テレビ不振の家電業界で新たな救世主となるか？展開を急ぐ“スマートハウス”
2012年10月21日、パナソニックから「スマートHEMS」が発売される。聞きなれない方も多いかもしれないが、「HEMS」とは「Home Energy Management System」の略。住宅内に存在する電気・ガス・水道といった、エネルギーを消費する機器のエネルギー利用状況を管理するシステムのことを指す。スマートハウス(次世代環境住宅)の基軸になるシステムだ。 大黒柱であるテレビ事業が不振にあえぐ中、家電メーカーにとって、エネルギー関連市場は将来への期待がかかっている。今回はこの「スマートハウス」について解説する。 より快適な環境を目指して進化してきたスマートハウス 最近の「スマート」ブームにのり「スマートハウス」という名称が使われているが、「賢い住宅」構想は今に始まったことではない。そもそも「ITを活用した賢い住宅」という概念が誕生したのは、マイクロプロセッサの誕生した1971年に
「スマートハウス」における共通ソフトウェアの開発および実証実験の開始について｜ニュースリリース｜企業情報｜大和ハウス工業
大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：村上健治）は、2010年2月19日より、奈良県奈良市の総合技術研究所において、「スマートハウス」の共通ソフトウェアの評価ならびに実証実験（※1）を開始することになりました。 これまで当社では、「スマートハウス」の普及に向けて、近未来型のモデルハウス「D's SMARTHOUSE（ディーズ・スマートハウス）」（※2）の開発や、携帯電話で宅内設備をコントロールする「留守宅モニタリングシステム」、トイレの中で健康チェックを行う「インテリジェンストイレ」などの研究開発や商品化に取り組んできました。 そしてこのたび、家庭内で使用する家電製品や住宅設備機器の制御および運転状況・使用履歴などの情報を収集するための共通ソフトウェア（※3）を新たに開発し、その評価を目的に実証実験を行うことになりました。 ■スマートハウスについて スマートハウスとは一般に情報化され
大和ハウス工業 ニュースリリース｜大和ハウス工業×ソニーCSL スマートハウスの家電機器を、ゲーム感覚で制御する公開実験を実施
大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：大野直竹）と株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所（本社：東京都品川区、社長：北野宏明、以下、ソニーCSL）は、スマートフォンのアプリケーションを利用し、ゲーム感覚で家庭内の家電機器を制御する公開実験を、2011年7月8日、9日の2日間、大和ハウス東京ビルに併設の「D-TEC PLAZA（ディーテック・プラザ)」（※1）で開催します。 経済産業省クールジャパン室（※2）の仲介により始まった今回のプロジェクトは、大和ハウス工業におけるスマートハウスの研究（住宅API（※3））と、ソニーCSLが取り組む「生活空間エンターテインメント」の研究成果であるコンテンツ開発プラットフォーム（※4）を用いたスマートハウスにおける新たな付加価値の提案を目的としています。 その一例として、自宅のテレビやエアコンなどの家電機器が親しみやすいアニメキャラクターとなっ
スマートハウスの基盤技術としてのOSGi
スマートハウスとは 近年、CO2削減や環境産業創出のため、スマートグリッドが各国で推進されています。スマートグリッドとは、はっきりとした用語の定義はありませんが、電力網やガス網など社会インフラ上の機器から情報を集約して解析し、インフラ上の機器のエネルギ消費量を最適化する、という試みです。 最近では特に、スマートグリッドの1つの構成例として、宅内をネットワーク化した"スマートハウス"が注目されています。今回の記事では、スマートハウスを構成する通信規格と、通信規格を駆使したスマートホーム・アプリケーションの基盤となる規格のOSGiについて解説します。 スマートハウスは、図1のような構成になっています。 スマートハウスの中心となる機器は、ホーム・ゲートウエイ（HGW）と呼ばれるゲートウエイ装置です。通信キャリアやスマートハウス事業者によって配布されます。機器同士がHGWを介してつながって連携する
大和ハウス、スマートハウスの共通ソフトの実証実験を開始 | 経営 | マイコミジャーナル
大和ハウス工業は2月19日、奈良県奈良市の総合技術研究所で「スマートハウス」の共通ソフトウェアの評価・実証実験を開始すると発表した。共通ソフトウェアは、家庭内で用いる家電製品や住宅設備機器の制御・運転状況・使用履歴などの情報を収集するためのもの。 スマートハウスとは一般に情報化された住宅を意味するが、最近では太陽光や蓄電池、燃料電池などを含め、家庭内のエネルギーの最適化を行う住宅として注目されている。 今回の取り組みは、経済産業省の公募事業「平成21年度 スマートハウス実証プロジェクト」で、三菱総合研究所から再委託の形で実施するもの。開発にあたり、NTTコミュニケーションズ、ソラン、東芝ホームアプライアンスの協力を仰いでいる。 今回の実証実験の範囲 これまで、家庭内ネットワークを用いたサービスは特定メーカーの家電・設備機器を専用ソフトでコントロールしており、機器やサービスの互換性が制限され
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
価格.comマガジン - 気になる製品をユーザー目線で徹底紹介
まだ仮想通貨持ってないの？