ロシア外務省が発表した入国禁止リストは下記の通り。（肩書は毎日新聞の表記に合わせて修正） （1）岸田文雄 首相 （2）松野博一 官房長官 （3）林芳正 外相 （4）鈴木俊一 財務相 （5）岸信夫 防衛相 （6）古川禎久 法相 （7）二之湯智 国家公安委員長 （8）西銘恒三郎 沖縄・北方担当相 （9）秋葉剛男 国家安全保障局長
ロシア外務省が発表、日本の入国禁止リスト63人 | 毎日新聞
ロシア外務省が発表した入国禁止リストは下記の通り。（肩書は毎日新聞の表記に合わせて修正） （1）岸田文雄 首相 （2）松野博一 官房長官 （3）林芳正 外相 （4）鈴木俊一 財務相 （5）岸信夫 防衛相 （6）古川禎久 法相 （7）二之湯智 国家公安委員長 （8）西銘恒三郎 沖縄・北方担当相 （9）秋葉剛男 国家安全保障局長
FRB、22年ぶり0.5%利上げ 「量的引き締め」も決定 - 日本経済新聞
【ワシントン=高見浩輔】米連邦準備理事会（FRB）は4日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で22年ぶりとなる0.5%の利上げを決めた。パウエル議長は記者会見で6、7月会合でも同じ幅の利上げを実施することを示唆した。保有資産を圧縮する「量的引き締め（QT）」と合わせ、金融緩和の正常化を急ぐ。約40年ぶりの水準に達したインフレの封じ込めを優先するが、景気後退を呼び込む懸念はくすぶったままだ。0.75%利上げ「活発な議論してない」
社会学界隈における東大話法がマイノリティ排除的なのではないかという問題についてのメモ - ポストフェミニズムに関するブログ
（東大の）社会学系の先生から院生へハビトゥスのような形で伝えられ、そして院生同士でなされるコミュニケーションの特徴として、相手の議論を打ち砕いたり、破ったり、穴を突いたりすることに重きが置かれ、「結局のところ、こういうことでしょ」ということを強い言葉で言える人がその場を制するというものがある。 以下、さしあたりこれを社会学界隈における東大話法と呼ぶことにする（東大院生に限らず、東大社会学講座系の先生の下で学んだ人にも見られる話法である）。この風潮はおかしいとこの10年以上ずっと思っていたが、最近のマイノリティ研究者排除が起きかかっている社会学の現状を思うと、やっぱりこれは深刻な問題点だなと思っている。 東大話法がもたらす問題は、「結局のところ、こういうことでしょ」に行きつくプロセスで、多くの「これが常識」「これが社会というもの」「これが現代」という「常識」の押し付けが発生していることにある
理系の大学生・大学院生向け英語学習法ミニマム｜のーねん
自己紹介: 大阪大学理学部物理学科卒業、大阪大学理学研究科 博士前期・後期課程修了(博士: 理学)。現在は某国立大学で物理の研究をしてます。英語の資格は英検一級、TOEIC LR: 950/S: 160/W: 200、TOEFL97。 設定読者: 研究室内や国際会議での英語での発表や議論のために、英語を勉強しようと思っている大学生や大学院生を想定してこの記事を書いています。就活のためにTOEICの点数を上げたい人は想定していません。 はじめに: 研究室では様々な場面で英語を必要とします。論文執筆、国際共同研究者との議論、研究室内のでのゼミ発表、国際会議での発表等が挙げられます。英語での議論では、自分の研究内容を伝える、相手の発言を聞き取った上で自分の意見を伝える、といったことをしなければなりません。 このような場面に備えて、非ネイティブの人は日頃から英語の勉強をする必要がある、と考える人も
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