤認)に基づく措置命令を出した。消費者庁がNo.1広告に腰を入れて摘発に乗り出している。消費者庁は現在、No.1広告の実態調査に取り組み中。今秋にも調査結果を公表する。 購入・利用したこともない調査モニターにWebサイトのイメージを尋ねて「満足度No.1」をうたう、ずさんな調査・広告手法に消費者庁が動いた(画像:barks/stock.adobe.com) 「おすすめしたいダイエットサプリ No.1」「施術満足度No.1 痩身エステ」「カリキュラム充実度No.1」「おかげさまで5冠達成」――。 こうした表現で自社商品・サービスの人気や満足度でNo.1を連呼する、いわゆる「No.1広告」の摘発に、消費者庁が気で取り組み始めた。 2024年3月1日、消費者庁は、海外Wi-

    「No.1広告」摘発ラッシュ わずか2週間で12社 消費者庁が本腰
  • 明石の小さな出版社が快進撃 社員1人当たり売上高でKADOKAWAを脅かす

    出版不況が叫ばれる中、快進撃を続ける出版社が兵庫県明石市のライツ社だ。社員は6人と小規模ながら、独創的な企画でヒットを連発し、重版率は何と7割を記録するという。ヒットを生み出すアイデアはどこから生まれるのか、その秘密に迫った。 出版不況で書籍の重版率が低迷する中、ほぼ7割という驚異的な重版率を誇る新興出版社がある。社長兼編集長の大塚啓志郎氏が率いるライツ社だ。年間の出版点数は僅か5、6点程度ながら、30万部を突破した『リュウジ式至高のレシピ』、18万部に達した『認知症世界の歩き方』など、幅広いジャンルでヒット作を連発する、注目の存在だ。 大学卒業後、大塚氏は出版部門を持つ京都市内の企業に編集者として入社した。旅関連のなどをヒットさせ、売り上げ拡大に貢献するも、役職につくと徐々に会議とマネジメントが仕事の中心になり、づくりに充てられる時間が激減。そうした状況で年間ノルマを達成するよう求

    明石の小さな出版社が快進撃 社員1人当たり売上高でKADOKAWAを脅かす
  • 「君たちはどう生きるか」宣伝なし戦略 2週目の数字をどう見るか

    2023年7月14日に公開された、宮﨑駿氏の10年ぶりの長編監督先品『君たちはどう生きるか』。大規模な宣伝や試写会を行わず、事前に分かっていたのは“謎の鳥のイラスト”のみという、映画宣伝の定石にことごとく反した戦略で、封切りを迎えた。販促に頼らない異例の映画公開の手法について、そして今後の展開について、エンタメ社会学者の中山淳雄氏が分析する。 『君たちはどう生きるか』は、宮﨑駿氏の10年ぶりとなる長編監督作。宮﨑駿氏は原作・脚・監督を手掛ける (C)2023 Studio Ghibli 驚異のほぼゼロ宣伝――。2023年7月14日、PV(プロモーションビデオ)もなく、登場キャラクターも分からない。不穏な雰囲気を持つ鳥の絵1枚のみがアイコンとなって、主人公が男なのか女なのかすら分からない徹底した情報統制の中、『君たちはどう生きるか』の劇場公開がスタートした。 初週は3連休ということもあり、

    「君たちはどう生きるか」宣伝なし戦略 2週目の数字をどう見るか
  • 以前はセーフだったのに…炎上最新事例から得る「3つの教訓」

    2020年も、企業に対して一般ネットユーザーからの批判が集中する「炎上」が頻発した。12月2日公開「炎上した企業アカウントはいつどうやって再開させたらよいか?」に続く後編として、20年の炎上事例から得られる3つの教訓を提示する。 【教訓1】「以前はセーフだったのに…」は通用しない 2020年12月2日に公開した「炎上した企業アカウントはいつどうやって再開させたらよいか?」で、タカラトミーとアツギの公式Twitterアカウント炎上について取り上げた。 両社に共通するのは、「中の人」は問題となった投稿を「批判は覚悟」「炎上上等」の炎上マーケティング狙いで投稿したわけではないということ。当人としては、「この程度で炎上するの?」というのが炎上した瞬間の感覚だっただろう。なぜなら、同様の悪ノリ投稿は以前にもしていて、そのときは問題視されなかったためだ。特に批判もなく常連フォロワーからの「いいね!」が

    以前はセーフだったのに…炎上最新事例から得る「3つの教訓」
    hiroujin
    hiroujin 2020/12/07
    今や内容は関係ない。世論誘導や知名度向上、差別感情から放火する事例がすでにある。社会学者の放火はその典型。また京都市営地下鉄の萌えキャラを、フェミ議員の村上さとこが知名度向上を目的に捏造で放火した
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